咳嗽を訴える患者は増加しており，その診断と治療は日常診療において重要である．近年の臨床研究の進展によって，咳嗽の原因とその治療法が確立されつつある．咳嗽は，気道分泌物（喀痰）を排出するための生理的咳嗽（湿性咳嗽）と，咳嗽だけが苦痛となる病的咳嗽（乾性咳嗽）の二つに大別される．慢性咳嗽の三大原因は，副鼻腔気管支症候群（湿性），アトピー咳嗽（乾性）および咳喘息（乾性）であり，それぞれ有効な治療法がある．

パルスオキシメーターによる酸素飽和度の情報によって，非侵襲的かつ簡便に生体の酸素化の状態を知ることができる．このために，近年パルスオキシメーターは広く普及している．しかし，呼吸状態を正確に知るには動脈血ガス分析により得られる動脈血の酸素分圧，二酸化炭素分圧，pH，重炭酸イオンを知ることが必要である．本稿では，パルスオキシメーターの利便性と得られる酸素飽和度の評価，などに焦点を絞り解説する．

慢性呼吸器疾患患の看護は，安定した時期をできるだけ長く維持でき，その人の持てる呼吸機能を最大限に発揮できるように自己管理の確立を促し，QOLの維持および向上をはかることができることを目標とし，疾病受容や動機づけ，心理的サポートとともに自己管理を継続できるような周囲のサポートや環境調整，社会資源の活用などの援助を行うことが重要である．

慢性呼吸不全の治療における呼吸リハビリテーションの地位は確立されつつあるが，あらためてその定義，目標を確認するとともに，それが機能するための要件を認識する必要がある．呼吸リハビリテーションがわが国に根付くためには，科学的検証の前提のもとに，人的，物的，法的措置の必要性を強調したい．

在宅酸素療法施行中の患者7名に対して，酸素供給方法が異なる呼吸同調酸素供給装置2種を用いて運動時の低酸素血症と呼吸困難の程度を比較した．一つの機種は1分間の酸素供給量が固定されているもの（機種A）で，呼吸数の増加に伴い1吸気あたりの酸素供給量は減少する．ほかの一つは呼吸数に関係なく1吸気あたりの酸素供給量が一定のものである（機種B）．運動により呼吸数が増加する患者では，機種Aや同調器を使わない鼻カニューラの連続流に比べ，機種Bのほうが運動に伴う低酸素血症や呼吸困難の程度は軽かった（p＜0.05）．患者の呼吸パターンに応じた呼吸同調酸素供給装置の処方が必要である．

在宅酸素療法（HOT）患者に対する家族（主介護者）の理解度と生活支援状況を明らかにする目的で，HOT患者の主介護者23名にアンケートを行った．またQOLを高めるために行った患者遠足について，不参加であった16名のHOT患者とその主介護者を対象に不参加理由を同一のアンケートで問い，両者の一致度を検討した．家族はHOTの有用性を十分に認識していた．さらに家族は患者の意思形成過程に影響する要因として病状悪化の可能性と不安・引っ込み思案や他人への気兼ねの感情を重視し，この過程を病気によって自発性が抑制された過程ととらえる傾向がみられた．一方，患者自身はより多面的な要因を考慮に入れて，自発性を保ちながら主体的に意思形成にあたる様子が窺われた．患者と家族の「思い」には差が生じることもあるが，患者を支援する際に注意すべきである．外部支援を取り入れた家族介護についても考察した．

肺気腫患者を，COPD重症度分類により群分けし，ADLの障害状況とその特徴を検討した．Stage II以上で障害が表面化し，Stage IIIでは多くの項目で介助が必要となった．歩行以外に上肢を挙上する動作や腹圧がかかる動作が障害されていた．全群で適切な酸素使用をしていないものが認められた．肺気腫患者のADLの障害に対しStageごとの特徴をふまえた早期からの対応が必要であることが示唆された．

喘息QOLの国際的評価法はわが国の患者が抱える心理的・社会的問題を十分把握していないとの批判に対して，患者からの聞き取り等から設定した追加24項目をLWAQ（Living with asthma questionnarie, Hyland 1991）のQOLと比較した．患者315名のLWAQ平均QOL値は1.87で対数変換値は正規分布をしていた．24項目は多くの患者に無関係な項（人間関係の支障等），QOLと相関する項（旅行への不安等），QOLと相関のない項（薬剤への不安等）に分類された．LWAQのわが国への適用の可能性と，患者の心理的社会的問題とQOLとの関係を示した．

