日本泌尿器科学会雑誌

膀胱癌の悪性度・浸潤性判定のための細胞生物学的アプローチ

橘政昭

1996 年 87 巻 3 号 p. 629-642
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.629

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ヒト膀胱癌による異所性hCGβの in vitro ならびに in vivo における産生様式

膀胱腫瘍マーカーとしての尿中β-core fragment (β-CF) の基礎的研究

森末浩一, 山中望, 江藤弘, 守殿貞夫, 西村隆一郎

1996 年 87 巻 3 号 p. 643-649
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.643

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(背景と目的) 膀胱癌によるhCGβ免疫活性物質 (immunoreactive hCGβ; IR-hCGβ) 産生の基礎的研究として, 膀胱癌細胞株のIR-hCGβ産生を in vitro ならびに in vivo において検討した.
(対象と方法) 生体中のIR-hCGβには, intact hCGだけでなく, free hCGβやβ-CFなどの異なる分子種が関与することから, これら各hCGβ分子種に対する3種類のエンザイムイムノアッセイ (EIA) を用いて以下の研究を行った. in vitro 実験は, 2種類の膀胱移行上皮癌細胞株 (KoTCC-1, HT-1197) が培養液中へ分泌するIR-hCGβを各EIAで測定し, かつ, 培養液を Sephadex G-100によりゲル濾過した分画についてもEIAで測定した. in vivo 実験では, KoTCG1株をヌードマウスとヌードラットに移植して, IR-hCGβの生体内分布を調べた.
(結果) 両株とも培養液中への活発なIR-hCGβの放出が確認されたが, その実体は free hCGβであり, intact hCGやβ-CFは検出されなかった. 一方, 移植動物では, 原腫瘍と同じ移行上皮癌組織からなる腫瘍塊が形成され, 免疫組織化学的にIR-hCGβの局在が観察された. また, 移植動物の血清中では free hCGβのみが検出されたが, 尿中では加えてさらに大量のβ-CFが検出された. しかし, intact hCGはいずれの場合にも検出されなかった.
(結論) このような生体内IR-hCGβ分布はIR-hCGβ産生膀胱癌患者とまったく同じであることから, 尿中β-CFの膀胱腫瘍マーカーとしての妥当性が支持された.

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前立腺肥大症に対するHo: YAGレーザーを用いた組織内照射治療の基礎的検討

大道雄一郎

1996 年 87 巻 3 号 p. 650-659
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.650

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(背景と目的) 前立腺肥大症に対して波長2.1μmのHo: YAGレーザーを用いた経会陰的前立腺組織内照射治療を実験的に試み, その有用性について基礎的検討を行った.
(対象と方法) まず, 26匹の雑種雄成犬でHo: YAGレーザーのフルエンスが前立腺に与える影響を調べるために, 穿刺のみのコントロール群と, 150～175J/cm²の低フルエンス群と, 500～600J/cm²の高フルエンス群とで, 照射後経時的に前立腺を摘出して形態学的に調べた. 次に, 排尿障害の改善を計量的に評価するために, 高フルエンス群の6匹でα交感神経刺激剤投与による前立腺部尿道の内圧の変化を照射前と照射6ヵ月後まで1ヵ月毎に測定し, 最大内圧較差を比較した.
(結果) 高フルエンス群では照射直後に摘出した前立腺で熱変性層の周囲に組織障害を認めたが, 他の群では認められなかった. これはHo: YAGレーザーの熱の直接的作用ではなく, 高フルエンス照射で発生する stress-wave による障害と考えられた. 高フルエンス照射群では, 1ヵ月後に照射部位に空洞が形成され, 前立腺容積は約40%縮小した. 6ヵ月後には空洞が縮小するとともに前立腺部尿道は拡張し, 前立腺容積は約50%縮小した. 最大内圧較差は照射前と比較して照射6ヵ月後まで有意に低下した (p<0.05). これはレーザー照射による平滑筋とα受容体の破壊によると考えられた.
(結論) 本法は前立腺容積の減少による尿道への機械的圧迫の軽減と,α交感神経系への反応の低下とによる排尿障害の改善が期待でき, 有用な治療法になり得ると考えられる.

