吸気筋トレーニング（inspiratory muscle training: IMT）は，呼吸筋力と呼吸筋持久力を増加させ，運動耐容能，呼吸困難，健康関連QOLなどを改善させる．IMTは主として吸気抵抗負荷法が行われ，機器としてはスレショルド型（固定負荷方式）に加えて，最近，テーパー型（漸減負荷方式）という新しい機器が登場している．IMTは，呼吸リハ・プログラムの重要な種目であり，COPD，間質性肺炎などの呼吸器疾患において実施され，その効果に関しては多くのエビデンスが確立されている．

IMTは循環領域では，心不全，脳血管障害などでそのエビデンスが報告され，また，正常高値血圧の降圧効果が確認されている．近年，IMTはスポーツ領域にも展開しており，様々なスポーツでパフォーマンスの向上が報告されている．IMTに関しては，今後，ますます多くの領域においてその普及が期待される．

高流量鼻カニュラ酸素療法（high flow nasal cannula: HFNC）は，急性呼吸不全において急速に普及し，COVID-19の治療でも重要な役割を果たした．慢性呼吸不全，特に安定期COPDにおいてもエビデンスが蓄積され，日本発の研究も国際的に高く評価されている．

HFNCの特長は「正確なFIO₂の供給」「小さいがPEEP効果」「死腔の洗い出し効果による換気効率の向上」「NPPVより優れた加温加湿効果」「快適性」である．低酸素血症の是正には「正確なFIO₂の供給」と「PEEP効果」が有用であり，低酸素血症と高炭酸ガス血症の是正にはさらに「死腔の洗い出し効果」が役立つ．気道分泌物が多い場合や快適性を重視する場合には「加温加湿効果」と「快適性」が重要である．酸素療法やNPPVとの境界は未だ明確ではなく，HFNCの原理と特長を理解した上での使用が重要である．

HFNC（high flow nasal cannula）はまず急性1型呼吸不全に対する挿管回避のための非侵襲的呼吸管理法として急速に普及してきた．現在ではCOPDのような2型呼吸不全に対しても，NPPVの前段階としての使用法が急性増悪期，慢性期ともにエビデンスを蓄積しつつある．一方で簡単に実施できて患者の受容も比較的良好なために過剰で不適切な使用も懸念される．具体的には通常の酸素療法からどの時点でHFNCを開始すると費用対効果が高いのか，個別性のある適切な流量設定ないし生体モニタリングはどうあるべきか，NPPVとの併用や移行の適切な基準やタイミングはどうすべきか，などの問題点が残されている．また慢性期における気管支拡張症やその他呼吸不全への適応拡大，終末期呼吸不全に対する緩和ケアとしての使用法，リハビリテーションの補助手段としての応用など新しい展開もこころみられている．

COPDアセスメントテスト（CAT）は，従来のQOL質問票と比較して簡便で，入手も容易であり，COPDの治療介入必要性の判断や増悪予測の補完的ツールとして，臨床現場でも活用されている．CAT調査票実施における注意点として，CATは8項目全体で検証されたものなので，質問を分割したり，互いに独立して使用したりすることはできないとされている．自己完結型調査票として開発されたものなので，基本的にインタビューによる実施は認められていない．一方でCATの回答には約5割が支援を要したという報告もあり，視覚障害者や高齢者への実施の場合は，支援者は中立的であるように努めて支援する必要がある．当院では診察の待ち時間でCAT調査票を記入してもらい，患者と症状や治療効果を共有している．質問項目の分割使用は認められていないが，個々の項目を確認することで患者ごとの特徴を捉えることができる．