患者は，33歳，男性．身長 162 cm，体重 77 kg，ポリソムノグラフィーの結果，OSASと診断され入院，Nasal CPAPを導入し，食事・運動療法を開始後，体重が 73 kg の時点で通院治療となった．退院後も体重減量を必要とし，在宅ケア支援室で継続指導を行った6ヵ月間で 13 kg の減量に成功し7ヵ月目には職場復帰ができた．患者は看護者の援助により，結果予期と効力予期の修得ができ行動変容を可能とした．また参加モデリングによる指導が，患者の行動を継続させたと考える．

在宅酸素療法施行中の慢性呼吸不全患者6例を対象に，入院中と在宅時における24時間の経皮的動脈血酸素飽和度（SpO₂）モニタリングおよびADL評価を行った．入院中と比較し在宅時に低酸素血症が増強していた症例は4例で，うち3例はADLも低下していた．在宅での24時間SpO₂モニタリングおよびADL評価は，退院後のHOT患者に生じる低酸素血症や生活上の問題点を把握し，個別的指導を行ううえで有用と考えられた．

HOT 20例と同予備軍計41例の慢性呼吸機能障害者と支援者48名とが2回に別れて名古屋沖縄間空路を往復し2泊3日の旅行を体験した．この際充分な携帯酸素と宿泊地での酸素濃縮器を設置した．フライト中は客室高度の気圧，酸素圧の関係からSpO₂の一過性低下が40％以上に出現，うち2例に酸素吸入を行ったが，他は自覚症もなくHR，BPともに安定し全例無事に予定通りの日程を消化した．あらかじめ各方面への充分な連絡と酸素の用意が必要．

急増傾向にある在宅人工呼吸療法の実態調査をもとに，気管切開下陽圧換気群（TIPPV）と非侵襲的陽圧換気群（NIPPV）での差異を比較検討した．症例はTIPPV群510例，NIPPV群461例であった．基礎疾患構成比率は，TIPPV群では，神経筋疾患が多く，NIPPV群では呼吸器疾患の比率が多かった．また，人工呼吸の方法，介護状況，診療体制などにおいても両群間で差を認めた．今後は，このような現状をふまえたうえで，ガイドラインおよびマニュアルの作成をしていく必要があるものと考える．

HOT患者の予後を体重の増減より検討した．HOT患者217例中47例が予後不良（死亡）例で，そのうちの42例，89％がHOT導入後体重減少例であった．3 kg 以上の体重減少を示した予後不良例は30例（64％）を認めた．一方，170例の生存HOT例中，導入後体重減少を認めたのは14例，8％で，3 kg 以上の体重減少を示したのは2例（1.1％）であった．以上の結果より，HOT症例の体重の管理は，その予後を推測するうえで重要なポイントであると考えられる．

脳血管障害症例で呼吸器合併症を生じる要因を明らかにするために，胸部Ｘ線検査で異常を認めた脳血管障害症例の背景について検討した．脳血管障害症例319例中36例で胸部Ｘ線検査上異常を認め，20例が肺炎で16例が含気の低下や無気肺であった．肺炎はすべて誤嚥性と考えられ，右下葉に生じたものが多く，高齢でADLレベルの低下した症例，脳幹部，大脳基底核が責任病巣である症例，病変が両側性である症例で生じやすく，これらは嚥下障害を起こしやすいことと関連しているものと考えられた．さらに誤嚥性肺炎は嚥下障害のある症例の中でも認知や理解力の低下した症例でとくに生じやすいことが明らかとなった．含気の低下や無気肺は右中葉で認められたものが多く，脳内右側に責任病巣があって，高齢で発症からの期間が長く，認知や理解力の低下している症例で認められやすいことが明らかとなった．

Shuttle walking test の有用性を検討する目的で，慢性呼吸器疾患患者24例を対象にshuttle walking testと6分間歩行距離テストを施行し，両テストを比較検討した．Shuttle walking testは肺機能，ADL，Fletcher-Hugh-Jonesの息切れ分類でより強い相関関係を認め，6分間歩行距離テストよりも有意に息切れ感が強く，脈拍も高値を示した．Shuttle walking testは6分間歩行距離テストよりも心肺機能を反映し，最大運動能力を測定するのに有用な評価法であり，患者の運動耐容能をより客観的に評価することが可能である．

呼吸器は生命維持に直結した重要な機能を営んでいるため，この障害は，全身に重大な影響を及ぼすこととなる．多発性肺のう胞症による慢性呼吸不全の経過の中で，経気管酸素投与（TTO）が不可欠な状態となった患者は，長期にわたる治療や生活の調整とともに，TTOの装具が正しく機能しなければ，生命の危機にも直結することになる．そのため，自己管理の方法を習得し，管理を継続しなければならない．<br>　自己管理の手技，手順を事細かく書いたチェックリストを用いて指導することで，医療介護の経験が乏しい患者への指導に統一性が生まれ，指導者が変わっても患者の混乱が少なくなり，指導者にとっても患者の習熟度がわかりやすいため，効率良く指導が行えたと考える．また，患者は手技の習得とともに，生活全般にやる気と自信が得られることもわかった．

