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日本教科教育学会誌
Online ISSN : 2424-1784
Print ISSN : 0288-0334
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22 巻 (1999)
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20 巻 (1997)
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19 巻 (1996)
4 号 p. 163-
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18 巻 (1995)
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17 巻 (1994)
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16 巻 (1993)
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3 号 p. 79-
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10 巻 (1985)
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1 号 p. 1-
9 巻 (1984)
4 号 p. 159-
3 号 p. 113-
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8 巻 (1983)
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2 号 p. 73-
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7 巻 (1982)
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3 号 p. 129-
2 号 p. 55-
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2 号 p. 89-
1 号 p. 1-
5 巻 (1980)
4 号 p. 181-
3 号 p. 127-
2 号 p. 47-
1 号 p. 3-
4 巻 (1979)
4 号 p. 201-
3 号 p. 127-
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
3 巻 (1978)
3 号 p. 89-
2 号 p. 36-
1 号 p. 1-
2 巻 (1977)
1-2 号 p. 1-
1 巻 (1976)
2 号 p. 156-
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37 巻, 1 号
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技術科「材料と加工に関する技術」の学習における実習ストレスと日常ストレスとの関連性
中原 久志, 森山 潤
2014 年 37 巻 1 号 p. 1-9
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_1
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本研究の目的は,技術科「材料と加工に関する技術」の学習(以下,材料加工学習)における実習ストレスと日常ストレスとの関連性を把握することである。中学1~3年生(N=459)を対象に,「中学生のストレス反応尺度」(山本ら,2009),及び実習ストレスを把握する項目(自由記述)を用いた調査を行った。得られた自由記述を「ものづくり活動におけるストレスカテゴリ」(中原・森山,2012)を用いて分類した結果,材料加工学習において「不満感・イラだち」などの実習ストレスを受けている生徒が全体の28.8%認められた。また,男子では実習ストレスと日常ストレスとの間に有意な関連性は認められなかったものの,女子では「怒り・攻撃」反応と「失敗に対する後悔」,「絶望」及び「抑うつ」反応と「作業不安・困難感」との間にそれぞれ有意な関連性が認められた。
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(464K)
協調的な学力の育成を目指した数学学習の実践研究
「見つめ考え議論する」学習による数学や数学学習に対するイメージの変容について
吉村 直道
2014 年 37 巻 1 号 p. 11-20
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_11
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本稿では,筆者の運営する研究室で実施している「数学学習会」の基礎理論-「見つめ考え議論する」学習-の提案と,それに伴う学習者のイメージの変容について考察する。本研究では,集団の中で発揮される数学的な優秀さを目標とした学力を数学学習における「協調的な学力」とし,その協調的な学力を育成するため「見つめ考え議論する」学習に取組んでいる。その学習を基盤とする数学学習会に,初年度は気心の知れた12名の中学生が,2年目は初対面で学年も異なる7名の中学生がそれぞれ4回取組んだ。事前事後のアンケート調査の結果,数学や数学学習のイメージが固定的・絶対的な感覚で捉えられていたものから,柔軟で相対的なものへと変化しており,協調的な学力を育成する実践としての可能性が示された。
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(861K)
国語科における「物語の創作」指導カリキュラムに関する試論
内田伸子の論を手がかりとして
三藤 恭弘
2014 年 37 巻 1 号 p. 21-29
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
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https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_21