喘息治療は，個人個人の特徴を如何に的確に捉え，メリハリをつけてより高いレベルに持っていく時代になった．その中で，より正確な評価が必要とされており，ACT（Asthma Control Test：喘息コントロールテスト）はその中心にあるものの一つではあるが，それだけでは完璧ではなく，多面的な評価がより正確で無駄のない治療へ導き，強いてはそれが喘息をコントロールする時代から，「Remission」を目指せる時代になった．まだまだ薬剤の中止が可能な完全な寛解への道は遠いと思われるが，「Total control」ではなく，「Remission」という言葉を自信を持って「寛解」と使用できるようになるために，また治療可能なTraitsを個別に評価する時代だからこそ，問診や聴診から始まり，スパイロメトリーやピークフローメーターによる変動性気流制限の確認，FeNO（呼気中一酸化窒素）や末梢好酸球数による気道炎症の確認，強制オシロメトリー法による呼吸抵抗の異常などを多面的かつ総合的なアプローチが必要だと考える．

慢性呼吸器疾患患者における日常生活活動（ADL）の評価は，疾患特異的なアプローチが重要である．長崎大学呼吸日常生活活動息切れスケール（Nagasaki University respiratory ADL questionnaire; NRADL）は，動作速度，呼吸困難，酸素流量，連続歩行距離を評価項目としており，疾患特異的なADL評価を可能にする信頼性・再現性・反応性に優れたツールである．NRADLは，単に定量的な評価にとどまらず，問診や観察による定性的評価と併用することで，より包括的なADLの把握に有用である．また，患者の年齢，重症度，併存疾患，生活環境などの背景因子を考慮した多角的評価を行うことで，臨床における判断の制度を高めることができる．しかし一方で，NRADLにはいくつかの限界も存在する．そのため，これらを理解した上で適切に活用することが，慢性呼吸器疾患患者のADL維持・改善に向けた臨床実践において極めて重要である．

COPDをはじめとした呼吸器疾患に対する非薬物療法として，呼吸リハビリテーション（呼吸リハ）が推奨されている．呼吸リハの実施状況を明らかにするために，2014年と2022年にアンケート調査を実施した．わが国の呼吸リハは2001年の「呼吸リハビリテーションに関するステートメント」発刊以降，呼吸器関連学会の努力によりその構造は大きく変化し，欧米型の包括的な内容の呼吸リハが急速に普及した．その後，2018年の「新ステートメント」の発刊により更なる呼吸リハの普及に努めたが，その実施率には変化がなく，マニュアルやステートメントの活用状況は十分ではないことが明らかになった．呼吸リハをより普及していくためには，ミニマルリソースでの呼吸リハや地域連携を充実していくこと，呼吸リハが有効な治療であることを患者，医療者に啓蒙していく必要がある．

本稿では，呼吸リハビリテーションのステートメントにおける「スタッフの質向上の取り組み」に焦点を当て，教育制度，e-learningの活用，実地研修，制度的支援の側面から現状と課題を検討した．認定制度や動画コンテンツによる学習機会の充実により，個々の専門職が知識・技術を高める環境は整いつつある．一方で，得られた学びをチーム医療として活かすための組織的支援や，職種間での役割理解・知識共有を促す仕組みにはさらなる工夫が求められる．また，診療報酬制度における有資格者の評価は十分とは言えず，教育と制度の接続が今後の課題となる．今後は，学会と臨床現場が協調しながら，実践に根差した教育支援体制と持続可能な制度整備を進めていくことが，スタッフ個々の成長をチームの力に変える鍵となる．

呼吸ケア・リハビリテーション（呼吸ケア・リハ）の地域包括ケアシステムにおける検証を行った．呼吸リハは生活期を中心に終末期まで継続され，地域包括ケアシステムの目的や意義と一致する．人生会議（Advance Care Planning: ACP）においては終末期の予想が難しく，疾病リスクの認識が医療者と患者家族で乖離することがあり，リスクマネジメントは医療者の努力に依存している可能性がある．住まいと住まい方では民間の介護施設入所者が増えているが，医療アクセスのアセスメントが重要となる．介護医療院，看護多機能事業所の呼吸ケア・リハの役割が期待される．総合事業において体力改善や健康管理などの対象者は地域リハ活動支援事業の適応となるが，呼吸ケア・リハの知識を持つ人材育成が望まれる．在宅における呼吸リハは普及していなかった．訪問看護や訪問リハには保険制度上の制約があり，定められた範囲内での実践が求められるが，終末期においても症状緩和の役割が期待されている．

