目的：当院は都市部でER型救急を採用する中核病院である。当院搬送前に他院で多数回受け入れ拒否された症例の病院側と症例側の背景を検討した。方法：6ヶ月間に救急隊が記載した搬送記録と調査票をもとに集計した。調査内容は救急隊の各種活動時間とかかりつけ医療機関の有無，かかりつけ医療機関への連絡の有無，当院への搬送依頼前の受け入れ拒否病院の有無と施設数，受け入れ拒否病院名と理由である。結果：当該期間の救急車は5,152台，救急隊調査票は4,059例，そのうち当院搬送前に1医療機関以上の受け入れ拒否は854例であった。当院直接搬送症例の救急隊全活動時間は平均30分，10医療機関以上の受け入れ拒否では88分であった。受け入れ拒否理由は多忙，満床，専門外が上位を占めた。5医療機関以上の受け入れ拒否症例の背景は高齢者，精神疾患をもつ症例，アルコール関連症例が上位を占めた。結語：現在の救急医療体制を再考し，地域の実態にあった体制を再構築する必要があると考える。

目的：救急隊員等が院外心停止（OHCA）症例に対して的確にShock-firstあるいはCPR-firstを実施したか否かを明らかにする。方法：2007年4月1日より同年9月30日までの間，当地区で発生したOHCA 104例を対象とした。心停止の目撃とバイスタンダーによるCPR（BSCPR）の的確な施行の有無を調べ，Shock-firstか否かを後ろ向き（retrospective）に判定した。そののち，個々の症例について実際に救急隊員等がShock-firstで活動したのか否かを調査した。結果：Shock-lrstを実施した症例は70/104例。このうち8例はShock-firstを実施すべきであった。残る34例にはCPR-firstを実施したが，34例全例がCPR-firstを実施すべきであった。したがって，正しく実施できていたのは計42/104例（40.4%）であった。結論：当地域では救急隊員等のShock-firstあるいはCPR-firstの遵守率が低かった。

2006年4月から院外心肺停止傷病者（以下「CPA」と略す）に対して，救急救命士（以下「救命士」と略す）によるアドレナリン投与が可能になった。そこで，所沢市における院外アドレナリン投与の現状を調べその効果を検討した。2006年4月から2008年3月の2年間に救急車で搬送された8歳以上のCPAは348例で，そのうち63例（18.1%）にアドレナリンが投与されていた。アドレナリン投与群と非投与群での転帰は，各々病院到着前の心拍再開が30.2% vs 12.6%（p＜0,05），1ヶ月生存7.9% vs 9.1%（p=076），社会復帰0% vs 67%（p＜0.05）であった。院外でのアドレナリン投与は病院到着前の心拍再開率を向上させたが，1ヶ月生存率に差はなく，社会復帰事例は皆無であった。また，アドレナリンが院外で投与された群と病院入室後に投与された群で，心拍再開率に差がなかった。アドレナリン投与による心拍再開をいかに社会復帰につなげるかが今後の課題である。

目的：院外心停止例搬送中に，胸骨圧迫がどのくらいの頻度で施行されているかを調査した。方法：2007年4月1日より同9月30日までに当協議会担当地域で発生した院外心停止例を対象とした。ECGモニタ波形から胸骨圧迫と推定できる部分を同定し，30回の連続した胸骨圧迫中少なくとも連続20回以上を同定できた場合，これを1周期として，その頻度を計側した。結果：対象は113例。ここから1,455周期（1例平均19周期）の胸骨圧迫を同定し，その頻度を計測した。胸骨圧迫の頻度は76回/分～226回/分に分布し，平均値は124回/分，中央値は117回/分であった。結論：今回の調査では，推奨される胸骨圧迫の頻度である100/分から平均値・中央値ともに大きく解離していた。このため当協議会は全救急車にメトロノームを搭載し，推奨頻度にあわせて胸骨圧迫することとした。

高齢者人口の増加に伴い高齢者の心肺停止（以下CPA）患者の搬送も増加しているが，治療意思が確認されずに搬送されるケースや，病態改善が得られにくいケースも経験する。高齢者CPAの受け入れに対する問題点を明らかにすべく本調査を行った。都内救命救急センター22施設に年間CPA搬送件数，心肺停止に至った原因と考えられる傷病名，治療方針をどのように決定しているかなどについて無記名にてアンケートを行った。その結果，14施設（63%）から回答を得て，うち84%の救命救急センターが高齢者CPAは増加していると回答し，70%が高齢者CPA受け入れは蘇生希望の確認に手間取る，蘇生後の転院が困難であるなどの理由から診療の負担増になっていると回答した。またかかりつけ医との情報交換，蘇生希望の事前意思確認が必要であると回答した。救命救急センター側からの意見として，事前意思確認，かかりつけ医や施設医との連携を求める声が多かった。今後はこれら救命救急センター側の意見を反映させ， シームレスな連携を検討したい。

