21世紀には地球は温暖化し,種々の環境変化が起きるといわれている.その場合,モンスーンアジアの稲作社会はどのような影響を受けるかを気候学・農業気象学・農業地理学・地誌学・地域学(地域研究)などの立場から総合的に研究するために,従来の研究を展望し,問題点をまとめた.1920年代から欧米の研究者によるモンスーンアジアの地誌・人口,農業経済などの研究が進み,稲作社会が高い人口密度を支えていることを明らかにした.しかし,この結論は21世紀にもあてはまるかどうか,検討を要する.また最近,世界の人口増加による食料安全保障が問題にされている.一方,各国レベノレで自給率・需要・供給軸出入などが検討されている.しかし,過去の文化・歴史,および最近の経済発展・都市化(工業化)などで類似性を持っモンスーンアジアの地域スケールで,食糧・人口問題を考察することも重要と考えられる.モンスーンアジアの稲作社会に関連する国際および日本国内の協同研究や諸機関の最近の活動をまとめ,モンスーンアジアの範囲の検討・その定義の後,諸問題を整理した.そうして,今後の課題の事例として,コメの消費・自給・需要,エル・ニーニョ年におけるコメ生産の特異性,作物(耕作)カレンダー,水田農業の時代的発展に三いて述べた.結論として,最も緊急な研究テーマは,(1)モンスーンアジアにおける都市化(工業化)と稲作社会,(2)コメ生産ポテンシャルに及ぼす気候変動の影響評価,(3)気候の数十年から百年のスケールの乾燥化・湿潤化が稲作社会の盛衰に及ぼす影響,の3点にしぼられる.

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1949年以降,とくに1978年の改革開放以降約20年間の中国における主要作物の生産量・作付面積・単位面積あたり収量の変化とその要因を考察した.正確な食糧生産量の変化を把握するため,信頼性の高い土地利用調査データを用い,各主要作物の作付面積・単位面積あたり収量を推計し直した.それに基づき,各作物間の関連を検討し,時空間的,かっ総合的にそれらの変化要因を考察した.以上の結果,一般的に知られている人口の増加,自然災害,技術の進歩などの要因に加え,以下の二つの要因が農作物生産の変化に関係していることが明らかになった.1978年以前は,人口の急速な増加に伴う食糧需要量の急速な増大が高収量作物の導入の主な原因であったが,1978年以降は,食生活の変化による食糧消費構造の変化が,高収量作物の導入に大きな役割を果たした.1980年代以降顕著となる都市化は,農地の減少だけではなく,農村における非農業生産部門の発展と,それに伴う労働力,資金などの流出をもたらし,食糧生産に大きな影響を与えた.

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中国で最も経済的に発展し,しかも,典型的な土地利用変化が見られる地域の一つである長江下流域を対象として・土地利用の構造がどのように変化したのかを2元配置モデルを導入して時間的および空間的に分析を試みた.
1986～1994年の間での土地利用構造の時間的変化は,1986～1989年,1990～1991年,1993～1994年の三つの時期に区分される.また,空間的には類似の土地利用変化が現れた地域として,潅陰・塩城,南通・揚州・鎮江,徐州・連雲港,無錫・蘇州・常州,南京,上海の六っの地域に区分でき,おのおの長江の左岸と右岸に分布している.土地利用の時間的な変化は,中国の政治的(開放政策),経済的(主に資本投入など),国際的開発環境などと密接な関係にあること,土地利用の地域構造変化は主に建成区面積の変化によってもたらされたことが明らかとなった.長江下流域における土地利用変化の要因driving forceは,人口の増加,都市化の進行,経済水準の向上,固定資産の投資,工業化の進行およびインフラの整備などであることがわかり,また,正準相関分析が,2元配置モデルによる分析の補完手法として,とくに土地利用変化の要因を究明するための手法として,有効であることが明らかになった.

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