背景・目的：超高齢者が緊急入院すると，廃用症候群に陥りやすく，入院期間も長びき予後も悪くなることが問題となる。これに対し早期リハビリテーションの効果が期待されるなか，当院の現状を調査し検討した。方法：2017年度の1年間で，救急車搬送され入院となり理学療法を施行した超高齢者243人を対象とし，入院後48時間以内にリハビリテーション開始の早期リハ群と，以降の非早期リハ群に分け，早期リハの効果を，退院時転帰，在院日数などにつき検討した。結果：退院時転帰は，退院，転院，死亡で2群間に有意差はなく，平均在院日数が早期リハ群で縮減した（16.9±11.3日vs 21.8±12.6日，p=0.0195）。疾患別にみると，脳血管系と整形外科系で早期リハ群が多かった。結論：緊急入院した超高齢者に早期リハを行うことは，退院時転帰に有意差はなかったが，在院日数を有意に縮減した。在院日数縮減は廃用症候群の予防や病床回転率に寄与し，超高齢社会に向けての1つの対策となり得る。

はじめに：現状，通信指令員の専門的技能の重要性が十分に認識されていない。目的：本研究は，通信指令員の専門的技能が職務遂行とメンタルヘルスに及ぼす影響を実証的に検討する。方法：全国10府県21消防本部・署に協力依頼して郵送調査を行い，272名から回答を得た。結果：因子分析の結果，通信指令員の専門的技能は「出動指令の技能」と「通報者とのコミュニケーション技能」が抽出された。重回帰分析の結果，両技能が高いほど指令業務の不安や失敗が低減していた。能力の自己評価には出動指令の技能のみ有意な正の影響が，メンタルヘルスや職務満足感には通報者とのコミュニケーション技能のみ有意な正の影響が示された。考察と結論：両技能とも円滑な職務遂行に不可欠である。しかし，当人は出動指令の技能のみ専門的能力ととらえていた。一方，通報者とのコミュニケーション技能は良好なメンタルヘルスや職務のやりがいを促進する点でも重要である。

背景：救急車の出動件数は年々増加しているが，交通事故の形態や防止策については検討されていない。目的：救急車が緊急走行中に発生した交通事故形態を分析し，事故防止策を検討する。対象と方法：平成25年からの5年間に全国で発生した救急車の緊急走行中の事故について，交通事故総合分析センターのデータベースを用いて，一般車両による事故形態と統計学的に比較した。結果：救急車事故および一般車事故ともに「車両相互」による事故がもっとも多く，一般車事故では「追突その他」が多い。救急車事故では「交差点内」の「出会い頭」よる事故がもっとも多く発生していた。結論：救急車の緊急走行中における交通事故形態と一般車による交通事故形態が異なっていた。救急車の緊急走行中における「交差点内」および「出会い頭」の事故防止策として，一般車両に救急車の接近，とくに交差点内で早期認識効果につながる救急車の改良が必要と考える。

背景：救急救命士の生涯教育充実のため，北海道は独自に指導的救急救命士制度を平成24年に創設し，道南圏は平成26年に運用を開始した。目的：指導的救急救命士が生涯教育に及ぼした効果を検討する。方法：5年間の救急活動内容，生涯教育時間，指導時間を検討項目とし後方視的に検討した。また，アンケート調査を行い教育効果・課題を検討した。結果：指導的救急救命士は24名養成され，各消防本部に1〜6名が配置された。救急救命士による静脈路確保数，薬剤投与回数は大幅に増加した。消防本部内の指導時間は約7時間/ 年（救命士1人当たり）であり，生涯教育時間は増加傾向にあった。アンケート調査では，消防本部内研修や病院実習がより充実したという声が多かったが，課題についても明らかとなった。考察：救急活動の改善，生涯教育時間の増加や内容の充実化が示唆され，今後も本制度を指導者養成制度として活用したいと考える。

目的：救急/ 集中治療室（以下，ICU）における薬剤師介入の実態や医療経済効果を明らかにすることを目的とした。方法：2017年7，8月に，救急科に入院した患者を対象とし，疑義照会記録を用いて後方視的に調査した。薬学的知識を要しない介入を単純エラー，薬学的知識を要する介入を薬学的介入と定義し，介入の内容および処方反映率を調査した。また，能動的な薬学的介入（薬剤師からの提案）に関して医療経済効果を算出した。結果：介入は391件あり，そのうち76％（297件）が薬学的介入であった。薬学的介入では，抗微生物薬関係の介入がもっとも多く117件（反映率91％）であった。また，医療経済効果は，2カ月間で3,832,000 円であった。結論：薬剤師の救急/ICUへの参画は，医療経済的に有益であることが明らかとなった。また抗微生物薬関係の介入が多く，今後プロトコル作成などにより適正使用推進に寄与できると示唆された。

