香川県では自由闊達に議論できる雰囲気があり，市中病院に居ながらアカデミズムを忘れることなく地域医療を支えることができた．当初は全人的医療ができる裾野の広い呼吸器内科医師をめざした．2001年病棟新築時にRespiratory Support Team（RST）のチーム医療を掲げ，小さくても輝くオンリーワンの病院を目指した．中小規模病院では人的資源や医療設備に制約があり，吸入支援や呼吸リハビリテーション（呼吸リハ）等，職種横断的なチーム医療の成否が鍵となる．当時，RSTは全国に先駆けた先進的な取り組みであった．当院のRSTにおける最もユニークな点は，リーダーはあくまでメディカルスタッフであり，医師はアドバイザーとして後方支援に徹したことである．RST活動を深化させる過程で多職種連携の重要性を認識し，また多くの教訓を学んだ．これらを病院機能と結びつけた発展段階として時間軸で報告した．今後は，医師の働き方改革を先取りしたタスクシフト活動の受け皿として期待している．

本学会にはすでに40年を越える歴史がある．呼吸ケアは，相互に深く関連する呼吸リハビリテーションとともに多職種の医療者により継続的に維持，発展してきた．高齢化社会を見据えて包括的な様式で進められ，地域ごとに多様化し発展している．協調して医療に従事する際には職種間の情報伝達，情報の共有，各職員の意欲と共通テーマの議論を日常の医療活動の中で進めなければならない．実臨床の中では，基本的な知識，経験差による考え方の相違など解決すべき将来の課題は多い．その中で意欲的に医療に貢献するという意思の共有は学会活動の基礎となるものである．

進行性線維化を伴う間質性肺疾患（ILD）においては，患者の全経過を通じて多職種が支援していくチーム活動が求められる．当院では疾患軌道のステージごとに関わるAd hoc型の「間質性肺疾患サポートチーム」を結成した．2017年7月から2021年6月までの4年間にこのチーム活動で関わった後ろ向きコホート95名（IPF 68％, Non-IPF 32％）において，2022年5月までの抗線維化薬継続率は78％，外来リハビリテーション指導38％, 外来栄養指導29％，HOT導入42％，看護外来フォロー27％, コード決定内容のACP 29％，終末期のオピオイド投与17％，持続鎮静9％が行われた．慢性悪化による院内死亡の9例中7例，急性増悪死亡の5例中3例で本人によるコード決定があった．急性期総合病院におけるILD患者支援として，Ad hoc型の多職種サポートチームの関わりが実施可能で一定の効果をもたらす可能性がある．

COPD患者に対する呼吸リハビリテーション（以下呼吸リハ）の効果は確立されており，国内外のガイドラインで推奨されている．これは，メタ解析で，運動耐容能，QOLなどの改善効果証明されており，呼吸リハの効果は疑いようのないものと考えられる．しかし，これまでのメタ解析では標準的でない呼吸リハプロブラムで実施した臨床試験やCOPD以外の慢性呼吸器疾患を含んだ試験も集計に含まれている．また，呼吸リハの効果で最も重要な目的の一つである呼吸困難に対する効果について，解析されていない．そこで，我々は，COPD患者に対する標準的な呼吸リハの効果を検証するために，MINDSガイドラインに沿ってメタ解析及びシステマティックレビューを実施した．このシステマティックレビューの解析過程，結果とその解釈について解説する．

【目的】慢性呼吸器疾患患者の要介護度は過小評価される傾向にあり，患者の不満が多いと報告されている．今回，認定結果に対する不満の有無とその関連因子について検討した．

【方法】通所リハビリテーションを利用する慢性呼吸器疾患患者を対象とした．認定結果への不満の有無で2群に分け，比較検討を行った．患者特性，身体機能，ADL（BI，NRADL），呼吸困難，呼吸機能，心理状態を調査・解析し，不満の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った．

【結果】解析対象は31例で，不満なし群（21例），不満あり群（10例）であった．ロジスティック回帰分析の結果，NRADL（オッズ比0.914，95％CI 0.852－0.980）が不満の有無と有意な関連を認めた．

【結論】認定結果への不満にはNRADLが関連しており，NRADLの点数を考慮することで，要介護度の過小評価を是正できる可能性が示唆された．

【背景と目的】COPD患者はβ₁遮断薬投与により死亡率等は改善するが，運動耐容能や運動時呼吸循環応答への影響の報告は少ない．そこで，COPD患者のβ₁遮断薬内服後の運動耐容能と呼吸循環応答の変化を検討した．

【方法】安静時心拍数85回／分以上の安定期COPD患者を対象に非盲検前後比較を実施した．β₁遮断薬内服前と内服1ヶ月後の肺機能，運動負荷試験，mMRC，CATを評価した．運動負荷試験では運動持続時間，経皮的酸素飽和度，心拍数，血圧，自覚症状と運動中の最低酸素飽和度，最高心拍数を測定した．β₁遮断薬内服前後で各項目を2群間比較にて検討した．