近年，高流量鼻カニュラ酸素療法（high flow nasal cannula; HFNC）が急性呼吸不全の呼吸管理において急速に拡大し，COVID-19の呼吸管理にも重要な役割を果たしたことは周知の通りである．

急性呼吸不全における成功体験から「HFNCを在宅で」というニーズが高まるのは当然の流れであり，慢性安定期COPDをターゲットに数々の臨床研究が行われた．特に本邦からのパイロット研究^1）とFLOCOP研究^2）がエビデンスの構築に大きな貢献をしている．在宅HFNC療法はこれらのエビデンスを元にCOPD限定で保険収載され，2022年4月から行えるようになり2年以上経過した．

本稿では在宅HFNC開始までの道のり（エビデンスの構築まで）を振り返り，そして在宅HFNCの現状について触れ，在宅HFNCの問題点と今後我々が進むべき道について考える．

間質性肺炎（interstitial pneumonia; IP）は慢性進行性の疾患であり，その診療・管理には医師を含めた多職種連携が必要とされている．当院はシームレスな多職種連携のためにコメディカルによる「タスクシフト」を推進している．当院リハビリテーションセンターでは2022年6月からリハビリテーション（リハビリ）におけるタスクシフト（リハビリタスクシフト）を導入している．リハビリ介入した全呼吸器疾患2,921例中784例のIP患者を対象とし，リハビリタスクシフトの有用性について導入前後で比較検討した．結果，リハビリタスクシフト導入後は，入院日数とリハビリ介入までの日数が有意に短縮し，自宅退院率の有意な増加が認められた．リハビリタスクシフトは医師の仕事量の軽減及び，リハビリの早期介入を可能とし有用性が考えられた．

【背景・目的】アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の効果的な事例検討会の在り方を示した研究は少ない．そこで，実施したACP事例検討会のプロセスと成果を明らかにすることを目的とした．

【方法】非侵襲的陽圧換気の実施について本人・家族の意見が対立した事例を検討した．当センター呼吸器内科病棟の看護師28名を対象とした．自記式質問紙と議事録をデータとし分析した．

【結果】自記式質問紙の回収率は67.9％で，回答者全員から，理解が深まり，有意義かつ実践的との評価を得た．自由記載欄，議事録から，「自律尊重を守る看護師としての基盤となる姿勢の学び」「医学的適応を踏まえた病状の捉え方や共通理解の重要性の認識」「ACP介入に対する前向きな意識の変化」などのカテゴリーが生成された．

【考察】ACP事例検討会では看護師個々が知識や自信を身に着けたことで，今後は障壁を乗り越え，一歩進んだACP介入を可能にする．

ICU入室後48時間以内の早期リハビリテーション（リハ）は，ICU退室後症候群（PICS）予防に有用とされ，本邦では早期リハ加算が新設された．しかし施設基準を満たさない中規模病院のICUでは未だに疾患別リハ料で算定されているが，算定できない症例も多い．そこで本研究では，中規模病院ICUで早期リハを実施した患者のうち，主病名が疾患別リハに該当しない患者（N群）と該当患者（A群）を対比して検討した．N群の患者は，全対象患者の27％（29/108名）であり，A群患者に比し若年で初期のFSS-ICUは有意に高かった．他方，N群患者の敗血症合併や人工呼吸器装着率は共に41.4％と高値であった．よって，疾患別リハのN群患者は，初期の身体機能は温存されているものの，人工呼吸器やカテコラミン使用の頻度はA群患者と同等で，主に敗血症の合併によりPICSを呈し易い高リスク患者を含んでいる可能性が考えられた．

