間質性肺炎患者を対象とした運動負荷試験において，最も高頻度に認められる異常は，運動誘発性酸素飽和度低下である．これは，鋭敏で早期診断に有用かもしれないが，間質性肺疾患では運動能力の障害は類似しており，鑑別診断における役割は少ない．運動誘発性酸素飽和度低下および6分間歩行距離は，ともに有意な予後予測因子である．臨床試験におけるアウトカムの指標として，運動負荷試験におけるどの指標が適切であるかは不明であるが，呼吸リハに関する2つの研究は，6分間歩行距離の改善を報告している．また，SGRQやSF-36が，主な健康関連QoLの評価尺度として使用されており，健康関連QoLの障害には呼吸困難の関与が最も大きい．健康関連QoLおよび呼吸困難は，臨床試験の副次評価項目としての使用頻度が増えているが，一方では，予後予測因子としての文献的な報告はない．

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間質性肺炎の特徴として，わずかな労作でも著明な低酸素血症に陥ること，また在宅酸素療法を導入しても慢性閉塞性肺疾患（COPD）や肺結核後遺症に比べて予後はきわめて悪いことがあげられる．本稿では，間質性肺炎の急性期と慢性期の酸素療法について，現状と問題点，課題について概説する．

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間質性肺炎患者に対する呼吸リハビリテーションの必要性は高く，最近のいくつかの臨床研究によってその有効性が示され始めている．しかし，COPDと同一の呼吸リハビリテーションプログラムによる効果は限られている場合もあり，特に病状が進行し，高度の低酸素血症と呼吸困難によってADLが制限されている場合には，COPDとは異なる考え方や方法論を考慮すべきである．今後，病態や重症度を吟味したうえで，疾患特異性や病期に応じたプログラムの確立が必要である．

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当院で間質性肺炎急性増悪（AE-IP）に対する非侵襲的人工換気（NIV）導入前後各2年間の院内死亡率，生存期間を比較した．対象は11，27エピソードで年齢，性別，入院時P/Fに差を認めなかったが，院内死亡リスク比は0.41（0.21～0.81），中間生存期間19日vs.86日（p＝0.10），人工換気せず生存例除くと0.57（0.36～0.90），15日vs.39日（p＝0.03）で，NIVの有用性が示された．

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間質性肺炎の終末期には合併症や呼吸困難への対応，人工呼吸器装着の可否など多くの問題点を抱えている．最近，NPPVを急性呼吸不全時に挿管までの橋渡しとして一時的に使用したり，終末期呼吸不全に対してNPPVを限度として，慎重な観察下での導入は許容範囲とされつつある．また，終末期の呼吸困難の緩和にモルヒネの有効性が注目されている．今後，終末期医療の決定に関するガイドラインに示された「医療・ケアチーム」による治療方針の決定が望まれる．

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虚弱高齢者が在宅療養するケースが増えてきている．地域で在宅療養する虚弱高齢者にとって，嚥下障害および誤嚥性肺炎は在宅療養を脅かす危険な合併症の一つとなっている．そして誤嚥性肺炎を入院で治療する場合も肺炎治療と同時に経腸栄養までの導入まで行われることが多いが，補助栄養療法の負担からかえって社会生活復帰を阻害しているケースも散見される．今後の誤嚥性肺炎治療・栄養補助療法導入のあり方を病院・地域双方ともに今後検討する必要がある．

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医療依存度の高い患者が在宅療養を継続するには，患者・家族を中心に医療者や介護支援提供事業者等が密接に連携し，病院から在宅へと切れ目のない医療を提供しながら患者の目線に立って24時間の生活を支える支援が必要である．安心で安全な在宅療養が継続できれば，患者や家族のQOLの向上につながる．こうした支援と連携のなかで，制度を整え，支援項目を選択しその内容を充実していく推進力は，現場に立脚した医療者からの患者の視点に立った問題点の指摘と，それへの具体的な取り組みである．

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後期高齢者医療制度では，入院医療に関して早期から退院支援計画を実施して，地域の医療従事者とも連携し早期退院に導く仕組みとなっている．在宅では在宅療養支援診療所（あるいは病院）を在宅医療の核として訪問看護ステーションや薬局等と連携して在宅での療養者を支援することになっている．在宅看取りも含めた後期高齢者の生活を支える医療・介護として，24時間・365日体制での訪問看護の拡充が急がれる．