目的：1～4歳児の全国死亡小票調査により，わが国では小児重症患者が中核病院に集約化されていないことが明らかとなった。本稿では，『不慮の事故』患者において，収容先の中核病院と一般病院で死亡までの時間の差から集約化の有効性を検討した。対象と方法：2005年度および2006年度の死亡小票を調査して，このなかで不慮の事故で死亡した患者205名を対象とし，中核病院に搬送された群131名と，それ以外の一般病院に搬送された群74名の死亡までの時間を比較検討した。結果：不慮の事故により中核病院で死亡するまでの時間は，一般病院で死亡するまでの時間に比較して統計学的有意に長かった（196＋685時間 vs. 48＋160時間，p＜0.05）。結語：不慮の事故により死亡するほどの小児重症患者の多くが人的物的資源のそろった中核病院に搬送されず一般病院に搬送され，そこでより短時間に死亡している事実が明らかとなった。

劇症型A群β溶連菌感染症（Streptococcal Toxic Shock Syndrome，以下STSS）は急速な経過をたどり，致命率の高い重症感染症である。今回，38歳の男性が化膿性膝関節炎および急激に進行したシヨック状態で当院に紹介搬入された。膝関節が感染源のSTSSと診断し，全身管理および外科的処置にて救命した。STSSはおもに軟部組織感染で発症するといわれているが，本症例は化膿性膝関節炎で発症したと考えられた。

症例は42歳女性。平成20年9月，車の運転後に停車させた際，突然腰痛が出現，過換気になったため救急車で当院に搬送された。病着時，過換気は小康状態，手足のしびれなし。右季肋部に圧痛あり，右背部に叩打痛あり，圧痛は軽度。尿潜血なし，腹部エコーにて腎臓内に血管との交通のある長径約5cmの腫瘤を認めたため，緊急腹部造影CTを施行。右腎下極に20mm×12.5mmの紡錘状の動脈瘤と，この動脈瘤の近位側が破裂して形成されたと考えられる径50mm程度の仮性動脈瘤，腎より尾側の後腹膜に拡がる血腫を認めたため，緊急コイル塞栓術を施行。腎動脈造影にて右腎動脈本幹にビーズ紐様所見string-of-beads appearanceあり，線維筋性異形成と診断した。全身の動脈を検索したが右腎動脈以外に明らかな動脈瘤は認めず，第10病日に後遺症なく退院した。線維筋性異形成は気づかれず無症状で経過し，突然症状が現れ発見される可能性がある。

防衛医科大学校病院は防衛省管轄機関であり，医官の教育，研究機関として存在しているが，現時点では専用の回転翼はもちろん，救急車両や専用の通信手段も保有していない。当院は平成19年に県より災害拠点病院に指定され，その後，DMATを1隊養成した。しかし，他のDMATと同様に機動力と通信能力に関する問題があった。そこで，当院救急部が所沢市とドクターカーの出場協力を行っている関係を生かし，東京都を除いて首都圏では地方自治体としてはじめて，埼玉DMAT連携隊としての協定を両機関間で締結した。現在のところ， この連携隊は埼玉県内全域の中・大規模災害を対応とした地域DMATとしての活動のみの予定である。同協定により，埼玉県地域における災害への取り組みに関しては，当院DMATの弱点である機動力と通信能力の問題は克服された。また，連携隊活動を通じた地域災害への日常的な取り組みを実施することにより，DMAT隊員養成研修時に習得した知識と技能を平時においても維持，共有していくシステムが構築できたため，大規模災害時により円滑な行動が可能となると考えている。

救急医療を代表する疾患である脳卒中と頭部外傷において，救急医療の質を改善するためには，いわゆる後方連携である回復期リハビリ病棟や維持リハビリ施設，そしてその後の在宅医療を支える介護・福祉などのサポートシステムが整備される必要がある。そのためには医療機関同士に加えて行政の参加が必須である。リハビリ施設の整備が最も遅れていた東京の北多摩南部医療圏において，地域完結型の脳卒中診療態勢を構築した。これは医療機関と行政が協力して成し遂げた社会運動と考えられるもので，その母体は北多摩南部脳卒中ネットワーク研究会である。さらに，多摩地区において，頭部外傷後の高次脳機能障害の診断・リハビリ・社会復帰を支援する体制作りのために多摩高次脳機能障害研究会を設立し，関連医療職者に加えて行政の職員も参加する運動を展開している。これらの社会医療福祉運動は，急性期医療機関の救急医療に携わる医療者の切実な思いが運動の原動力となっている。