巻号一覧
35 巻, 2 号
選択された号の論文の17件中1～17を表示しています
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金山 亮治, 青柳 優, 金 慶訓, 別府 武, 小池 吉郎1992 年 35 巻 2 号 p. 99-103
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー3歳児健診の1次健診におけるティンパノグラム (TG) の意義および判定基準の設定を第2次健診の結果をもとに検討した。
第1次健診のTGの異常は24.5%に認められた。 第1次健診と第2次健診のTGの型の一致率は49.0%であり, 第1次健診のTGがA, B型では60%程度が一致した。 また, 第1次健診のTGがC1型で第2次健診のTGがA型になるものおよびC2型でB型になるものが比較的多く認められた。
第2次健診で滲出性中耳炎と診断されたもののうち1次健診のTGがBまたはC2型であったものが65%と高率に認められた。 第1次健診におけるTGのスタティクコンプライアンスと滲出性中耳炎の関係は特に認められなかった。 以上より, 第1次健診におけるTGは滲出性中耳炎の検出に有用であり, TGの判定基準はB型ないしC2を異常とするのが適当と考えられた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1599K) -
加藤 寛, 田端 敏秀, 寒川 高男, 永井 尚子1992 年 35 巻 2 号 p. 104-111
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー和歌山市において, 1990年11月から1991年7月まで, 耳鼻咽喉科3歳児健診のパイロットスタディを, 第1次から第4次まで実施してきた。 その結果を検討し, 以下のことが明らかとなった。
(1) 各パイロットスタディにおいて滲出性中耳炎の検出率は10%前後であった。
(2) 我々の使用した調査票のみでは, 滲出性中耳炎の両側性罹患児で20.8%, 片側性で36.4%の取りこぼしが認められた。
(3) ティンパノメトリー (以下TM) の利用は, 調査票による滲出性中耳炎の患児の取りこぼしを補うために有用であり, B型・C型を呈する受診児を要診察児とすると, 取りこぼしを少なくできることが明らかになった。
(4) 対象児全員にTMを実施しても, なおA型を呈する滲出性中耳炎の患児を取りこぼす可能性があることも判明した。
(5) TMの実施により, 調査票の項目を減少することが可能となった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2099K) -
田中 美郷, 加我 君孝, 大島 弘至, 古賀 慶次郎, 川城 信子1992 年 35 巻 2 号 p. 112-119
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー東京都では3歳児健診における聴覚検診の目的を聴覚障害の検出に置き, このための簡便な検査法として5項目よりなるアンケート, 6個の単語を用いたささやき声聴取検査および指こすり音聴取検査を考案した。 平成2年7月から平成3年3月の間に, 2回にわたるパイロットスタディを行ったが, この間に1,403名の3歳児を健診し, 言語発達に遅れを来たしている難聴児を1名発見できたことは評価に値する。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (900K) -
豊嶋 勝, 小林 俊光, 石戸谷 雅子, 高坂 知節, 金子 豊, 堀 克孝, 沖津 卓二, 永渕 正昭1992 年 35 巻 2 号 p. 120-126
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー仙台市において, 4,503名の3歳児を対象に, ティンパノメトリーとアンケートを用いた耳科健診を行った。 ティンパノグラム異常率は14.4%, アンケート異常率は13%で, 23.6%が要精検として選別された。 ティンパノグラム異常627名中518名 (82.6%) が耳鼻科専門医を受診し, 264名 (51%; 健診児全体の5.8%) が滲出性中耳炎と診断された。 滲出性中耳炎と診断された者の78.2%は無自覚であり, ティンパノメトリーは滲出性中耳炎検出には不可欠であると思われた。 一方, アンケート異常586名中431名 (73.5%) がヒアリングセンターを受検し, うち3分の2に聴力または言語に何らかの異常を認め, 4名 (健診児全体の0.09%) の一側感音難聴が新たに発見された。
これらの結果から, ティンパノメトリーとアンケートを併用した本健診は, 滲出性中耳炎や聴力・言語異常の検出に効率的なシステムであると考えられた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (700K) -
村本 多恵子, 田中 美郷, 山根 仁, 押尾 万理, 三谷 芳美1992 年 35 巻 2 号 p. 127-132
