通信販売企業は、継続的に成長するために販売アイテムや、常時在庫するアイテムを様々な観点から選択しているが、その選択基準は担当者によって異なることが多い。そこで本研究では、担当者の選択法などの意思決定基準を数値的に再現しデータから商材選択の優先順位と拡充すべきジャンルを数値的に評価する手法を提案する。
近年の省力化の推進と担当者の高齢化の進行により、実務担当者数が減少しており、組織がこれまでに蓄積した業務遂行ノウハウが消失することが危惧されている。実務遂行ノウハウの消失に対する対策の1つとしては担当者交代時の後任者への速やかな教育を支援するシステムの構築がある。一方、プロジェクト管理のノウハウを伝えるためには、これまで組織が蓄積してきた、不適合や工夫情報の有効利用がある、そこで、本研究ではこれまでに蓄積された不適合や工夫情報の数値化を行い、プロジェクト管理の基本となる費用、工期の管理精度の向上を目指す、そこで、本発表では研究目標と内容を紹介する。