工学教育
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50 巻 , 6 号
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  • 佐々木 元
    2002 年 50 巻 6 号 p. 2-9
    発行日: 2002/11/20
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    わが国の国際競争力の低下が指摘される中で,製造業もパラダイムの転換点に立っている.プロセス・イノベーションによる規格製品の大量生産によって製造立国の地位を得た日本が,プロダクト・イノベーションに基づく創造性,多様性を実現するには,教育分野での幅広い改革が必要である.「夢」を出発点とする人間の"かかわりあい"こそが製造業の本質だからである.また,環境問題やライフサイエンスをはじめ,世界は地球環境といかに共存するかという問題に直面している.これらの課題に新たな視点を提言して行ける技術,知恵,倫理の構築への取り組みが,世界のセンター・オブ・エクセレンスを志向するわが国の工学教育の使命である.
  • 大橋 秀雄
    2002 年 50 巻 6 号 p. 10-20
    発行日: 2002/11/20
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    本稿では技術者の役割を種々の観点から展望する.まず技術者の使命と科学者のそれを比較し,それぞれ創造者と発見者として性格分けした.次いで米国,英国,ヨーロッパ大陸諸国と日本を比べながら,技術者専門資格について論じ,大学での技術者教育(工学)と専門資格付与との関連についても比較した.最後に,次世代技術者が直面しなければならない責務と難問についても言及した.
  • 熊谷 浩二
    2002 年 50 巻 6 号 p. 46-50
    発行日: 2002/11/20
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    工業系大学の土木系教員として,この3年にわたり技術者倫理教育の重要性を感じ,試行授業をしてきた。大学院での少人数による講義を行い,学生同士の討議にも長い時間をかけた。また,学部で多人数を対象とした授業を行った。その結果,事前説明のない講義では効果は上がらないことや,学生同士で討議を深めることによって効果が上がることがわかった。これらの授業を通じて,学生の意識が変わったことを認識できた。しかし,新しい教え方・教わり方の研究が今後とも必要であることを実感した。
  • 塚本 真也, 大橋 一仁, 鷲尾 誠一, 鳥居 太始之
    2002 年 50 巻 6 号 p. 51-56
    発行日: 2002/11/20
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    本報告では,機械工学科の専門性を加味した「ストローの斜塔」と「跳ねる機械」の創成過程における具体的な教育効果について報告している.初年度の試行の結果,学生の課題探求・創成能力の育成のためにモノ創成をやみくもに実施しても失敗する可能性が高く,導入段階の発想ツールによるアイデア創出とそれを実現するための綿密な創成計画の構築が不可欠であることを認識した.次年度にFDを実施することで,ストローの斜塔ならびに跳ねる機械ともに,その独創性を顕著に向上させることができた.
  • 藤久保 昌彦, 濱田 邦裕, 新宅 英司, 柳原 大輔, 山本 元道, 陸田 秀実
    2002 年 50 巻 6 号 p. 57-63
    発行日: 2002/11/20
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    広島大学工学部第四類(建設・環境系)では,知識総括型PBL "Paper Bicycle Project"を実施している.これは,人が乗って前進・旋回できる乗り物を紙を用いて設計・製作し,その性能を競うプロジェクトである.この授業では,設計・製作活動を通じて学生の問題設定・解決能力を高めると共に,講義で得た知識を駆使して課題に取り組むことにより,知識の総復習とその強固化を目標としている点に特徴がある.そのため,作業の節目ごとにプレゼンテーションを実施し,検討の密度と合理性を評価している.このことは学生のプレゼンテーション能力の育成にもつながっている.授業実施後のアンケートでは,学生から高い評価を得ることができた.
  • 嵯峨 宣彦, 岡野 秀晴, 加藤 正名
    2002 年 50 巻 6 号 p. 64-70
    発行日: 2002/11/20
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    秋田県立大学では開学時より1,2年生を対象に"学生自主研究支援制度"設け,試行している.この制度によって1年生であっても,自分の提案するテーマで研究を始めることができる.学生にとって,自主性や創造性,自分で体験するなど近年の学生には経験の少なくなった教育を課外学習で体得させるという狙いもある.この制度の成果などについて報告する.
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