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「物語の創作」学習については,教育的な有用性に関する懐疑の声や指導原理,指導方法を問う声もある。これらの疑念や問いに答えることは,「物語の創作」学習の指導効果の向上にとって重要であろう。この問題を解決するため,本論考では内田伸子を手がかりとする。内田は「ことばの発達」や「お話づくり」のメカニズムについて考究を重ねてきたが,その知見を援用した「物語の創作」に関わる論考や著作は非常に少ない。本論考は,内田の考究を検討,考察することによって「物語の創作」学習の有用性を析出し,そこからカリキュラム化への重要な視点を得た。その内容は次の通りである。(1)「創作」の基盤を支える基礎的な「書くこと」の能力を重視すること。(2)「物語」の基本的な定義,構成要素を重視し,これらを活かした「創作方略」を獲得させること。(3)発見的,問題解決的な創作過程を重視すること。(4)書きながら自らの中に読み手を立ち上げ,自らの「書く」行為を自覚(モニタリング)させること。(5)物語を読むことと物語を書くことの関連的なカリキュラム構成を図ること。今回見えてきたこれらが「物語の創作」指導に対する疑念や問いのいくつかの答えとなり,「物語の創作」指導の改善に繋がることを期待する。
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(445K)
中学校家庭科におけるFlour Baby Project 学習による生徒の心理傾向(自尊感情・人間関係)の変化
家庭科学習評価への心理測定尺度適用の試み
河原 浩子, 平田 美智子, 原田 省吾, 佐藤 ゆかり, 佐藤 園
2014 年 37 巻 1 号 p. 31-41
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
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https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_31
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平成20年版中学校学習指導要領技術・家庭の保育学習には,①目的「生徒と子どもの関わり」を学ぶ内容の欠落,②生徒の「人格形成」の客観的評価方法の欠如,の問題が存在している。本研究は,①の解決を目指した岡山大学附属中学校の授業開発研究「Flour Baby Projec(t FBP)」を踏襲し,②の解決を目的として,生徒の心理傾向を測る尺度(FBP-LE)を,既存の尺度から選定・作成し,プレテストで信頼性を確認した後,2008年6月に生徒(男子48名・女子49名)に実施した。その結果,生徒は,FBP 学習により,「社会の中での自分と人との関係性」「自己・他者に対する信頼感」を高めると共に,親の立場で物事を考えられるようになった可能性が示唆され,この傾向は,自尊感情の高い生徒により強くみられた。これから心理測定尺度を家庭科の学習評価に適用できる可能性が示唆されたが,その課題と限界も把握された。
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(896K)
攻防の対決情況に着目した児童の「戦術的気づき」について
小学6年ゴール型の授業実践を通して
鈴木 一成
2014 年 37 巻 1 号 p. 43-52
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
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https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_43
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本研究では,小学校6年生のバスケットボールの授業実践から,攻防の対決情況に着目した児童の「戦術的気づき」を検討することを目的とした。まず,児童自ら提出したコメントを類型化し分析の枠組を定めた。枠組は「シュート」「突破」「役割」の3つを定め,この視点で単元終了後の児童の感想文を分析した。その結果,次の「戦術的気づき」が示唆された。・「シュート」に関する気づきには「心構え」としての気づき。失敗をおそれずシュートしたり,プレッシャーを与えて阻止したりする「心構え」を意味する。・「突破」に関する気づきは「ゴールへの意識」としての気づき。ゴールへの突破でシュートに結びつくこと,「ゴールへの意識」を忘れずに防御することを意味する。・「役割」には「組織化」への気づき。チームは「組織化」されて役割が定まり,「組織化」された攻防の展開が「役割」の遂行に至る。 攻防の対決情況での児童の「戦術的気づき」は,ゲームの成功・失敗体験を対象化することによって生じるものと考えられた。
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(445K)
小学生の話し合う力をどう見取るか
発達研究に依拠した実態調査を手がかりに
山元 悦子, 松尾 剛, 若木 常佳, 稲田 八穂, 河野 順子, 幾田 伸司, 三浦 和尚
2014 年 37 巻 1 号 p. 53-62
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_53
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本論稿の目的は,小学生の話し合う力を捉える枠組みを,仮説モデルを元にしたアンケート調査によって得ることにある。ここで扱う話し合いとは,4,5人程度の小集団による,教師の介在しない児童生徒の話し合いを指す。この目的を達成するために,小学校教師(回答数282)を対象に,15項目にわたって担当教室の児童の到達状況を尋ねるアンケートを行った。その結果,話し合う力を見取る因子として「自己表出」「他者理解」「メタ認知」の3つを導出した。 三因子間の関連については,小学校低学年と高学年において「メタ認知」が高いほど「自己表出」「他者理解」も高くなることが明らかになった。自由記述からは,調査項目が児童の話し合う力を見取る指標として役立つ(65.3%),思わない(4%),どちらともいえない(26.7%)という回答を得た。
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(665K)
日本の社会科教育研究者の研究観と方法論
なんのために,どのように研究するか
草原 和博, 渡部 竜也, 田口 紘子, 田中 伸, 小川 正人
2014 年 37 巻 1 号 p. 63-74
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
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https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_63