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー東京都における3歳児聴覚検診第2次パイロットスタディの検査方法 (アンケート, ささやき声聴取検査, 指こすり音聴取検査) の有効性を検討するため, 既に診断が確定している3歳から7歳の小児55名に対してこれらを行った。 その結果, アンケートでは3項目中ひとつでも 「はい」 があれば滲出性中耳炎の可能性大, 2つ以上であれば感音難聴の可能性大であった。 ささやき声聴取検査では, 6単語中5単語以上正答であればほぼパスさせてよいが, 滲出性中耳炎のとりこぼしが小数例ある。 指こすり音聴取検査では, 40dB以内の聴力では93%が応答あり, 41dB以上の聴力では21%で応答があった。 第2次パイロットスタディにおける検診の目的が 「聴覚障害および言語障害の検出」 であり, 「滲出性中耳炎は聴覚障害を生じている場合に検診の対象となる」 とされていることから, この検診方法は3歳児聴覚検診の目的を十分に満たしていると考えられる。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (602K) -
奥野 秀次, 小松崎 篤1992 年 35 巻 2 号 p. 133-137
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー平成2年度に実施された一企業 (第3次産業) の東京地域の従業員での成人健診における選別聴力検査とその有所見者の再受診の結果につき, 検査システムの有効性や信頼性, また, 集団 (企業) の聴力の問題の把握や, 各個人の耳疾患や加齢による聴力低下の早期発見という目的をどの様に果たしたかを検討事項として, 調査を行った。
その結果, 検査システムの有効性・信頼性を向上させるためのいくつかの改善すべき点を認めた。 特に再受診率を高めることが今後の課題であると思われた。 しかし, 検査システムとしては問題があったが, 伝音難聴をはじめとして各種難聴疾患を発見・指摘しこの点での目的は果たせていた。 加齢による聴力低下や集団としての聴力の問題の検討は健診の充実とともに, 今後の調査の継続が必要と思われた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (511K) -
大西 信治郎, 宮川 寛, 田村 静夫1992 年 35 巻 2 号 p. 138-142
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー平成2年4月から12月までに東京地区のNTT社員9,161名に対して選別聴力検査を施行した。 対象は節目健診および多項目健診の該当者の約半数で東京中央健康管理センタで受診したものである。 受診率はほぼ100%であった。 受診者総数に対する選別率は男性が20.1%, 女性は24.2%となった。 周波数別に選別件数をみると, 女性は右1kHzのみ, 左1kHzのみ, 右1kHzと左1kHzの順に多く, それぞれ全選別件数中24%前後と異常に多かった。 男性でも同様に1kHzの件数が多く, 女性と同じ順序となったが, 最高の発現率は5.7%であった。 異常に高い発現率を示したものには, 原因として検査の不慣れ, 検査環境の騒音の関与するものが含まれると考えられた。 労働安全衛生規則の改正に伴う選別聴力検査の実施には早急に改善すべき種々の問題がある。 オージオメータの改良や通過者に対する翌年のアンケートまたは問診形式の考慮などと提案した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (511K) -
調所 廣之, 岡本 和人, 小林 一女1992 年 35 巻 2 号 p. 143-148
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー労働省は, 最近の労働環境の大きな変化に対し, これまでの健康診断では実情に十分対応できなくなったため, 1989年10月より一般健康診断の内容を改正した。 その一つに1kHzと4kHzを用いる選別聴力検査が義務づけられた。 本検査が実施され2年以上経過し, いくつかの問題点はあるが軌道に乗りつつある。 そこで今回, 本検査の検査結果の全国統計ならびに個々の検診結果の調査より, その現状と問題点について以下の項目などについて報告する。
(1) 選別聴力検査の実績
(2) 事後措置の現状と問題点
(3) 騒音性難聴の特生抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (637K) -
福与 和正, 武末 淳, 坂田 俊文, 宮城 司道, 曽田 豊二1992 年 35 巻 2 号 p. 149-153
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー二企業の定期健康診断の結果を比較し, 社会医学的見地より一般健康診断における「聴力の検査」の問題点を検討した。
今回定期健康診断を行った企業間において, 選別聴力検査施行率と精密聴力検査受診率に著明な差が認められた。 この企業間には定期健康診断への取り組み方に大きな違いが存在することから, この差は「聴力の検査」の重要性に対する認識の差によって生じたものと考えられた。
その他の問題として, 選別聴力検査施行上の問題点・聴覚管理上の問題点・次年度対策上の問題点を指摘した。
今後の対策としては, 企業および労働者双方に対する「聴力の検査」の重要性の啓蒙と聴力一般に関する健康教育が重要であり, そこに耳鼻咽喉科専門医が果たす役割が大切であると結論した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (556K) -