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腫瘍径が小さな腎細胞癌の臨床病理学的特徴

大西哲郎, 大石幸彦, 飯塚典男, 鈴木康之, 波多野孝史, 牧野秀樹, 冨田雅之

1996 年 87 巻 3 号 p. 660-666
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.660

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(背景と目的) 予後と関連した小さい腎細胞癌とは何cm以下の症例を意味するかに関して検討した.
(対象と方法) 過去38年間に治療した腎細胞癌760例中, 腫瘍径が2.5cm以下の症例 (I群: 27例, cause specific case: 26例) と2.6～3.0cmの症例 (II群: 31例, cause specific case: 27例) 間で, 臨床病態の差異を検討し, さらに生存率について Robson 分類 stage 1症例 (273例, cause-specific case: 259例) も加えて比較した.
(結果) 1) I群とII群間に, 平均罹患年齢, 性差, 患側, 発見の契機, 発見の契機となった検査法, および血液生化学的異常の比率に有意差はなかったが, I群がII群に比較して有意に腫瘍が腎中央部に存在する例が多かった. 2) Robosn 分類の stage 1の平均腫瘍径は5.5cm (0.7～18.0cm) で, I群 (平均1.98cm) や, II群 (平均2.84cm) のそれに比較して有意に腫瘍径が大きかった. 3) I群とII群間, およびこれら症例と Robson 分類の stage 1との間にも生存率に有意差はなかった. 4) I群とII群に関して, 各 grade 別生存率を比較したが, 各 grade 間に生存率の有意差はなかった. 5) 再発症例はI群で5例 (19.2%), II群で2例 (7.4%), Robson 分類 stage 1で48例 (18.5%) であった.
(結論) 予後と関連した小さい腎細胞癌の腫瘍径は具体的に規定することは困難であった.

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剖検例における腎腺腫と潜在性腎細胞癌の組織形態学的検討

Morphometry を利用した比較検討

橋根勝義, 住吉義光, 香川征

1996 年 87 巻 3 号 p. 667-675
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.667

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腎腺腫と潜在性腎細胞癌の相互関係を明らかにするために剖検症例を対象に病理組織学的およびモルフォメトリーによる検討を行った. 過去34年間の全剖検2,201例のうち潜在性腎上皮性腫瘍は55例 (2.5%) あり, (1) 腎腺腫, (2) 腎細胞癌, (3) 中間型に分類した. 腎腺腫は44例59病変, 潜在性腎細胞癌は7例8病変, 中間型は4例4病変認められた. 腎腺腫は, 平均腫瘍径1.9mm, 被膜を有するもの5.1%, 出血や壊死を認めたものはなかった. 一方, 潜在性腎細胞癌は平均腫瘍径15.7mmと腺腫に比べ有意に大きく (p<0.005), 被膜・出血・壊死を伴うものはそれぞれ100%, 75.0%, 37.5%で高頻度であった (p<0.005). 中間型では平均腫瘍径6.6mm, 被膜・出血を認めるものはともに50%で腺腫より高頻度であった. モルフォメトリーでは腎腺腫と潜在性腎細胞癌との間で平均核容積, nuclear roundness factor (NRF) に有意差が認められた (p<0.05). また, 腺腫と中間型ではNRFに差を認め, 中間型の核異型が強い結果であった (p<0.05). 中間型は腎腺腫と比較し, 腫瘍径, 被膜・出血の有無, NRFにおいて有意差を示し, 潜在性腎細胞癌に近い形態をとっていた. このような中間型の存在は一部の腎細胞癌において腺腫からの癌化の可能性を示唆する.

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勃起機能温存一期的膀胱尿道全摘術

木原和徳, 影山幸雄, 北原聡史, 辻井俊彦, 石坂和博, 永松秀樹, 森田隆, 大島博幸

1996 年 87 巻 3 号 p. 676-681
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.676

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(背景と目的) 膀胱癌に対する勃起機能温存一期的膀胱尿道全摘の有用性を検討するため勃起機能の温存率および局所再発の有無を検討した.
(対象と方法) 1991年と1994年に, 計9例の膀胱癌患者に同術式を施行した. 1991年に同術式を2例に施行して2年間経過を観察し, 性交可能な勃起が回復すること, 骨盤内再発が起こらないことを確認した後, 1994年に7例に施行した. 勃起機能は snap gauge バンドを用いて測定した.
(結果) 9例中6例に性交可能な勃起が認められ, うち4例は性交を営んでいる. 残りの3例は弱い勃起を自覚したが性交可能なものではなく, その内1例は勃起時の会陰部痛による勃起不全を訴えた. 術後最初の勃起は3ヵ月から18ヵ月後に認められた. 9例の切除標本の切断端のいずれにも病理組織学的に腫瘍細胞は認められなかった. 9例全例が現在癌無しで生存している.
(結論) 以上より勃起機能温存一期的膀胱尿道全摘は尿道を後に摘除する2期的術式に劣らぬ potency の温存が可能であろうと考えられた.