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近年，吸入指導の重要性が指摘されているが，院外処方せんを応需した薬局でどのように吸入指導が実施されているかはあきらかではない．地域の保険調剤薬局（以下，薬局）での吸入指導の実態を調査するため，八千代市内の薬局に勤務する保険薬剤師（以下，薬剤師）を対象にアンケート調査を行った．結果は，薬局内で指導方法の統一がなされていない，十分な時間がかけられていないなど必ずしも十分に指導が行われていない状況であった．今後，地域で吸入薬の指導方法を標準化し，適切な指導方法を普及し共有する必要性が示唆された．

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現状のネブライザー式酸素吸入器を使っても成人患者に対して実際の吸入酸素濃度はせいぜい60％である．今回，設定酸素濃度がそれ以上であっても確実に酸素を吸入させることができる高流量式ネブライザーが開発された．この装置は設定酸素濃度ごとに推奨酸素流量が決められており，供給する総流量は常に30 L/分以上確保されていた．呼吸不全患者3名に本装置を使用したが，いずれも場合も確実にSpO₂を上昇させた．今後の臨床検討が期待できる．

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呼吸回数30回に指定した高負荷圧条件による吸気筋トレーニング（IMT）の効果を検証するために，対象者を，高負荷回数群（HF群），中負荷一般群（MC群），低負荷対照群（LC群）の3群に分け，IMTを4週間行い，呼吸機能・筋力・耐久力，運動耐容能の測定を行った．結果，HF群，MC群ともに吸気筋力・耐久力，運動耐容能は有意に増加し，HF群とMC群間に有意差はみられなかった．以上からHF群はMC群と同等の効果を得られ，新しい負荷条件でのIMTの有用性が示唆された．

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【目的】本研究は負荷を60％PImaxと高強度に設定し，トレーニング効果を検討するため，健常者30名を頻度の異なる群に分けて吸気筋トレーニングを実施した．【方法】トレーニング群として1日15分2セット週1回（週1回群），1日15分2セット週3回（週3回群），1日15分2セット週7回（週7回群）の3群を設定した．吸気筋トレーニングにはスレショルドTMを用い，60％PImax（最大吸気圧）による高負荷吸気筋トレーニングを4週間継続し，トレーニング前，1，2，3，4週間後に呼吸機能，呼吸筋力，断続的吸気負荷漸増法による吸気筋耐久力の測定を行った．【結果】週3回群と週7回群ではともに，吸気筋力は2，3，4週後に，呼吸筋耐久力は1，2，3，4週後にトレーニング前に比較して経時的に有意に増加した．週3回群と週7回群間において吸気筋力，吸気筋耐久力の増加の程度に差はみられなかった．3群ともに吸気筋トレーニング後，呼吸機能には有意な変化はみられなかった．【結論】本研究の結果から，健常者を対象とした高負荷吸気筋トレーニングで吸気筋力，吸気筋耐久力の増加を得るには，週3回以上の頻度でトレーニングを実施することが望ましいと考えられた．

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全国の看護系大学および関連大学病院看護部にアンケートを依頼した．結果は，大学と大学病院とでの教育内容・重点項目に相違があり，学生に求める実践能力と臨床で求める実践能力の違いも判明した．看護実践能力の向上のためには，学校サイドと臨床サイドがさらに連携し，卒前・卒後の一貫した教育を念頭に効果的な呼吸ケアの教育方法について工夫する必要があると考える．また，学生への標準的な呼吸ケア教育カリキュラムの構築が望まれる．

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Prader-Willi症候群（PWS）は，多彩な臨床症状を呈する遺伝性の疾患であり，小児期より過食傾向と高度の肥満が顕在化し，思春期以降肥満に伴う二次的な身体障害が高率に出現する．今回PWSに合併した睡眠時無呼吸症候群（SAS）を2例経験した．2例とも疾患特性に配慮した専門的アプローチによる体重のコントロールと，SASに対する持続気道陽圧（CPAP）治療にて経過観察中である．

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重度の栄養障害を伴う通院困難なCOPD患者に，包括的リハビリテーションが奏功した．COPDは慢性全身炎症性疾患であり，栄養障害への早期介入が不可欠である．患者背景が把握しやすい訪問栄養食事指導は通院困難な患者において有用である．患家を訪問する栄養士はまだ少ないが，栄養ステーションの利用は効率的なアプローチ方法である．

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