電子線プロセス(加工技術)は1950年代にスタートした歴史のある技術であり，以降数多くの開発が行われた。最初の実用化は滅菌であったが，架橋技術，重合技術などの発展とともに社会を支える基本的な技術となってきた。世の中ではこの加工技術はあまり一般的に知られるものではないのだが，すでにその経済規模は年間4兆円を超えている。このように社会の基盤を支える電子線プロセス技術の概要を本稿で紹介する。

　高エネルギー電子加速器を用いた電子線滅菌は，滅菌法では比較的新しい方法であるが，近年，医療機器，医薬品容器等の人体に対するリスクの高い医療用品の製造時の滅菌法として一般的な滅菌法となってきた。その背景には，高エネルギーの電子線は，最終梱包のまま短時間に低温で透過処理できることや，従来から主流であったエチレンオキサイドガス(EOG)滅菌のEOの発がん性の問題関連の規制等，滅菌バリデーション(科学的妥当性の検証)要求，無菌性保証など品質規格要求等も厳しくなったことなどがある。さらに近年は，ガンマ線滅菌の線源高騰，環境，セキュリティ，リスク管理等も重視されEOG滅菌だけでなくガンマ線滅菌からも電子線滅菌に切り替えるケースも増えている。今後は，コンプライアンス順守やCSRの推進等の社会的な取り組みを背景に，環境，労働環境，安全，品質などの対策強化などに伴い，医療機器，医薬品等の電子線滅菌はさらに増加していくことが考えられる。

　電子線(EB)の産業利用としては，すでに広い範囲で実用化されているが，このEB技術の活用の成果や恩恵を深く理解し，身近に感じている人は，それほど多くはないと思われる。今回は，我々が日頃からよく目にしているPETボトル飲料に関して，実際の生産ラインにこのEB技術を活用していることをご紹介する。また，PET飲料用生産ラインの概要説明やEB滅菌方式無菌充填システムの紹介と共に，その開発から実用化に至るまでのいくつかの課題と解決事例などから，EBをもっと身近に感じて頂ければ幸いである。

　日本原子力学会は今年4月に創立60周年を迎えたことを機に，シンポジウムを開催した。9月に富山大学で開かれた原子力学会の秋の大会では，このシンポジウムでの議論や原子力をめぐる内外の状況などをふまえて，今後の学会活動のあり方について焦点をあて，｢原子力がもつ安全の価値｣を広く社会に伝える必要性などが提起された。

　原子力の総合的な研究開発を行う国内唯一の機関である日本原子力研究開発機構は，研究用原子炉や加速器，放射性物質の使用施設など，特徴ある施設を使った基礎基盤的な研究と，それを土台としたプロジェクト的な研究開発を手がけている。とりわけ重点的に取り組んでいるのが｢福島第一原子力発電所(1F)事故への対処のための研究｣｢原子力の安全性向上のための研究｣｢高速炉や高温ガス炉など新型原子炉の開発や再処理技術の高度化など核燃料サイクルの確立に資する研究開発｣｢放射性廃棄物の処理処分や有害度低減のための研究開発｣である。このうち今回と次回は，1F事故対処のための研究について紹介する。

　わが国で進められている電力システム改革では，市場メカニズムの活用を重視した制度設計が進められている。電力のエネルギー(kWh)としての価値を取引する卸電力市場が整備されるとともに，安定供給や環境適合といった公益的課題の解決に必要な価値を取引する新たな市場が次々と創設されつつあり，電力供給の持つ様々な価値が，それぞれ市場を介して取引されるようになっている。個々の市場で決まる価格を通じて，市場参加者が合理的に行動した結果，エネルギー政策の目標を達成できるような市場の設計が求められる。

　80年の時を経た今となっても，核分裂発見の物語は分かりにくい。ここで扱う両大戦のあいだの7年間(1934〜1940年)はナチスの全権掌握から開戦までの苛烈な時代に一致し，発見に至る経緯はこの時代背景ぬきには理解しにくい。いつ，誰が，どう決定的なことを成したのかに焦点をあわせ，核分裂の発見という現代の我々にも計り知れない影響を与えた出来事を，人々の果たした役割や時代推移の節目ふしめに注意を払いながら見てゆく。

　原子炉物理学分野において，これまでに提案されてきた未臨界度測定手法について解説し，既存手法の課題を述べる。未臨界度測定法は，静的手法，動的手法，炉雑音解析手法に分類される。各手法にはそれぞれ利点・欠点があるため，対象とする測定体系や状況に応じて適切な測定手法を選定したり，組み合わせて使用したりすることが重要である。

　世界最大の原子力発電国である米国は，1957年の原子力発電開始以来，発電炉の基数が増加し，1990年には111基とピークに達した。その後，運転中の基数は減少しているものの，原子力発電設備容量はあまり変わらず，原子力発電量は過去10年間，8,000億kWh前後を維持している。こうしたなか，2018年の原子力発電量は8,071億kWh，設備利用率も92.6％と共に過去最高を記録した。本報告では，近年の好調な運転実績向上に貢献している主な取組である設備利用率の向上と出力向上，運転認可更新(運転期間延長)の3点について紹介する。