【結果】運動持続時間は有意に延長した．また安静時心拍数，安静時二重積，最高心拍数は有意に低下し，試験後の呼吸困難は有意に改善した．mMRC，CATも有意に改善した．β₁遮断薬内服後の有害事象は認めなかった．

【結論】安静時心拍数が速いCOPD患者の中にはβ₁遮断薬の恩恵を得られる一群が存在する可能性がある．

目的：高酸素量鼻カニュラ（HFNC）装着患者のスキントラブル（トラブル）発生数と関連要因を評価した．

方法：2013～18年呼吸器病棟入院のHFNC装着患者の診療録から，性，年齢，既往歴，喫煙歴，BMI，TP，Albと装着期間中のトラブルの情報を得た．トラブル発生の有無で有意差を認めた変数を独立変数としてトラブル発生のオッズ比を多重ロジスティック回帰分析で検討した．複数回装着者は各装着を1例とした．

結果：HFNC装着81例（男82％，平均年齢71.1±10.7歳）中，トラブル発生は22例（27％）であった．癌既往保有はトラブル発生者の54.5％，非発生者の28.8％に存在し，癌既往保有の性・年齢調整トラブル発生ORは4.08［95％CI: 1.36－12.26］であった．

結論：癌既往者はHFNC装着時にスキントラブルが生じ易い可能性が示された．

高齢者はがん手術後の回復遅延，術後合併症，ADL低下のリスクが高いとされている．本研究では高齢群と非高齢群に分け，肺癌手術前後の運動耐容能，身体機能・ADLの特性，手術前後における身体機能・ADLの変化率を比較した．対象は原発性肺癌の診断で肺切除術を受けた患者46名（高齢群22名，非高齢群24名）とした．カルテより患者背景（年齢・呼吸機能など），手術関連因子（術式・手術時間など），手術前後の身体機能・ADLとその変化率を調査し群間比較を行った．術前の6分間歩行距離，TUG，片脚立位保持時間は高齢群で有意に低値を示したが，手術前後における身体機能・ADLの変化率は両群間で有意差は認めなかった．術前の運動耐容能や身体機能で非高齢群に比して有意に低値を示した高齢群でも，周術期の呼吸リハビリテーションにより非高齢群と同程度の改善効果を得ることができ，手術後のADLが維持できる可能性が示唆された．

【目的】覚醒下腹臥位療法（Awake Prone Positioning：以下，APP）パンフレットで指導したCOVID-19中等症患者自身でのAPPの実現可能性を調査した．

【方法】COVID-19中等症で入院した12例を対象とした．APPのパンフレットを用いて指導し，初回は30分間実施して安全性を確認し，その後は患者自身での実施を指導した．APPの実施率，実施時間の調査と初回APP実施前後における呼吸パラメーターを比較した．

【結果】実施率は83％［64－100］，連続時間は60分［30－110］，1日あたり実施時間は220分［146－347］であった．重大な有害事象は認めなかった．初回APPの実施前後でSpO₂と呼吸数が有意に改善した．

【結論】本研究の方法は，簡便かつ安全で，APPの高い実施率を示し，医療従事者の感染リスクの減少，負担軽減に寄与する可能性が示唆された．

背景）気管支喘息においてLAMA（long-acting muscarinic antagonists）はICS（inhaled corticosteroid），あるいはICS-LABA（inhaled corticosteroid-long-acting beta2-agonists）で効果不十分な場合に併用することが推奨されている．しかし，反応性にはばらつきがあり，その効果を評価するにあたりエアゾル発生リスクが少ない安全な検査手技が求められている．

目的）喘息においてLAMAが有効な症例の予測因子を探る．LAMAの効果をオシレーション法で予測し評価する．

対象）気管支喘息患者のうち，ICS-LABAを投与しても閉塞性換気障害が残存した31例．

方法）対象者にLAMAを追加し，追加前後にスパイロメトリー，オシレーション法，FeNO測定を実施した．

結果）一秒量（FEV₁）は平均119 ml増加していた．FEV₁が10％以上増加する予測因子は，共振周波数（Fres）高値であることだった．FEV₁とFresには良好な相関関係がみられた．

結語）オシレーション法を実施することで喘息におけるLAMAの有効な症例が予測でき，その効果の評価も可能と思われる．

【目的】老健施設入所者を対象にExpiratory Muscle Strength Training（EMST）の嚥下機能の1つである口腔機能への影響を中心に調べること．

【方法】老健施設入所者の女性14名に最大呼気圧（PEmax）の30％負荷で4週間のEMSTを行い，口腔機能としての舌圧，オーラルディアドコキネシス（OD），認知機能のmini mental state examination（MMSE），摂食状況のFunctional Oral Intake Scale（FOIS）の変化を調査した．