猪 忠彦, 岡本 健, 脇 幾久子, 小川 茂雄, 調所 廣之1992 年 35 巻 2 号 p. 154-160
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリーある企業における選別聴力検査結果を分析し,
(1) 有所見率は人数で約12%, 耳数では有所見率は7.3-8.4%であった。 有所見率を決める要因として, 年齢・検査環境の騒音・受検者の理解度・検査技術等があげられる。
(2) 有所見耳のうち33-45%がfalse positiveで, 所見ナシのうち4-20%がfalse negativeであった。 特に, 1kHzでの所見アリ65耳のうちの30耳 (46%) がfalse positiveで, 検査環境騒音の関与が考えられた。
(3) 難聴耳の85%は感音難聴であった。 職場は騒音職場ではなかったが, 感音難聴の33%がdip型 (対象343耳中感音難聴219耳dip型72耳) を示したことは聴覚管理の重要性を示唆している。
(4) 選別聴力検査の再現性は, 人単位でみると58%, 耳単位でみると75%程度にすぎず, 検査技術の改善と検査への理解が要求される。
等の結果を得た。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (739K) -
中村 美弥子, 増田 美香子, 小林 由記子, 新井 茂, 芳川 洋, 市川 銀一郎1992 年 35 巻 2 号 p. 161-166
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー長時間勤務であるタクシーの運転が聴力障害に関連するか, その聴力像を中心に検討してみた。 1990年度に, 健康診断における選別聴力検査を受けたタクシー運転手41,325名を対象とした。 選別聴力検査の有所見者は, 1000Hzで3.7%, 4000Hzでは10.9%であった。 純音聴力検査との一致率は, それぞれ, 90.4%, 79.8%であった。 選別聴力検査の結果有所見を示した5,171名12.5%に耳鼻科受診がすすめられたが, そのうち当院受診者は342名, 6.6%であった。 342名中594耳の純音聴力検査を検討した結果, 左右有意差はなく, 2000, 4000, 8000Hzの聴力レベルが低下し, 30代より軽度のc5 dip様障害がみられた。 一般健康診断と選別聴力検査との相関は血糖と肝機能障害について, 50代にみられたが, 一定の傾向はなかった。 今後受診率を高める努力が必要であることを痛感した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (595K) -
第15報 労災認定症例の統計岡本 和人, 大田 民樹, 野坂 郁子, 生天目 孝子, 調所 廣之1992 年 35 巻 2 号 p. 167-172
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー過去25年間に関東労災病院で行った2,396件の騒音性難聴の労災認定業務のうち, 昭和54年度より平成2年度までの11年間に受診した2,168例について認定時の年齢分布, 騒音下就業年数, 認定級数について検討し以下の結果を得た。
1. 認定時の年齢は50歳代, 60歳代が全体の96%を占めたが, 年間認定件数の増減は50歳代の認定件数の増減と関連する。
2. 騒音下就業年数は昭和54年には61%を占めていた作業年数30年以下の比率が徐々に減少し, 全体では31-40年が78%を占めた。
3. 障害等級は昭和56年までは10級以上が60%以上を占めていたが昭和57年以降は11級以下のより程度の軽い難聴が過半数以上を占めるようになった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (623K) -
原田 博文, 白石 君男, 加藤 寿彦, 曽田 豊二1992 年 35 巻 2 号 p. 173-177
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー1988年から3年間に当科において自衛官の急性音響外傷を20名経験した。 通常の勤務で射撃などの強大音曝露の機会が少ない隊員にも急性音響外傷は認められた。 原因音響は小銃などの小火器が多く, 耳栓を使用していた者は6名のみであった。 耳栓を使用していたものはpure-tone average (500, 1000, 2000Hzの算術平均値) の障害が軽度であった。 high-tone average (4000, 8000Hzの算術平均値) は耳栓の有無によって有意差が無かった。 聴力の改善率 (100×改善した聴力レベル/初診時聴力レベル) は受傷から14日以内に治療を開始したものが有意に高かった。 耳栓の使用と早期受診を徹底する必要がある。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1354K) -
佐藤 恒正, 飯塚 尚久, 下田 雄丈, 藤田 博之, 今野 董夫1992 年 35 巻 2 号 p. 178-186
