日本航空宇宙学会誌
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64 巻, 6 号
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特集 飛行士との,飛行士による,飛行士のための宇宙船の安全制御 第15回
  • 渡辺 一尊, 伊巻 和弥, 福井 教夫, 和田 勝, 森本 仁, 成田 伸一郎
    2016 年 64 巻 6 号 p. 167-172
    発行日: 2016/06/05
    公開日: 2016/07/15
    ジャーナル フリー
    きぼうロボットアーム(JEMRMS : JEM Remote Manipulator System)は,親アーム,子アームから成り,きぼう運用での各種構造物のハンドリングやクルーによる船外活動の低減を目的に開発された.親アームは2008年にISS Flight 1J(STS-124)にて打ち上げられ国際宇宙ステーション(International Space Station(ISS))に取り付けられ,子アームはH-II Transfer Vehicle 1(HTV1)にて打ち上げ後,船内実験室にて組み立てきぼうエアロックから船外へ搬出,子アーム保管装置に取り付けられた.その後,曝露ペイロードやHTV Exposed Palette(HTV EP)の移設等において,軌道上クルーによるアーム運用が暫く続けられたが,2011年以降は地上遠隔操作の軌道上検証を開始し,現在ではきぼうロボットアーム運用は地上遠隔操作により行われている.本稿では,クルーから地上遠隔操作に移行した背景,クルー運用との地上遠隔操作の相違点,メリット等を述べる.
特集 低ソニックブーム設計概念実証プロジェクト第2フェーズ飛行試験(D-SEND#2) 第4回
  • 牧野 好和
    2016 年 64 巻 6 号 p. 173-179
    発行日: 2016/06/05
    公開日: 2016/07/15
    ジャーナル フリー
    宇宙航空研究開発機構(JAXA)の低ソニックブーム設計概念を実証するためのD-SENDプロジェクトでは,低ブーム設計概念を適用して設計・開発した試験機を成層圏気球から落下,飛行させて低ブーム設計概念を実証する第2フェーズ(D-SEND#2)試験を2013年と2015年に実施した.2013年の試験は試験機に飛行不良が発生して目標地点に到達しなかったが,2015年には正常に飛行させて,低ソニックブーム波形を計測することに成功した.特集の第4回として,本稿ではD-SEND#2空力特性モデル構築の概要を述べる.空力特性モデルは,2013年の第1回飛行試験前に構築した当初モデルと,飛行不良の原因究明を受けて修正された改修モデルがあり,改修の結果として2015年の第2回飛行試験に成功することができた.
特集 モーフィング技術 第4回
  • 小木曽 望
    2016 年 64 巻 6 号 p. 180-185
    発行日: 2016/06/05
    公開日: 2016/07/15
    ジャーナル フリー
    モーフィング翼の目的は,抗力の削減,揚抗比の向上といった空力性能の直接的な向上から,燃料消費量の削減といった航空機の経済性の向上,騒音削減などの環境性能改善など多岐にわたる.本稿では,モーフィング翼の性能向上における最適設計法の活用に着目する.モーフィング翼の設計問題は,翼平面形や翼型に関するパラメータを設計変数として揚力や揚抗比を最大化する設計問題だけでなく,その変形形状を実現する内部機構や構造形態の設計,機構要素としてのアクチュエータや表皮構造の設計,あるいはそれらを一体化するスマート構造の設計など多岐にわたり,最適設計法はこれら幅広い設計問題に適用されている.本稿では,そのなかで翼型形状設計に関係する設計問題の適用例を紹介するとともに,近似モデル,ロバスト多目的最適設計など最適設計における最新の発展についても述べる.
特集 DREAMS(次世代運航システム)プロジェクトの成果について 第2回
  • 又吉 直樹
    2016 年 64 巻 6 号 p. 186-191
    発行日: 2016/06/05
    公開日: 2016/07/15
    ジャーナル フリー
    国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構は,増大する航空需要に対応するため次世代運航システムの研究開発プロジェクトDREAMSを実施し,航空機の離着陸フェーズを対象に5つの技術分野での技術開発を行った.その内の1つである気象情報技術では,1)後方乱気流に起因する離着陸間隔の短縮に向けた研究,2)安全性向上や運航障害の発生低減を目的とした低層風擾乱(低高度で発生する風の急変(ウィンドシア),乱気流等)に関する情報提供技術の研究,を実施した.研究成果の一部は,国際民間航空機関(ICAO)での国際規格化への貢献,航空局施策の意志決定への反映や気象庁プロダクトとしての実用化といった実社会への還元が進んでいる.
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