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皮下埋め込み式動注ポートによる膀胱癌・前立腺癌に対する間歇的動注化学療法

住吉義光, 橋根勝義, 笠原高太郎, 秋山昌範, 横田欣也, 井上善雄

1996 年 87 巻 3 号 p. 682-687
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.682

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(背景と目的) 治療効果および担癌患者のQOLの向上を目的とした皮下埋め込み式動注ポートを利用した動注化学療法の有用性について検討した.
(対象と方法) 膀胱癌24例 (新鮮15例, 再発9例) および前立腺癌13例 (新鮮9例, 再燃4例) を対象とした. Seldinger 法によりヘパリン処理したカテーテルを総腸骨動脈分岐部2～3cm頭側の腹部大動脈内に置き, 皮下埋め込み式動注ポートを大腿部皮下に設置した.
(結果) 膀胱癌での総動注回数は4～38回 (平均20.8回) で, 24例中15例に2～19回 (平均8.5回) を外来治療として行った. 新鮮浸潤性膀胱癌15例に対する治療効果はCR12例, PR1例, NC2例であり, 再発9例ではCR6例, PR1例, NC2例であった. 前立腺癌での総動注回数は6～35回 (平均20.2回) で, 13例中10例に1～11回 (平均6.3回) を外来治療として行った. 13例全例に内分泌療法と放射線療法を併用し, 全例PRが得られた. このシステムでの合併症は7例に閉塞が, 2例にカテーテルの屈曲が, 1例に右外腸骨動脈閉塞がみられた.
(結論) 皮下埋め込み式ポートを利用した間歇的動注化学療法は, 頻回の投与と外来投与が可能であり, 治療効果および担癌患者のQOLの向上が得られる可能性が示唆された.

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初期治療として内分泌療法を行った前立腺癌 Stage D2における予後因子の検討

松田博幸, 篠原信雄, 野々村克也, 能中修, 出村孝義, 小柳知彦

1996 年 87 巻 3 号 p. 688-694
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.688

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(背景と目的) 初回治療として内分泌療法を施行した Stage D2前立腺癌について, 治療前の背景因子および治療前後のマーカーの値と予後との関係について検討した.
(対象と方法) 1987年5月からの6年間に, 北大病院で治療した Stage D2前立腺癌34例を対象とした. 検討したパラメーターは, 背景因子として, 年齢, performance status, 組織学的異型度, 骨シンチの病変の広がり, 治療前マーカーとして, PSA, γ-Sm, PAP, PSA/γ-Sm比, 治療後マーカーとして, 6ヵ月後のPSA, γ-Sm, PAP, PSAの3ヵ月値/6ヵ月値比を用いた.
(結果) 単変量解析では, 背景因子のうち performance status (PSO vs. PS2, p=0.006, PS1 vs. PS2, p=0.016) と骨シンチの病変の広がり (p=0.004)が, 治療前マーカーのうちγ-Sm (p=0.005)が, 治療後マーカーのうちPAPの6ヵ月値 (p<0.001) とPSAの3ヵ月値/6ヵ月値比 (p<0.001) が有意に予後と相関した. 多変量解析からは, これらのパラメーターのうち, PAPの6ヵ月値とPSAの3ヵ月値/6ヵ月値比が, それぞれ24ヵ月目と36ヵ月目において一番予後を規定する因子であった.
(結論) 以上のことより, 前立腺癌 Stage D2における予後因子として, 治療前の背景因子やマーカーの値よりも, 治療後のマーカーの動きの方がより重要であることが示唆された.

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前立腺肥大症における組織構成成分と交感神経α遮断剤の効果

坂井誠一, 島崎淳

1996 年 87 巻 3 号 p. 695-701
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.695

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(背景と目的) 前立腺肥大症における組織構成成分と排尿障害の重症度との関係, および組織構成成分と交感神経α遮断剤の効果との関係を検討した.
(対象と方法) 1993年9月から1995年1月までの17ヵ月間に受診した前立腺肥大症患者40名 (年齢61～84歳, 平均71.9歳) を対象とした. 組織構成成分は, 経尿道的前立腺切除術のホルマリン固定パラフィン薄切標本に前立腺特異抗原・アクチン二重染色を加えた顕微鏡像から面積比率を求めた.
(結果) smooth muscle (SM) が平均32.7% (5.1～61.0)・connective tissue (CT) が46.9% (19.6～68.6)・glandular epithelium (GE) が10.8% (2.5～26.7)・glandular lumen (GL) が9.6% (0.6～26.6) であった. 切除前立腺重量は平均25.2g (5～96) であった. 塩酸タムスロシン0.2mg/dayの4～8週間, 平均6.0週間の投与の前後で, 自覚症状スコアは19.0から11.0点に, 最大尿流率は6.7から8.8ml/sに, 残尿量は77から46mlに改善した.
SM・CT・GE・GLおよび切除前立腺重量は, 前立腺肥大症による排尿障害の重症度と相関しなかった. SMと最大尿流率の変化とが相関係数0.61であり, 交感神経α遮断剤の治療効果と関連する組織学的因子として, 肥大結節の平滑筋の面積比率が考えられた.すなわち, 平滑筋の割合が多いほど交感神経α遮断剤の効果が良かった. また, 大きな前立腺肥大症ほど平滑筋の割合が減り, 交感神経α遮断剤の効果が悪かった.
(結論) 前立腺肥大症において交感神経α遮断剤の臨床効果は肥大結節の平滑筋の面積比率との相関が認められた.