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー市民生活において発生した急性騒音性難聴は, 過去10年間に108例経験したが, その中よりディスコ難聴 (71例) を除外した興味深い症例群を報告した。 その内容は, 1) パチンコ遊技中 (5例), 2) ピストル試射中 (4例), 3) ヘッドホンを装着したまま睡眠中 (8例), 4) 小児が音の出る人形で遊んでいる中 (1例), 5) 小児のジャズダンス練習中 (1例) に発生した症例である。 これらはそれぞれ特異な聴力所見を示したが, 難聴発生にはディスコ難聴同様に外因の他に内因, 誘因が関与した。 また, 意識された騒音による広義の音響外傷とみなされる症例, さらに音響により誘発された突発難聴と思われる症例がみられた。 これらの難聴の予防に関しては, 耳鼻咽喉科医は社会医学的見地より積極的に, 市民が生活の場において騒音よりいかに耳を保護するかを啓蒙する必要性を強調した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1259K) -
松田 圭二, 牛迫 泰明, 春田 厚, 東野 哲也, 安達 裕一郎, 深江 陽子, 堀之内 謙一, 森満 保1992 年 35 巻 2 号 p. 187-192
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー騒音レベル80-100dB (A), 中心周波数250Hz-4kHzの某新聞社輪転機室就業員24人の聴力レベルの変動を8年間にわたり追跡した。 24人中21人は聴力レベルに大きな変化なく, 年齢による生理的聴力損失にほぼ添う経過であった。 3人にc5 dipがみられたが, 難聴の発現, 進展時期に関しては個人差が大きく, 一定の傾向はなかった。 4kHzと8kHzの聴力レベルは, c5 dipのある者で各年ごとのばらつきが大きく, 聴力正常な者ではばらつきが小さかった。 また, 2例にc5 dipの深さに左右差があった。 これらはこの個体が 「c5 dipが始まり固定するまでの期間内」 にあること, 言い換えれば内耳損傷がなお現在進行していることを示すものと思われた。 また, 耳栓使用で騒音性難聴発生が抑制できることが改めて確認できた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (632K) -
坪井 康浩, 牛迫 泰明, 春田 厚, 大迫 廣人, 山崎 正幸, 森満 保1992 年 35 巻 2 号 p. 193-198
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー情報化社会といわれる今日の社会構造の変化は, 新たな騒音環境を形成し, 社会医学としての聴覚医学の分野にも新たな問題が生じつつある。 今回我々は, 1977年から1990年までに当科を受診し, 音響外傷・騒音難聴・職業性難聴・c5-dipを含む広義の騒音性難聴の診断をえた316人548耳を対象に, 騒音性難聴の原因の年次的変化の検討を行い, 社会構造の変化と騒音性難聴の出現について若干の考察を加えた。 対象は男性287人499耳, 女性29人49耳。 年齢は6歳から75歳平均47.7歳であった。 患者数はやや増加傾向があり, 高齢者や軽症例の受診増加が原因と考えられた。 また従来の重厚長大型工場騒音による職業性難聴患者は減少し, 代わりに騒音曝露を自覚しない患者の増加を認めた。 これはまだ明らかにされていない原因が潜んでいるためと推測され, 10歳未満の症例の出現や女性の社会進出に伴う患者数の変化とともに, 今後の研究が必要な点であると考えた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2192K) -
國弘 幸伸, 大内 利昭, 増野 博康, 井上 泰宏, 小形 章, 吉原 重光, 佐藤 靖夫, 鄭 雅麗, 神崎 仁1992 年 35 巻 2 号 p. 199-207
発行日: 1992/04/30
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリーロック音楽による音響暴露をきっかけとして発症した急性聴覚障害14例 (男性5例, 女性9例) 18耳の臨床的検討を行った。 年齢分布は17-38歳 (平均: 27.1歳) であり, 両側例が5例 (1例は両耳の発症時期が異なるため, 陳旧性の一側耳は今回の検討から除外), 一側例が9例であった。 音楽の聴取場所は, 多目的屋内ホール: 5例, コンサートホール: 4例, ライブハウス: 2例, ディスコ: 1例, 不明: 2例であり, 多目的屋内ホールでの音楽聴取をきっかけとして発症した症例が多いことが今回の検討結果の特徴であった。 聴取音楽は, 不明の1例を除く13例がロック音楽であった。 聴力型では, 低音障害型: 6耳, 高音障害型: 5耳, 聴力正常型: 4耳, c5 dip型: 3耳と, 従来の報告と異なり低音障害型が最も多かった。 また, 聴力が当科初診時に正常範囲または最終検査時に正常まで回復した症例でも後遺症として耳鳴の残る症例が多く認められ, 内耳に微小な障害が残ることが示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1067K)
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