巻号一覧
68 巻, 11 号
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土地所有者の土地利用に関する意思決定を中心に堤 純1995 年 68 巻 11 号 p. 721-740
発行日: 1995/11/01
公開日: 2008/12/25
ジャーナル フリー本研究は前橋市の市街地周辺地域を対象に,土地所有者の土地利用に関する意思決定の過程をミクロスケールで分析することにより,土地利用の転換過程,すなわち都市域形成過程の一側面の解明を課題とした.事例地区における土地所有者は,土地利用変化に関する諸要因に対し,個別に意思決定を行なった.意思決定により選択された行動は,大別して売却・活用・放置の3つであった.主要道路沿線などの好交通条件の場所では,土地所有者自身による土地活用が卓越した.これらの土地はマンション・事務所・店舗・駐車場などへ変化した.一方,相対的に交通条件の悪い幹線道路の周囲では,土地売却が集中した.これらの土地は不動産業者の仲介により,住宅に変化したものが多い.市街地周辺地域では,都市的土地需要が多いため,売却された土地と活用された土地のいずれも,都市的土地利用へと転換される傾向が強く,それらの結果,既成市街地が外延的に拡大している.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3213K) -
中川 清隆, 中山 智映子1995 年 68 巻 11 号 p. 741-760
発行日: 1995/11/01
公開日: 2008/12/25
ジャーナル フリー天空率と建蔽率を都市の表面形状を表わすパラメータとみなし,人口規模の異なる関東平野の諸都市の市街地中心部において,天空率と建蔽率を計測するとともに,1990年11月5日午前10時のLANDSAT/MSSデータから中川・大井(1992)の方法により天空率と建蔽率の計測地点の地表面アルベドを推定した.表面形状と地表面アルベドの対応関係を解析した結果,建蔽率が著しく大きいか小さい場合には市街地中心部の地表面アルベドは相対的に高く,中程度の建蔽率の場合にはキャニオンの効果により著しい天空率依存性が顕在化し,路面から見上げた天空率が小さいほど地表面アルベドが低くなることが見出された.さらに,市街地中心部の天空率と建蔽率が昼間人口密度に強く規定される結果,天空率と建蔽率に強く規定される地表面アルベドもみかけ上昼間人口密度に強く規定されていることが見出された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (4947K) -
1995 年 68 巻 11 号 p. 761-767,773
発行日: 1995/11/01
公開日: 2008/12/25
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