昭和歯学会雑誌
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26 巻 , 3 号
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
  • 小出 容子, 松崎 有未, 金城 謙太郎, 幸池 浩子, 小林 誠, 長谷川 紘司
    2006 年 26 巻 3 号 p. 225-234
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
    本研究は, 造血幹細胞の純化に使用されている手法を用いて, マウスの骨髄から中胚葉系幹細胞を純化・同定するためのマーカーを明確にすることを目的とし, 以下の実験を行った.生後8~12週齢C57BL/6マウスの脛骨, 大腿骨から採取した骨髄単核細胞をすぐさまDNA結合蛍光色素Hoechst33342と蛍光標識した種々の細胞表面抗原の抗体で染色後, フローサイトメトリー (FACS) で解析した結果, 造血幹細胞やその他の幹細胞が濃縮して存在することが報告されているHoechst33342弱陽i生細胞群 (SidePopulation : SP細胞) で選択的に発現する4種類の細胞表面抗原 (CD29, CD49e, CD117, CD162) が見出された.また, FACSで分取したこれらの抗原の陽性細胞はFibronectinでコートした培養皿への付着性を有していた.さらに, この付着細胞で多分化能を検討すると, 骨, 脂肪, 血管内皮への分化が認められた.以上の結果から, これら4種類の細胞表面抗原は骨髄から中胚葉系幹細胞を予期的に同定・純化するマーカーとして有用である可能性が高いことが示された.
  • 東 昇一, 吉本 新一郎, 小林 聡美, 浅里 仁, 佐藤 祥子, 草間 里織, 小出 洋子, 日山 邦枝, 井上 美津子, 佐々 龍二
    2006 年 26 巻 3 号 p. 235-240
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
    小児に対しての電動歯ブラシを用いた口腔清掃指導の検討を目的に, 平成17年8~9月に当科を受診した3~12歳までの小児の保護者290名を対象に電動歯ブラシに対する使用実態についてのアンケート調査を行った.その結果は次の通りであった.1.電動歯ブラシのイメージについては, 肯定的なイメージと思われる回答が多くみられた.しかし, 使用にあたって否定的なイメージも一部でみられた.2.電動歯ブラシの使用経験の有無については, ほぼ同数の結果であった.3.電動歯ブラシ使用経験者の現在の使用状況については, 現在も使用を継続している者が2割程度であった.4.使用している電動歯ブラシの種類については “反復回転運動型” が最も多かった.5.当科で電動歯ブラシを使った歯磨き指導があった場合, 指導を受けたいかという質問に対しては電動歯ブラシ使用経験の有無にかかわらず, 約8割の保護者が受けたいという回答であった.
  • 阿部 有吾, 片岡 竜太, 船登 雅彦, 古屋 良一
    2006 年 26 巻 3 号 p. 241-247
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
    平成16年9月から平成17年8月までの1年間に昭和大学歯科病院顎関節症科に来科した顎関節症患者404名について, 臨床統計的分析を行った. (1) 男女比は1 : 2.8で, 女性に多かった.患者の年齢分布は2峰性を示し, 第1のピークは20歳代 (23%) に, また第2のピークは50歳代 (13%) にあった.どの年代でも女性の方が多かった. (2) 主訴は痺痛が最も多く単独の痺痛が39%, また他の症状を合併するものが60%を占めていた.関節雑音は単独では9%であり, 他の症状を合併するものは17%であった.開口障害の単独は7%であったが, 他の症状を合併していたものは21%であった. (3) 症状発現から来科までの期間は, 1年以上が42%と最も多かった. (4) 日本顎関節学会の症型分類に従うと, I型とIIIa型が24%と最も多く, 次いでIIIb型の21%であり, その他は10%前後であった. (5) 初診時のHADSの結果から, 全患者のうちの28%に不安の充進が疑われ, また10%に抑うつ状態が疑われた. (6) 実施された治療法は, 認知行動療法を応用した口腔悪習癖の是正が最も多く (75%), 次いで, 理学療法 (開口訓練) (65%), 薬物療法 (29%), スプリント療法 (26%), 外科的療法 (3%) の順であった
  • 佐藤 昌史
    2006 年 26 巻 3 号 p. 249-255
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
    日常の歯科臨床において障害 (児) 者を対象とする場合, たとえ主訴が一般的な歯科治療であってもその対応が困難なことは多い.麻痺などの運動機能障害では治療時の種々の刺激や心理的要因で過緊張や異常反射, 不随運動が誘発されたりするため体位の安定に困難を生じる.また知的障害などにおいては診療に対する理解が乏しく, 不安や恐怖から診療室でのパニックや不適応行動が著しく発現することもある.これらの障害者の診療に対しては障害の特性を十分把握した上で, 障害者の個々の状況や理解度に応じて行動療法の応用を基本とする心理的アプローチ法, 体動のコントロール法, 薬理的アプローチ法などの行動調整がなされている.その概要を紹介した
  • 渋澤 龍之, 小川 尚己, 愼 宏太郎
    2006 年 26 巻 3 号 p. 257-260
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2012/08/27
    ジャーナル フリー
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