嚥下障害は肺移植後の合併症の一つであるが，肺移植後の嚥下障害に対するリハビリテーションの報告は乏しい．今回，肺移植後に不顕性誤嚥を呈した患者に，干渉波電気刺激を含む包括的リハビリテーションを実施したところ経口摂取が可能となったので報告する．患者は20歳代女性．肺動脈性肺高血圧症に対して脳死両肺移植術を施行された．術後11日目の嚥下内視鏡検査では水分が喉頭侵入しており，とろみを付加した飲料とゼリー食から経口摂取を開始した．術後24日目の嚥下造影検査（Videofluoroscopy, VF）で水分の不顕性誤嚥を認めたため，干渉波電気刺激を含む間接訓練と段階的摂食訓練を実施した．術後52日目のVFでは喉頭侵入は軽減し，またVFの定量解析においても嚥下動態に改善がみられた．術後53日目に普通食で自宅退院した．干渉波電気刺激を含む包括的リハビリテーションが嚥下機能回復に寄与する可能性が示唆された．

慢性呼吸器疾患患者は息切れによる行動制約によって日常生活活動の低下をきたし，役割，趣味，生きがいの喪失を幾度も体験すると言われている．今回，呼吸困難により臥床傾向で家庭の役割を喪失していた関節リウマチ合併の気管支拡張症患者の「家族に迷惑をかけたくない」という思いに寄り添い，外来作業療法でクライエント中心の可能化のカナダモデル（Canadian Model of Client-Centered Enablement; CMCE）を用いた．その結果，呼吸困難で諦めていた活動を再開でき，カナダ作業遂行測定（COPM）で目標とした活動の遂行スコアが2.3から8.3へ，満足スコアが4.3から8.0へと改善し，家庭の役割を一部獲得できた．地域在住呼吸器疾患患者に対してOTの専門性を活用した介入は，自分らしい活動や役割を再獲得できる可能性が示唆された．

【目的】当院におけるビデオ補助下胸腔鏡手術（video-assisted thoracic surgery; VATS）患者の術後在院日数が長期化する因子について検討した．

【方法】VATS患者50名を対象に術後在院日数が11日未満の短期群35名と11日以上の長期群15名に分けて，身体機能や呼吸機能等の各調査項目を比較した．

【結果】短期群と比較し，長期群では術前呼吸機能（1秒量，対標準1秒量，最大呼気流速，対標準最大呼気流速，対標準一酸化炭素肺拡散能）が有意に低値を示した．術後肺合併症の併発率は，長期群が短期群に比べて有意に高かった．

【考察】術後在院日数を長期化させる因子は，術前の呼吸機能低下と術後肺合併症であった．術前の最大呼気流速は，手術適応を決定する上で重要とされる1秒量や一酸化炭素肺拡散能と同様に，術後在院日数の長期化リスク因子として有用な指標であることが示唆された．

【目的】看護師特定行為研修を修了し，2022年度に一般病棟で受け入れた全ての侵襲的陽圧換気療法（以下IPPV）を要する患者に介入したため，その活動を報告する．

【方法】医師と連携，安全管理とスタッフ教育，人工呼吸器の調整・評価，栄養状態の評価・調整，適切な気管切開管理，多職種と連携・協働の場面において特定行為を実践した．

【結果】受け入れた患者は8名，うち4名が人工呼吸器離脱し3名が気管カニューレ抜去に至った．スタッフからは，患者の観察ポイントや問題点が分かりケアやリハビリに取り組めた，疑問がすぐに解消できたとの意見がみられた．

【結論】特定行為看護師によるIPPV患者への介入は，病棟スタッフの不安軽減と呼吸ケアやリハビリへの円滑な取り組みの一助となり，チーム医療の調整役としての関わりは患者に有益となる可能性がある．特定行為看護師の複数部署への複数配置が望ましく，後進の育成は今後の課題である．