コンクリートは，構成材料であるセメントの製造過程に起因して多くのCO₂が排出されることなどから，地球環境に対して負荷をかける素材とみなされている。しかしながら最近では，CO₂排出量を低減したコンクリートから，CO₂を吸収することで排出量を相殺して「カーボンネガティブ」を実現するコンクリートまで，様々なコンクリートが開発，実用化されている。これらのコンクリートは，環境配慮型コンクリートと総称される。本文では，コンクリートがCO₂を排出するメカニズムを概説するとともに，環境配慮型コンクリートを形態の違いなどで分類し，それぞれの技術について解説する。また，今後の展望として，CO₂削減に関わる取組みを評価する上での視点などについて述べる。

2022­年­3­月に日本建築学会より「溶融亜鉛めっき鉄筋を用いた鉄筋コンクリート造建築物の設計・施工指針・同解説」が発刊された。本稿では，その制定の経緯と背景，およびその概要について紹介する。その内容は，計画的事項にも触れるとともに，構造設計および耐久設計を骨格とする設計法に加え，工事・品質管理・検査といった施工に関わる内容を網羅しており，最新のJISとも整合し，既存のJASS­5や耐久設計の枠組みと調和した実務的内容となっている。

カラーコンクリートは一般的な強度のコンクリートへの適用を中心に技術が普及してきたため，水結合材比の低い高強度領域で研究を行った例などは限られる。そこで，カラーコンクリートの表面の色を決定づけるモルタル部分に着目し，モルタルの水結合材比の変化が，顔料を混合して着色したモルタルの圧縮強度や色の変化などに及ぼす影響について検討することとした。この結果，綺麗な色に着色された圧縮強度140/mm²程度の高強度モルタルを作ることができること，また，水結合材比を低くすることによって，時間の経過による色褪せを抑制できることなどが確認できた。

本稿では，新たな凍害抑制技術として開発された「特殊パラフィンエマルジョン」を混和したコンクリートの諸特性，並びにそれを適用した施工事例について報告する。特殊パラフィンエマルジョンの使用により，コンクリートの凍結融解抵抗性及びスケーリング抵抗性は著しく向上する。これは，パラフィン粒子がコンクリート中で20～200μm程度に集合し，微細な空気を導入した場合と同様に凍結時の膨張圧を低減したためと考えられた。また，特殊パラフィンエマルジョンを混和したコンクリートを実構造物へ適用し，一般的なコンクリートと同様に実機プラントでの製造が可能であること，施工2年5カ月後においても健全な状態を維持していることを確認した。

セメント産業はクリンカー焼成時に廃棄物を大量に活用しており，最終処分場の延命に大きく貢献している。一方，近年は脱炭素社会の達成のためにセメント中の混合材の利用拡大が進められており，廃棄物受入れ量の減少により最終処分場の残余年数への影響が懸念される。そこで，混合材の使用量増加が最終処分場の残余年数に及ぼす影響を把握することを目的として検討を行った。その結果，混合セメントの生産割合が10％増加するごとに残余年数は1～3年短くなることが示された。また，クリンカーの組成を変更しない場合，少量混合成分5％の増加がもたらす影響は混合セメントの生産割合10％増加と同程度であることが示された。

膨張コンクリートによって導入されるケミカルプレストレスの定量化および推定方法の実証を目的として，仕事量一定の仮定を用いて算出した膨張ひずみの推定値と，実大規模の床版および壁高欄を鋼桁上に持つ道路橋の試験体を用いた膨張ひずみの実測値との整合性を検証した。その結果，仕事量一定の仮定を用いることで，構造体の対称軸の有無によらず，一定の精度で構造物に導入される膨張ひずみおよびケミカルプレストレスを定量的に評価できることが確認された。これにより，構造物のひび割れを抑制するために有効なケミカルプレストレス量を事前に把握する方法として，当該推定手法が有効であることが示唆された。

長崎497号松浦2号トンネルは，延長1290mの山岳トンネルで，内空幅約14mの大断面トンネルである。山岳トンネルにおいて，覆工コンクリートはトンネルの最終仕上がり面となる。このため，本工事においても，覆工コンクリートの施工については，品質の高いコンクリートを構築することが求められた。また，掘進側坑口部では，民家と近接する区間があり，トンネル掘削に伴う地表面沈下により民家に変状が生じるおそれがあった。このため，適切な地表面沈下対策を実施し，トンネル掘削による民家への影響を最小限にすることが求められた。本稿では，本工事において実施した覆工コンクリートの品質向上対策，および地表面の民家に対する地表面沈下対策について報告する。