農業施設

農業施設に関わる研究・技術の最近の展開

─米の調製と貯蔵および精米とトレーサビリティ─

川村周三

2017 年48 巻4 号 p. 197-210
発行日: 2017年
公開日: 2023/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11449/sasj.48.4_197

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (2742K)
農業施設に関わる研究・技術の最近の展開

─園芸施設の構造に関する研究動向─

森山英樹

2017 年48 巻4 号 p. 211-219
発行日: 2017年
公開日: 2023/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11449/sasj.48.4_211

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (1264K)
農業施設に関わる研究・技術の最近の展開

─園芸施設の省エネ，暖房，エネルギーに関する研究動向─

古野伸典, 林真紀夫, 山口智治, 奥島里美

2017 年48 巻4 号 p. 220-224
発行日: 2017年
公開日: 2023/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11449/sasj.48.4_220

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (805K)
堆肥発酵熱を高熱源とするバイナリ発電

小島陽一郎, 飯高祐一, 西洋平, 中西大, 天羽弘一, 阿部佳之, 遠藤聡

2017 年48 巻4 号 p. 225-233
発行日: 2017年
公開日: 2023/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11449/sasj.48.4_225

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究は，堆肥化過程で発生する発酵熱をバイナリ発電の高熱源として利用するための知見を得るものである。発酵熱の回収は，堆肥の底部から空気を吸引して発酵を促進する吸引通気式堆肥化方式でおこなった。乳牛100頭規模の酪農家に設置された実規模吸引通気式堆肥化システムにバイナリ発電装置を接続して，堆肥化施設で得られた60 ℃程度の発酵排気を高熱源としたときの発電特性を明らかにすることを目的とした。その結果，発電前後で水を加温する施設レイアウトがより発電効率が高く，216 MJ/h（60 kW 相当）の発酵排気熱量を用いて，最大で700 W 以上の発電が可能であった。堆肥原料切り返し時の温度低下により発電が停止するものの，発電継続時間は堆肥の切り返し間隔3日間で60時間程度であった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1726K)
奈良県の中山間地域におけるパイプハウス形状の調査とタイバーの適正な設置

神川諭, 梅本博一

2017 年48 巻4 号 p. 234-240
発行日: 2017年
公開日: 2023/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11449/sasj.48.4_234

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

生産現場には様々な構造のパイプハウスが存在しており，積雪に対する強度について不明な点が多い。このことから，これらパイプハウスに用いられているアーチパイプの形状を調査するとともに，積雪荷重の対策の1つであるタイバーの適正な設置位置について応力解析を行った。各アーチパイプの形状での最大応力が発生した部位は，軒高1.2 m で接地部であり， 1.5 m および1.8 m で軒部であった。屋根部よりも軒部にタイバーを設置することで最大応力は小さくなった。倒壊荷重は非設置の約2.3倍，屋根部の約1.6倍となり，設置位置はアーチパイプの強度に大きく影響することが分かった。また，アーチパイプに掛かる荷重および部材強度を調査したところ，最大引抜荷重が十分に大きいネジタイプ留め具が有望であった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1159K)
農業機械基盤技術の海外移転に関する考察

─地方農業機械・施設メーカーの海外進出の事例研究─

大橋勇一, 佐竹隆顕

2017 年48 巻4 号 p. 241-248
発行日: 2017年
公開日: 2023/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11449/sasj.48.4_241

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究は，我が国における次世代の農業資源利用を支える農業機械基盤技術（以下技術）を維持・向上するため，地方農業機械・施設メーカー（以下専門メーカー）が有する技術の海外移転を通じて各メーカーの立地する地域の経済活性化に貢献する海外進出について考察する事を目的とした。最初に専門メーカーが有する強みを，地元主体の労働集約的な「研究開発」・「生産販売」・「雇用」の企業活動のリンクの総体であるネットワークとみなし，専門メーカー経営史等の文献調査を行った。次に海外進出を果たした先行メーカー等に各種調査を行い，海外進出事例や，意思決定要因等の情報収集や分析を行った。その結果，専門メーカーの海外進出には，現地生産化による現地従業員への技術移転を通じ，現地でソーシャル・キャピタルを獲得・拡大することが近道であると考えた。これは経営者の海外進出を通じ，進出国へ社会・経済貢献するというイデオロギーを優先した関係合理性の選択が，結果的に国内外での公共的資本獲得へと導くからである。他方，国内事業の空洞化を避けるため，より高度な新しい製品の研究開発や世界販売戦略等，新しい雇用層を創出する知識集約型企業活動への経営構造転換が，地域活性化を生み出す海外進出の一方策であるとの結論を得た。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1740K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）