堆積地盤における地震動の地盤増幅特性を評価するにあたって，多次元地盤モデルによる地盤応答解析が実施される．この解析を実施するためのFEM解析ソルバーやモデリングソフトといった解析ツールは十分に整備されつつあり，例えば設計実務の地震動評価においてもこれらの解析が選択肢の1つとなりうる状況がある．このような状況をより一層推進するために，機械学習モデルによる2次元2層地盤線形応答ソルバーを構築した．この機械学習ソルバーにより，2次元2層地盤構造に対する地表面位置の線形時の地盤増幅特性を評価できることを確認する．また，解析ツールの代わりに機械学習ソルバーを活用することで，現象解明や信頼性設計における不確実性解析，地盤構造の逆解析がより効率的に実施できる可能性があることを具体的な事例を挙げながら説明する．

谷地や崖など，地盤構造が不整形な場所では地震動が局所的に増幅されることが知られている．関東南部には台地に低地が細く入り組んだ沖積谷が多く存在し，東北地方太平洋沖地震の際，谷地の中央部に位置する集合住宅において，杭が大破するといった被害が複数件発生している．本研究では，不整形な地盤構造が地震動に与える影響を把握するために，千葉県内の3か所の沖積谷を対象に地震観測および地盤調査を行い，沖積谷の地盤断面をモデル化し解析することにより地震動特性を検討した．解析によって得られた結果と，地震観測から得られた記録の比較を行い，面内（谷軸直角）方向，面外（谷軸）方向それぞれに見られた特徴を再現し，谷地形の地震動特性をある程度説明することができた．

本研究では，鉄筋コンクリート造建物に導入する同調質量ダンパー（TMD）の設計支援を目的として，非線形時刻歴解析により制振性能曲線図を作成した．この図はTMDの最大変形と建物の応答低減率を両軸にとり，TMDの質量比と減衰定数パラメータに描いた曲線であり，制振クライテリアからTMDの諸元を視覚的に決定できる．設計したTMDを用いて中高層建物を想定した立体振動解析をし，応答低減効果や制振設計法の有効性を示した．

1923年関東地震の際に東京・本郷でユーイング円盤記録式強震計により得られた記象をトレースした図が残されている．このトレース図では描針が円盤外に脱出している部分があることから波形が断片化されている．断片化された波形をつなぎ合わせて水平上下3成分の波形を復元した．復元した記録の最大振幅はSW-NE成分で約15 cmであるが，振り切れ部では20 cm以上あったものと推測される．SE-NW成分では最大振幅は40 cm程度でSW-NE成分に比べて大きい．上下成分は主要動部が欠落して最大振幅は不明である．

芝浦工業大学豊洲キャンパスの免震建物には複数の加速度計が設置され，長期振動観測が行われている．約9年間の常時微動記録のスペクトル解析から，建物の固有周期には季節変動が見られ，固有周期と気温には負の相関があることを示した．また，東北地方太平洋沖地震後に，固有周期は約5％伸びたことが分かった．地震記録へのARXモデルの適用から，固有周期，減衰比には振幅依存性があることを示した．また，同地震後には固有周期の振幅依存性には変化が見られ，固有周期は6～10％伸びたことが分かった．一方，減衰比については，同地震の前後に変化は見られないことが分かった．

本文は2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震による福島県内陸部の白河市周辺の地盤と構造物の被害271箇所について報告している．271箇所の緯度経度を取得し，被害のタイプ別に分類した上で，特徴を整理している．さらに，主な被害地点における被害の要因を地形・地盤条件から分析している．本地域における地盤災害の要因は，丘陵・台地においては白河火砕流や降下火山灰などの火山性堆積物と，低平地においては火山性堆積物を用いた盛土・埋戻し地盤であることに特徴付けられる．