地理学評論 Ser. A
Online ISSN : 2185-1735
Print ISSN : 0016-7444
62 巻 , 3 号
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  • 山縣 耕太郎, 町田 洋, 新井 房夫
    1989 年 62 巻 3 号 p. 195-207
    発行日: 1989/03/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    北海道南部の函館付近には後期更新世に噴出したと考えられる数枚のテフラ層が分布し,別個のテフラ層として銭亀沢火砕流堆積物・女那川火山灰という名称が与えられていた.本稿は従来明らかでなかったこれらのテフラの対比を行なうとともに給源火山,分布,層序を解明することを目的とした.
    まず層序,岩石記載的性質を調べた結果,上記の名称をもつテフラは,同一の給源火山から降下軽石の噴出に始まり火砕流の噴出で終わる一連の噴火によって堆積したことがわかった.この一連のテフラを銭亀一女那川テフラ(Z-M)と呼ぶ.このテフラ層の岩石記載的性質は垂直方向に顕著な変化を示す.これは分帯構造をもつマグマ溜りが存在していたことを示唆し,かつテフラの同定に役立った.次にその給源火口は,降下軽石と火砕流堆積物の層厚・粒径分布をもとに,函館東方の津軽海峡浅海底にある火口状凹地と推定された.またZ-Mのうち降下テフラは亀田半島から日高,十勝まで分布することがわかった.Z-Mテフラの噴出年代は,既存の14C年代やテフラと河成段丘堆積物の層位関係などから総合して, 3.3万年前と 4.5万年前との間と考えられる.
  • 水谷 武司
    1989 年 62 巻 3 号 p. 208-224
    発行日: 1989/03/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    自然災害や戦災を被った都市の人口減少の規模,被災者の他地域への移動の様式,および災害後の人口回復の時間経過を,主として年ごとの人口統計値を使用して調べた.被災都市の人口減少数は,外力の強度および破壊域の空間規模を示す値である家屋全壊・全焼数のほぼ1.25乗に比例する.関東震災による被災者の各道府県への移動数は,ほぼ入口に比例し,被災地からの距離に反比例している.すなわち重力モデルが適合する.災害後の入口変化は,災害直後の人口を初期値として人口に比例した増加率で増加する部分と,災害によって減少した人口の未回復部分に比例した増加率で増加する部分,との和で示されるものとして導いた式(粘弾性モデル)によってよく説明できる.人口回復の速度は,レオロジー等で使われている“遅延時間”によって表わすことができ,戦災後の大都市におけるそれは4-5年である.
  • 米倉 伸之, 岡田 篤正, 森山 昭雄
    1989 年 62 巻 3 号 p. 225-240
    発行日: 1989/03/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
  • 1989 年 62 巻 3 号 p. 241-245,249
    発行日: 1989/03/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
  • 1989 年 62 巻 3 号 p. 248
    発行日: 1989年
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
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