地理学評論 Ser. A

保柳睦美先生の逝去を悼む

戸谷洋

1988 年 61 巻 4 号 p. 315-316
発行日: 1988/04/01
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_315

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北半球冬季500 mb面高度場におけるテレコネクションパターンの連鎖について

金谷年展

1988 年 61 巻 4 号 p. 317-331
発行日: 1988/04/01
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_317

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1946年～1985年の冬季(12,1,2月)における半旬平均500mb面高度場に主成分分析を施すことにより,ユーラシア大陸上で3つ (E1, E2, E3パターン), 太平洋～北アメリカ上で3つ (P1, P2, P3パターン)のテレコネクションパターンを抽出した.
成分スコア間のラグ相関係数を計算することにより,E3パターン(ヨーロッパ北部で一,中央アジアで+,シベリアで一,日本東方海上で+)からP2パターン(北太平洋上で+,アラスカ付近で一,北アメリカ中央部で+,北アメリカ南東部で一)への連鎖が存在することを見出した.実際にこのテレコネクションパターンの連鎖が顕著におこっている例をとりあげ,定常ロスビー波のアクティビティフラックスを計算したところ,中央アジア付近から低緯度太平洋への定常ロスビー波の伝播とその低緯度太平洋から北アメリカへの定常ロスビー波の伝播によって,こうしたテレコネクションパターンの連鎖がひきおこされていることがわかった.また低緯度太平洋での循環場の状態を調べたところ, Southern Oscillation Indexが大きく熱帯西部太平洋での対流活動が活発な時に,顕著な負のE3パターンが出現した場合,顕著な負のP2パターンへの連鎖がおこることもわかった.

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新庄盆地・山形盆地の活構造と盆地発達過程

鈴木康弘

1988 年 61 巻 4 号 p. 332-349
発行日: 1988/04/01
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_332

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東北日本に分布する構造性盆地には,広い沖積面が分布するものと,盆地床の大部分が開析の進んだ丘陵地となっているものの2つのタイプがある.本研究では,両タイプの盆地が隣接する,新庄盆地から山形盆地にかけての地域を取り上げ,活構造の分布および変位の様式を明らかにし,盆地床の形態に相違が生ずる原因とメカニズムを考察した.
新庄盆地は,鮮新世にすでに沈降域であったため,盆地内堆積物は非常に厚い.そのため,低角逆断層が山地寄りから盆地内へ次々に移動発生し,それらの上盤側は隆起域へと転じ丘陵地化した。それに対し,山形盆地では第四紀後半に初めて盆地域となったため,盆地内堆積物は未だ低角逆断層の移動発生にとって充分な厚さを有していない.そのため,断層運動は盆地の縁辺部に集中し,広い沖積面を形成している. 両盆地における断層運動様式の相違とその変遷から,低角逆断層の移動発生と共に盆地床の形態が変化していく盆地発達過程のモデルが提示された.

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高層住宅の立地にともなう都市周辺部の変化

大阪市西区におけるケーススタディ

香川貴志

1988 年 61 巻 4 号 p. 350-368
発行日: 1988/04/01
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_350

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本邦における大都市の都市周辺部は,現在大きな転換期にさしかかっている.筆者は,そのような状況をもたらした要因の1つとして,当該地域における高層住宅の大量立地を考えている.一般に「都心立地型マンション」として認識される都心周辺部の高層住宅は,景観的・非景観的な地域変化を当該地域に経験させてきた.本研究では,かかる景観的変化としての土地利用の変化,非景観的変化としての地域住民の年齢構成の変化を明らかにすることを目的としている.景観的変化としては,調査対象期間を通じて,高層住宅へ転換される前の土地利用が工場・倉庫等から住宅や小売店へと移行したことが明らかとなった.また同時に,土地利用転換の件数は増加傾向にあったものの,個々の敷地面積は縮小傾向にあったことが確認できた.非景観的変化としては,高層住宅の大量立地によって,住宅取得者と思われる壮年層が都ら周辺部に多く転入している事実を検証し得た.これらの事実から,高層住宅の大量立地を経験した部分に限れば,従来衰退が指摘されていた都心周辺部は再生地域とみなすことが可能である,といえる.

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書評・紹介等

1988 年 61 巻 4 号 p. 369-372,375
発行日: 1988/04/01
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_369

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訂正

1988 年 61 巻 4 号 p. 374a
発行日: 1988年
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_374a

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訂正

1988 年 61 巻 4 号 p. 374b
発行日: 1988年
公開日: 2008/12/25

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj1984a.61.4_374b

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