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泌尿器科診療での前立腺癌スクリーニング

年齡別血清PSA基準値の臨床的設定

山崎春城, 鈴木康之, 遠藤勝久, 斑目旬, 加藤伸樹, 増田富士男, 大石幸彦

1996 年 87 巻 3 号 p. 702-709
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.702

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(背景と目的) 泌尿器科診療において前立腺癌と診断されなかった患者の血清PSA値と年齢との関係を解析し, 臨床面から血清PSAの年齡別基準値を設定した.
(対象と方法) 1991年1月より1994年10月までに排尿障害あるいは前立腺精査のため外来受診した患者のなかで, 臨床的に前立腺癌が証明されなかった評価可能な年齢40～89歳の患者590例を対象とした. 血清PSA値は E-Test Tosoh II (PA) (正常値; 0～5.3ng/ml) を用いて測定した.
(結果) ピアソンの相関係数から血清PSA値と患者年齢は統計学的に弱い相関性 (r=0.24, p<0.001) を示した. また前立腺体積と患者年齢は弱いながらも有意な相関性 (r=0.12, p=0.005) を示し, PSA density と患者年齢も弱い相関性 (r=0.20, p<0.001) を示した. よって血清PSA値は患者年齢とともに上昇を示すが, その原因として前立腺肥大症の存在も示唆された. 95パーセンタイル値を上限として血清PSAの年齡別基準値を設定した: 40～49歳; 2.6ng/ml, 50～59歳; 5.0ng/ml, 60～69歳; 7.5ng/ml, 70～79歳; 10.1ng/ml, 80～89歳; 12.4ng/mlであった.
(結論) 血清PSA値は患者年齢とともに上昇することが示された. 日常診療での前立腺癌スクリーニングにはこの年齡別PSA基準値を利用することも必要であろう. 今後, 先見的な臨床試験によりその癌診断能を明確にすることが必要である.

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腎に転移を来した混合型肝癌の1例

福島真紀子, 磯山栄子, 盛谷直之, 實松宏巳, 門脇浩幸, 平川真治, 宮川征男

1996 年 87 巻 3 号 p. 710-713
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.710

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症例は52歳男性. 肉眼的血尿にて近医受診, 超音波検査にて肝転移を伴った右腎細胞癌を疑われ当科紹介入院となった. 入院時の血液検査所見で軽度貧血, ALP, LAP,γ-GTP, CEA, CA19-9の上昇, 超音波検査・腹部CT検査で右腎腫瘍と多発性肝腫瘍を認めた. 更に血管造影・経皮的針生検等の諸検査を行った結果, 肝転移を伴った右腎細胞癌 (T₂N₂M₁V₀) と診断した. 治療として動脈塞栓術, インターフェロンα投与を施行したが入院2ヵ月目に肝不全の為死亡した. 剖検にて, 組織学的に肝腫瘍は肝細胞癌と胆管細胞癌の混合型肝癌と診断し, 腎腫瘍も肝腫瘍と同様の組織学的所見を示し肝癌の腎転移と判断した. 我々が調べ得た限りでは, 肝癌の腎転移の症例報告は本邦では過去1例のみであり, 本症例が本邦2例目に当たると考えられた.

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腎細胞癌術後のα-interferon (α-IFN) 療法中に発症した薬剤性免疫性溶血性貧血の1例

矢内原仁, 中薗昌明, 角田三郎

1996 年 87 巻 3 号 p. 714-717
発行日: 1996/03/20
公開日: 2010/07/23

DOIhttps://doi.org/10.5980/jpnjurol1989.87.714

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我々は腎細胞癌術後のα-IFN療法中に薬剤免疫性溶血性貧血を経験したため報告する. 症例は61歳, 女性. 左腎腫瘍を認め当院紹介となった. 腎細胞癌診断にて手術を施行した. 術後7日目よりα-IFNの投与を開始した. 発熱や疼痛に対しては diclofenac, indomethacin を使用した.α-IFN投与開始後13日目にLDH, GOTの上昇, ヘモグロビン尿を認めた. ハプトグロビン, クームス試験などより, 免疫性溶血性貧血と診断した.α-IFN療法と diclofenac, indomethacin の投与を中止し, prednisolone (50mg/日) の投与を開始し, 軽快を認めた. 臨床所見, 特に直接クームス試験の推移より薬剤性免疫性溶血性貧血と診断した.
薬剤性免疫性溶血性貧血は腎細胞癌に対するα-IFN療法の副作用として注意すべきものと思われた.

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