口腔衛生学会雑誌
Online ISSN : 2189-7379
Print ISSN : 0023-2831
ISSN-L : 0023-2831
17 巻, 2 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • 三浦 幸夫
    1967 年 17 巻 2 号 p. 65-68
    発行日: 1967年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    In pruvious papers, Miura (J.J. s. 14, 103, '65) Miura and Fujimaki (J.J. s. s. 15, 257, '66) reported that genus neisseria isolated from oral materials has cytochrome respiratory system.
    In the present study of same bacterial metabolism, I found to have another metabolic pathway differ from cytochrome respiratory system when glucose was added to reaction mixtures as snbstrate in routine biochemical method, and obtained the following results:
    1. the resting cell of genus neisseria may be well utilized glucose.
    2. the added glucose utilization by the resting cell manometrically was not always coinsides with O2 consumption
    3. when the suitable concentration of NaN3 and DNP was added to reaction mixuture, after some time, O2 consumption increased rapidly.
    From these results, it may be seem to have the oxidative assimilation of glucose in oral bacteria.
  • 大西 栄蔵, 岡田 昭五郎, 樋出 守世, 赤田 弘正, 昆 恵子, 菅野 奈々子, 榊原 悠紀田郎, 森田 純司, 今村 嘉孝
    1967 年 17 巻 2 号 p. 69-74
    発行日: 1967年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    The preventive effects of stannous fluoride-dentifrice cn dental caries experience were tested on first grade children in 15 primary schools. They were divided into three groups. The children in group A were given fluoride-free dentifrice (dentifrice A), in group B, they were given dentifrice containing 500 ppm fluorine (dentifrice B) and in group C, they were given 1, 000 ppm fluorine dentifrice (dentifrice C). The dentifrice B and C contained stannous fluoride, calcium pyrophosphate and stannous pyrophosphate, which were prepared specially for the experiment and not sold on the market. Each children was given the respective kind of dentifrice and an uniform type toothbrush, and were taught to brush the teeth at home twice a day, morning and evening.
    Afer two years of unsupervised use of dentifrice C (1, 000 ppm F), it was shown about 13 per cent reduction in new DMF teeth as compared with that of the control group. The teeth that were erupting during the experimental period showed about 30 per cent reduction compared with the control group, but the teeth already erupted at the start of experiment showed less effectiveness than the erupting teeth.
    There were found no evidence of reduction in dental caries in group B using 500 ppm F dentifrice.
  • 大西 正男, 弓削 朝子, 鷹森 健志郎
    1967 年 17 巻 2 号 p. 75-84
    発行日: 1967年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    1. 17菌種あるいは群に属する76菌株を試験歯牙片を加えてある1%ブドー糖ブイヨン中で20日間37℃で培養すると, 培地pHの低下に応じて歯牙片は強く褐色に着色した。
    2. 着色に必であつた条件の1つは, 肉エキス中にあり, 活性炭で吸着される物質である。 この他にこの物質が歯質と結合するために必要なpH低下による反応基の開放であると考察された。
    3. 歯質の着色はpH低下の他, アルカリ性でもNa2-EDTAによるキレート作用でもおこつ. 反応基の開放は脱灰によるものと思われる.