埼玉県の人口10万対医師数は全国最下位である。目的：埼玉の高齢者人口と救急搬送状況を調査し，救急医療の負担軽減策を検討すること。方法：2014〜2016年までの消防局年次報告，総務省統計局人口統計を用い，救急搬送数と高齢者人口増減率を調査検討した。結果：高齢者搬送数増加と生産年齢人口の軽症率が顕著であった。75歳以上人口増加率は6.4％（全国平均3.6％）で全国1位であった。考察：高齢者増加率の急増は，救急医療機関に過負荷がかかるため，地域包括ケアシステムが鍵となる。大宮包括ケアネットは在宅医療患者に対し，医療情報や急変時対応を記載する小冊子を配布し，不要な高齢者搬送の減少に取り組んでいる。結論：今後日本では，埼玉県を含む都市部周辺で急激な高齢者増加による救急医療逼迫のリスクが懸念される。救急相談システムの拡充と地域包括ケアシステムを改良し，救急医療の負担軽減が依然として急務である。

目的：東京消防庁が交通外傷患者のトリアージに活用している「観察カード」記載項目の陽性的中率を評価する。方法：2013〜2016年の間に当救命救急センターに搬送された15歳以上の交通外傷患者を対象とした。重症判断理由を後方視的に調査し，実際の重症度と対照して観察カード各項目の陽性的中率を算出した。結果：801例が解析対象となった。生理学的または解剖学的異常に基づいてそれぞれ268例と49例が重症と判断され，陽性的中率はそれぞれ62％と47％であった。受傷機転に基づいて重症と判断された484例の陽性的中率は17％であった。陽性的中率は受傷機転によって異なり，「車の横転」，「車の高度損傷」，「救出に20分以上を要した」の的中率は12％未満であった。結語：受傷機転に基づく交通外傷患者重症判断の陽性的中率には各項目間に差がある。病院前トリアージ基準の妥当性を検証すべく，さらなる調査研究が求められる。

目的：高度救命救急センターにおける気管チューブの計画外抜管事例としてインシデント報告があった症例の特徴を明確にして，再発防止策について検討した。対象と方法：2010年4月〜2017年3月末に発生した気管チューブの計画外抜管症例について，患者背景，APACHEⅡ，発生時期，人工呼吸器条件，BPS，RASS，鎮痛・鎮静の状況，予後，発生時間帯について分析し，インシデント報告について検討した。結果：人工呼吸管理開始3〜4日目に発生していたことが明らかとなり，すべての看護師からインシデント報告がなされていたが，医師の提出率は51.4％であった。対応策について，看護師は抑制，情報共有を，医師は観察，情報共有の重要性をあげ，互いの認識の差が明らかとなった。結論：計画外抜管の発生状況をサーベイランスしつつ，共通認識で重症患者管理を実践していくことが再発防止につながる。

目的：JTASを用いたトリアージにおけるアンダートリアージの頻度とその要因の明確化のため単施設後ろ向き研究を行った。方法：2016年10月〜2017年9月の1年間に倉敷中央病院救急外来を受診しトリアージを受けた患者を対象とした。看護師の評価はレベル4以上で，医師の二次検証でレベル3以下相当と判断された例をアンダートリアージとし頻度，疾患分類，アンダートリアージ要因を調査した。結果：期間中に46,711名がトリアージを受け，33,827名がレベル4，5と評価された。このうち128名（0.4％）がアンダートリアージと判断された。成人，小児のいずれにおいてもアンダートリアージ要因としてバイタルサイン異常の軽視が最多で，アンダートリアージ患者の疾患分類では感染症が最多であった。結論：JTAS によるアンダートリアージ率は低かった。バイタルサインにより注意したトリアージを行うことが必要である。

82歳，男性。左下腿を受傷10日目より開口障害が現れ，翌日破傷風の疑いのため入院となった。破傷風全身型の第2期と診断し，抗菌薬および抗破傷風ヒト免疫グロブリン製剤を投与した。第4病日より全身の痙縮と後弓反張が出現し，第3期へ移行した。第9病日より人工呼吸器管理とし，痙縮に対しベクロニウムの投与を開始した。第13病日より硫酸マグネシウムを0.3g/時で併用し，徐々にベクロニウムを減量した。第19病日の血清Mg値は3.4mg/dLであった。第22病日にベクロニウムを中止したところ，四肢ならびに体幹の痙性が軽度現れた。ベクロニウムは硫酸マグネシウム開始前の0.67μg/kg/分から，最終的に0.5μg/kg/分まで減量できた。低用量の硫酸マグネシウムを投与することにより，破傷風の治療域未満の血清Mg値であってもベクロニウムの用量を低減する可能性が示唆された症例であった。

腸間膜血管損傷による小腸壊死は時に経験する。今回われわれは，受診が遅れたために誤嚥性肺炎の合併を引き起こし重症化した1例を経験した。症例は70歳代，男性。来院2日前に腹部を打撲し徐々に腹痛が増悪。頻回嘔吐をきたし体動困難となり救急搬送となった。 初療時より，右下腹部に反跳痛を伴う最強圧痛点を認めた。腹部造影CT検査にて小腸腸間膜血腫と腸管壁造影不良域を認め，小腸壊死・汎発性腹膜炎と診断した。CT検査施行後にショックを呈し，緊急開腹術を施行した。術中所見で腸間膜血腫に伴う小腸壊死を認め，小腸部分切除術を行った。腹部術後経過は良好であったが，来院時より重度の誤嚥性肺炎を伴っており，術後62日目に死亡退院した。病理解剖を行い腸管損傷の治癒を確認した。鈍的腹部外傷では時間経過により症状が顕在化することがしばしば認められるため，慎重な経過観察による早期診断と適切な治療介入が肝要となる。