LVRSを施行した肺気腫患者16例の術前および術後3ヵ月の肺機能・運動機能・精神心理機能・QOLを評価した．肺機能・運動機能は有意な改善を示したが，精神心理機能，QOLは有意な改善を示さなかった．一方，LVRSを施行しなかった対象群では退院3ヵ月後に精神心理機能，QOLが入院時に比べ有意に低下したことから，LVRSは術後3ヵ月の時点で精神心理機能，QOLにも好ましい影響を与えた可能性が示唆された．

当院では1985年にHOT医療チームを発足し，看護婦を中心に包括的呼吸リハビリプログラムの実践に取り組んできた．プログラム構成要素は初期評価・患者教育など6項目とした．プログラム内容と実施例の紹介，プログラム効果・現状の問題点について検討した．プログラムの実践からHOTの成功には，①導入時・継続中のプログラム実践，②患者個人の包括的なプログラム内容の決定，③内容の決定・指導・患者評価など看護婦を中心としたチーム医療による実践が重要である．

定量噴霧式吸入器（MDI）を用いた吸入療法では，使用回数を把握し，ボンベを適切な時期に交換することが重要である．しかし現状では，吸入器の残量チェック方法に関するメーカー側からの情報提供が十分とはいえない．今回われわれは，ノンフロンタイプで200回使用可能なβ刺激薬2剤，ステロイド薬2剤，抗コリン薬の1剤の5種類の吸入薬を対象に，残量評価の方法を検討し，信頼性について検証した．残量チェック方法は，“ボンベの重量を測定する”，“水に浮かべる”の2方法を採用した．重量を測定する方法では，5剤とも負の相関が認められ，ボンベの重量を測定することにより残量を予測することが可能であった．水に浮かべる方法では，4剤で残量の評価に利用できたが，1剤は残量と傾きに関連性がなく，残量の予測はできなかった．

Ⅱ型慢性呼吸不全患者8例に対する在宅での鼻マスクによる非侵襲的陽圧人工呼吸（nasal positive pressure ventilation=NPPV）の有効性について検討した．進行したⅡ型慢性呼吸不全患者においては，在宅NPPV療法を導入してもその効果（PaCO₂ 低下，呼吸困難度の軽減）は6ヵ月から12ヵ月程度の短期間しか継続せず，予後不良であることが示唆された．

呼吸器疾患患者のリハビリテーションにおいて，リラクセーションは非常に重要である．今回，「ため息」呼吸がリラクセーションの評価や導入に活用できるかについて検討した．リラクセーションの可能な群は，不可能な群に比して，ため息が可能な比率が有意に高かった．呼吸リハビリテーションの呼吸練習で，ため息を使用・不使用群に分けて検討した結果，ため息使用群の方がリラクセーション改善率に高い傾向があった．

在宅医療に非侵襲的陽圧呼吸（noninvasive positive pressure ventilation, NIPPV）を導入できた9症例について検討した．NIPPV導入前の平均PaCO₂は77.2 torrであり，PaCO₂ 70 torr 以下での導入が望ましいと考えられた．昼間のみ，または短時間のNIPPV管理で夜間のdesaturationやPaCO₂の改善を認めた症例があり，患者の不快感を考慮した短時間のNIPPV管理でも有効であると考えられた．

当院の終夜睡眠ポリグラフ検査（PSG）23年を振返り，369例のPSG記録について検査目的，件数，記録法等の推移を調べ，今後の課題を検討した．<br>　その結果，種々の睡眠障害の診断，治療にはPSGは有用であることが再確認された．検査対象は近年，睡眠時無呼吸症候群が増加しており，PSGを日常生理機能検査として行うためには，PSG専用機の導入および夜間勤務体制の確立とsleep technologistの育成が必要であると思われた．

手術適応とはならなかった重症肺気腫症例の理学療法を経験した．短期間の理学療法で歩行距離が著明に改善し，歩行器を前腕支持型へと改良することにより屋外歩行が可能となった．また，入浴動作は自立し，車の運転による外出も一人で可能となった．長期では呼吸時胸腹部運動の同期化と腹部運動比率の増大を認めた．移植に相当する末期重症肺疾患でも理学療法は重要な治療の選択肢の一つとなり得ることが示唆された．