    4. 着色可能の物質としては, 肉エキスのほにイーストエキス, 醤油の中に含まれている不明の物質の他に, フミン, ピルビン酸, ブドーおよびカルメラ等が考えられた。 この中には齲蝕組織内で作られない外来性のものも含まている、
    5. プドー糖溶液でカルメラを形成しているものはアルカリ性でも強い着色をじた。 糖の歯質に対する脱灰作用が着目された。
  • 山田 文夫
    1967 年 17 巻 2 号 p. 85-93
    発行日: 1967年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    齲蝕症はわが国において最も高い罹患率を示す疾患であることは周知の如くであるが, その多発の原因については今日疫学的に十分解明されているとは云えない状態にある。
    そこでわが国の齲蝕罹患率の分布の特長を明らかにするため府県別児童生徒の齲蝕罹患率について検討してみると明らかに地域差を示し, また一部僻地県と云われる諸県にも戦前, 戦後を通じて高率を示していることがわかつた。このようにわが国に齲蝕罹患率の分布に地域差があることは興味のある所であり, これら地域のなんらか特定の生活条件が影響を与えているものとみられ, 疫学上齲蝕症の基礎的要因の解明に有益なる資料を与えてくれるものと思われる。
    そこでわが国の齲蝕罹患率の分布を地理病理学的に観察するため, 人類生物学的には血液型および関連示数頻度, 社会環境因子としては人口密度, 水田率, また特定疾患としての胃ガン訂正死亡率, 食料消費実態調査から一世帯当り1ヵ月間の食料購入数量と支出金額との関連を相関係数によつて検討した。その結果, 小学校児童では血液型A (r=-0.658), 食料消費品目としてはパン類 (r=+0.422), 牛乳 (r=+0.332), 果物類 (r=+0.361), 塩干魚介類 (r=+0.311), 消費支出金額として菓子類 (r=+0.517), 加工食品 (r=+0.396), 調味料 (r=+0.396) に有意の相関か認められた。中学校生徒との間には男子昭和35年胃ガン訂正死亡率 (r=+0.305), 食料消費品目としては牛乳 (r=+0.497), 塩干魚介類 (r=+0.395), パン類 (r=+0.384) が, 消費支出金額としては菓子類 (r=+0.557), 加工食品 (r=+0.499) に有意の相関関係が認められた。
  • 山田 文夫
    1967 年 17 巻 2 号 p. 94-98
    発行日: 1967年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    著者の前報歯肉炎罹患状況の調査と並行し, 宮城県下の内陸農村部および三陸沿岸漁村部の7, 11, 15歳児童生徒男女についての齲蝕罹患状況について乳歯defおよび永久歯DMF者率, 歯率を用いて地域差を検討した結果は次の如くである。
    1) 農村部と漁村部の小中学校児童生徒の7, 11歳の乳歯def者率および7, 11, 15歳の永久歯DMF者率は男子11歳, 女子7歳を除き, 何れも漁村部に高く, 女子11歳のdef, 男子15歳のDMF者率に有意差を示した。3年齢層を通じて確率積算すると乳歯def者率では男女共5%以下の危険率で, 永久歯DMF者率は女子にのみ1%以下の危険率で漁村部が農村部より高い。
    2) 乳歯def歯率は両地域間に女子11歳のみに差が認められなかつたが, 男子7, 11歳および女子7歳は有意で漁村部に高いことが知られた。両年齢層を通じての確率積算でも男女共0.1%以下の危険率で漁村部が高い。
    永久歯DMF歯率は男子15歳, 女子11歳のみ両地域間に差が認められ漁村部に高かつたが, 7歳男女, 11歳男子および15歳女子ではいずれも有意差は認められない。3年齢層を通じて確率積算すると男子は5%の危険率で, 女子では0.1%以下の危険率で漁村部に高い。
  • 大西 正男, 境 脩, 大谷 広明, 鈴木 丈信
    1967 年 17 巻 2 号 p. 99-108
    発行日: 1967年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    歯周疾患の高い罹患率にかんがみ, 合理的な集団処理技術を開発するために, 東芝鶴見工場の従業員185名について次のような調査と処理法の研究を行なつた。
    1) 歯肉のう, 歯牙沈着物, 出血度, 歯肉の発赤, 歯石沈着活動度の諸項目について調査し, その結果を分析して, 歯周疾患の篩い分けには歯牙沈着物と歯肉のうを検査項目とし, 一定の筋い分け規準で, 健康者, 要注者, 要治者の3群に分けることが出来た。
    2) 要治者は一般治療を行なつたのち, 要注者とともに経過看視の対象とする。
    3) 要注者は歯石除去, 歯石沈着の予防, 歯刷子による清掃の完全実施を受け, 看視は発病 (歯肉のうの形成) と再発に対して行なわれる。
    4) 歯牙沈着物の検出には染め出し液を使用し, 7カ所以上の被染部のあつた場合に沈着物陽性とした。盲のうは全歯牙の近心を検査し, 3mm以上の盲のうが1カ所以上あれば盲のう陽性とした。
    5) 除石の間隔は歯石沈着活動度試験の結果で定める。Ca量0.60mg~1.20mgは1年間隔, 1.21mg~2.50mgは6カ月, 2.51mg以上では3カ月間隔で除石する。0.59mg以下のときは次の検査時 (約1年) まで放置する。2.51mg以上には歯石予防副子の使用を推める。
    6) 経過看視において発病と再発を出血試験で判定する。吸光度数値で0.235以上を出血陽性とした。
    7) 歯科医1人, 歯科衛生士1人, 補助者1人の歯周疾患管理グループを作れば, 初年度で約4,000人, 次年度からは約6,000人の歯周疾患の管理が出来ると推定された。
feedback
Top