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本稿は,日本で社会科教育研究に従事し,学を確立してきた人々に通底する研究観と方法論,ならびにそれが生まれてきた背景を明らかにすることを目的とする。研究方法には質問紙調査を採用し,社会科教育研究者の全国組織である日本社会科教育学会および全国社会科教育学会の役員121名に調査を実施した。質問紙は,回答者の研究関心,研究方法,海外の研究動向から受けている影響,研究者が担うべき役割に関する見解など,計16項目で構成した。 調査の結果,研究の方法には,「実践提案研究」vs「歴史文献的・哲学的研究」の対立軸が見られること,研究上の関心は,出身の学問分野によって,「教育原理」「教材内容」「子ども」に大きく分かれていくことなどが明らかとなった。一方,研究者の多数派に通底する学問観として,①実践,②研究,③開発・改善,④社会的サービスを包括的に結びつける,規範性の高い日本型・教科教育学(社会科教育学)の特色が浮かび上がった。
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(598K)
化学現象のモデル化を取り入れた教員研修プログラムの開発
溶解現象についての理解をめざして
小川 治雄, 生尾 光, 藤井 浩樹
2014 年 37 巻 1 号 p. 75-83
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_75
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化学現象の一つである溶解現象についての理解を図ることをねらいに,現象のモデル化を取り入れた教員研修プログラムを開発した。題材は「もののとけ方」であり,内容は講義,実験,ディスカッション,及びモデルの描画と自己説明であった。小学校教員を対象にプログラムを実施した結果,次のことがわかった。①界面活性剤のモデルの描画では, シャンプーとリンスにおける疎水基(親油基) と髪の毛との相互作用などを正確に描くことは,教員にとって容易なことではないようであった。しかし,描画の自己説明では,半数の教員が界面活性剤による相互作用を正確に理解し説明していた。②アンケート調査では,7割以上の教員が既有の界面活性剤のモデルのイメージを,より鮮明なものに再構築していることがうかがえた。また,6割以上の教員はモデルのイメージを変化させ,界面活性剤の理解に至っているようであった。 化学現象のモデル化を取り入れた教員研修プログラムは,現象の理解を図る上で効果があると考えられた。
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(593K)
教科教育学研究とは何をどのように研究することか
米国在住の社会科教育研究者に対するインタビュー調査を通して
川口 広美, 後藤 賢次郎, 草原 和博, 小川 正人
2014 年 37 巻 1 号 p. 85-94
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_85
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近年,「教科教育学」の学問上の位置づけや独自性を海外の視点から見直す動きがある。社会科教育学研究では,研究方法の日米比較を通して議論が重ねられてきた。この過程で特に争点となったのは,研究のあり方・目的についてと,「研究」と「開発」の関係である。そこで本研究は,米国在住の社会科教育学研究者へのインタビュー結果から,日本の研究との研究方法上の共通点と相違点の背景にある研究観を明らかにすることを目的とする。インタビュー結果からは,調査対象となった米国在住の研究者の社会科観と研究方法には多様な関係が見られたこと,現場教師の取り組みを映し出す「鏡」を提供することを研究の貢献としていること,背景には構成主義的な社会観があることを明らかにした。これらは,日本の教科教育学研究の特質を浮き彫りにするとともに,将来の教科教育学の国際比較に向けた研究の課題を示唆している。
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(438K)
小学校・中学校の理科学習指導要領における成立背景に関する研究
昭和40年代の「問題解決」と「探究」を中心にして
野添 生, 磯﨑 哲夫
2014 年 37 巻 1 号 p. 95-108
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
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https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_95
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本研究では「問題解決」と「探究」を分析する通時的な軸として中学校理科,共時的な軸として昭和43,44年改訂の小学校・中学校の理科学習指導要領に焦点を当て,「問題解決」や「探究」について歴史的視座から再考することを通して,戦後の中学校理科における外在的統制の動静や昭和43,44年改訂の小学校理科と中学校理科における外在的統制の差異を明確にすることにより,理科学習指導要領をめぐる「外在的統制」の所在を明らかにすることを目的とした。その結果,「外在的統制」を通時的に分析・検討すると,それらは主として政治的・社会的状況(世論)に所在しており,共時的に分析・検討すると,それらは主として文化的・教育的状況(論争)に所在していたことが明らかとなった。
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(478K)
教員間の結びつきが授業研究による成果と課題に及ぼす効果に関する実証的研究
中田 正弘
2014 年 37 巻 1 号 p. 109-119
発行日: 2014年
公開日: 2020/01/26
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.37.1_109
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近年,日本の授業研究が国内外から大きな注目を集めている。しかし,授業研究に関する考察は,実施状況調査に基づく解釈に留まることが多く,実際に授業研究がどのような成果をもたらし,一方で課題を残しているのかについては検討されてこなかった。本研究では,授業研究の実施状況の把握に加え,その成果と課題に関する詳細な分析を行うことで,授業研究の発展に向けた示唆を提供することを目的とした。公立小学校を対象とした調査の結果,授業研究が大規模に実施されていることが明らかになった(100%)。その中でも,教員間のコミュニケーションが円滑である学校では,授業研究の成果が上がっていたが,それが円滑でない学校は授業研究に多くの課題を抱えていた。とりわけ,授業研究をリードする中核的な教員がいる場合,その成果が顕著であった。これらの調査に基づく考察を通じて,授業研究の充実のために,①協働的かつ研究的な学習の志向 ②中核的なリーダーの育成 ③研究者と学校との協同研究の推進という3点が必要不可欠であるという議論を行った。
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