【結果】EMST後に舌圧とODのカの回数の有意な増加を認めた．MMSEの点数は有意に高値となった．FOISに変化を認めなかった．

【結論】EMST後の舌圧，OD，MMSEの変化より女性の老健施設入所者ではEMSTにより口腔機能は向上する可能性が示唆された．

目的：高齢市中肺炎患者における身体活動量と入院関連能力低下（hospitalization-associated disability: HAD）の発生との関係，および身体活動量のカットオフ値を検討することである．

方法：市中肺炎の診断にて，入院後48時間以内に呼吸リハビリテーションが開始された高齢患者を対象に，入院後の7日間に身体活動量を計測，1日当たりの身体活動量とHAD発生との関連とカットオフ値を調査した．退院時のBarthel Index合計点数が入院前より5点以上低下した場合をHADと定義した．

結果：対象者95例（82［71－91］歳）のうち，33例（35％）にHADが発生した．単変量分析の結果，HAD発生には低活動と連続臥床時間の延長が説明因子であった．受信者操作特性分析の結果，1日当たりのカットオフ値は歩行時間12分，歩数1,112歩であった．

結論：高齢市中肺炎患者はHAD発生率が高く，その発生に影響する身体活動量のカットオフ値は臨床現場での目標設定の指標となる可能性が示唆された．

【背景と目的】呼吸器疾患患者の吸入療法は，正しい使用方法で吸入出来ていない患者が多い．今回，当院外来のリハビリテーション（以下，リハビリ）通院患者の吸入操作状況について調査を行った．

【対象と方法】当院外来リハビリに通院し，吸入薬を使用している17名を対象とした．対象者に保険薬局での吸入指導方法の確認と吸入方法の評価を行った．吸入評価は，①薬の準備，②息吐き，③吸入，④息止め，⑤うがいの5項目とした．

【結果】保険薬局では紙面を用いた説明がほとんどで，実際に吸入動作確認をされた患者はいなかった．吸入エラー率は，①29.4％，②52.9％，③35.3％，④64.7％，⑤52.9％であった．

【結語】当院の外来リハビリ通院患者は，吸入エラー率が高かった．実際の吸入動作の確認ができていないことが要因の1つと考えられ，リハビリ場面での理学療法士からの介入は，実演での吸入動作確認も行いやすく，吸入サポートが行いやすいと考える．

【目的】急性期肺炎患者を対象にshort physical performance battery（以下，SPPB）で病棟の自立歩行が可能か不可能かを判定できるか検証しカットオフ値を算出すること．

【方法】肺炎患者143名（平均中央値：85歳）を対象に病棟の自立歩行とSPPBが関連するかロジスティック回帰分析で検証し，receiver operating characteristic曲線によりカットオフ値を算出した．

【結果】SPPB（OR: 1.30，95％信頼区間：1.08－1.58，P＝0.005）は，病棟の自立歩行と関連していることが明らかとなった．カットオフ値は7.5点（7/8点間），曲線下面積0.863，感度79.5％，特異度76.8％であった．

【結論】急性期肺炎患者における病棟の自立歩行を判定する指標としてSPPBが有用であることが示唆された．

症例は42歳男性，重症間質性肺炎にて肺移植待機中．％VC 12.8％，気管切開にて日中は酸素 2 L／分，夜間は人工呼吸器使用．まず，ADL動作獲得を達成するため，持続的な運動負荷を可能とするデバイスを検討した（検討①）．定常運動負荷試験にて，酸素 2 L／分，6 L／分および吸入酸素濃度44％での人工呼吸器によるCPAP，PSVおよび気管切開下高流量酸素療法を比較した．次に，最も運動持続時間が長いデバイスを用いて，有効性が得られにくいとされている重症患者に4週間，計20回の運動療法を実施して効果を検討した（検討②）．検討①では，運動持続時間は 2 L／分が負荷前に終了，6 L／分 4分15秒，CPAP 1分40秒，PSV 2分15秒であったが，気管切開下高流量酸素療法では30分以上であった．検討②では，気管切開下高流量酸素療法を用いた運動療法により運動持続時間・筋力・QOLの改善が得られた．

人工呼吸回路の着脱や排痰補助装置（MI-E）に不安のある人工呼吸器装着下の筋萎縮性側索硬化症患者にMI-Eを導入し，自宅や施設でも使用できるよう，家族指導と地域啓発，訪問リハビリテーションを行った．MI-Eは二人体制で素早く回路を付け替えるなど患者の不安に配慮して行った．MI-E後は分泌物が多量に吸引され，患者は有効性を自覚できた．家族指導は入院初期から行った．退院前カンファレンスの際に，退院後の主治医・地域の医療スタッフに対しMI-Eの操作体験・指導を行い，訪問リハビリテーションで自宅・施設で継続して使用できていることを確認した．人的・物的環境の整った病院内でMI-Eを導入し成功体験を積み，主治医や地域の医療スタッフ，家族など直接使用者に指導を行う事，さらに退院後のフォロー体制を確立することで，円滑に導入と使用継続ができることが示唆された．