巻号一覧
41 巻, 4 号
選択された号の論文の10件中1～10を表示しています
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― 教科書の構造分析とマルチメディア教材設計論に基づく小学校第５学年の事例開発を手がかりに ―岡崎 均2019 年 41 巻 4 号 p. 1-13
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー本研究の目的は，小学校社会科教科書の本文と資料の関連と活用を視点に構造分析を行い，その構成と課題を解明し，その結果に依拠し社会科デジタル教科書の設計と開発の方法を明らかにし，モデル事例を示すことである。構造分析の結果，小学校社会科教科書は，資料と本文の関係性において，説明型，考察型等の３タイプの構成ユニットで構成されること，構成ユニットは関連重複活用型等の７つの構造に類型されることを明らかにした。しかし構造分析の結果，資料不足等で学習者にとって認知的負荷がかかる原因が，紙媒体のメディアにあることを指摘した。その類型と課題を踏まえ，マルチメディア教材設計論の研究成果を組み込み，電子媒体の特性を加味した構成ユニットとその構造の組み合わせで社会科デジタル教科書を記述する理論を示し，具体的に開発事例を示した。本研究の成果は，社会科教科書の分析方法を確立し，その分析結果を基盤として紙媒体からデジタル化する教科書設計理論を開発事例と共に示したことである。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (4238K) -
― 構成主義の理科授業デザインとの関連に着目して ―高橋 信幸, 松本 伸示2019 年 41 巻 4 号 p. 15-26
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー本研究では，英国で開発された科学の文脈で認知的発達を促進し，論理的思考力の育成をはかるカリキュラムであるCASE（Cognitive Acceleration through Science Education）に注目した。CASE は具体的準備，認知的葛藤，メタ認知，社会的構築，ブリッジングの５つを基礎理論としていた。これらがどう具現化されるかを検討したところ，構成主義の鍵となる五要素（個人的関連性，科学の不確実性，批判的な意見，共有された調整，話し合い）が機能すると考えられた。また，CASE の各レッスンの教師用ガイドを分析したところ，同様の結論を得ることができた。このことから，CASE は構成主義の授業デザインの要素を含み，理科における資質・能力の育成を促す教授学習方略が具現化されていると考察できた。よってCASE は資質・能力，ひいては21世紀型スキルの育成を図るカリキュラムの実績ある実例として現代的意義をもつと考えられる。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (438K) -
保森 智彦2019 年 41 巻 4 号 p. 27-39
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー本研究のねらいは，省察マトリクス（保森，2018）を用いることによって，学習者の自律的な学習の側面から小学校教師のPCK の変容を検証することである。調査対象は，小学校の算数の指導をしている初任教師１名であった。調査方法は次の通りである。教師は，自分の算数の授業VTR を視聴しながら調査者からインタビューを受けた。その後，教師は省察マトリクスを用いて省察した。その後，２回目の算数の授業実施後，VTR を視聴しながら，再びインタビューを受けた。分析結果は次の通りであった。（1）省察マトリクスを用いることによって，２回目の授業中の初任教師は，学習者の個性や自律的な学習を意識して授業を行った。（2）半年が経過し，担当学年が変わると，学習者の個性や自律的な学習に対する教師の意識は維持されなかった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (473K) -
―「 国民学校の唱歌授業のためのレールプラン（1914）」と教科書の分析を中心に ―工藤 千晶2019 年 41 巻 4 号 p. 41-52
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー本稿では，クレッチュマーの改革による国民学校の唱歌授業の変化を明らかにした。教科書は一見，「歌唱の技術」と「楽典の理解」のための練習教材と，「歌曲の歌唱」のための歌曲集の２つに分離しているようにみえる。しかし，教科書を分析すると，「楽譜を読んで歌う」ことを目的として，３つの学習内容「歌唱の技術」「楽典の理解」「歌曲の歌唱」は関連づけられていた。そこでは，練習教材によって培った歌唱の技術と楽典の理解を基に，自ら歌曲の楽譜を読んで歌うことが求められていた。そのため，練習教材は単なるドリル訓練とは異なり，歌曲集は歌曲の覚え込みの教材とは異なる。クレッチュマーの改革による国民学校の唱歌授業の変化は，「聴いて歌う」授業から「楽譜を読んで歌う」授業への変化という形で表れている。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (448K) -
淵上 孝2019 年 41 巻 4 号 p. 53-55
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリーこのたび改訂された新しい学習指導要領では，「資質・能力の三つの柱」により各教科等の目標や内容を再整理するとともに，「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善，教科や学校全体の「カリキュラム・マネジメント」という考え方を示した。この学習指導要領は，現在の我が国の子供たちの現状や，近年の学力や学習に関する学問的な進展，世界的な潮流などを踏まえ，これからの時代を生きる子供たちの資質・能力の育成のために必要となる考え方を示したものであるが，教科や学校種の枠を超えて教師がともに学び合い，高め合うためにも重要な視点を示している。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (203K) -
唐木 清志2019 年 41 巻 4 号 p. 57-61
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー新学習指導要領で育成を目指すのは，「未来社会の創り手」である。そのための「資質・能力」「見方・考え方」「主体的・対話的で深い学び」でなければならない。また，「資質・能力」等は，教科間だけでなく，教科における校種間の連携を図る共通概念としても機能する。社会科を例に取ると，内容の枠組み，社会的な見方・考え方，社会的事象等について調べまとめる技能といった軸が新設されることで，従前以上に小中高の一貫性が図られることになった。さらに，それらの観点が有効に機能することで，「選択・判断」型の授業を成立させる等の効果も生んでいる。新学習指導要領の具現化のために，小中高の一貫性は一つの柱となる。一方で，このような教科特性の強調は，教科に閉じた議論を増大させるおそれがある。そこで必要とされるのが，例えば，「シティズンシップ敎育」といった教科を架橋する枠組みである。教科教育学の発展のために，新教科の成立を目指すことも必要である。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (253K) -
～ 中学校への接続を考慮して ～西原 美幸2019 年 41 巻 4 号 p. 63-67
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー新学習指導要領では児童の「主体的・対話的で深い学び」を目指している。小学校「外国語」「外国語活動」においては，知識・技能を活用し，「英語を使って何ができるようになるか」が重要となる。今後，「外国語」「外国語活動」では，ただ記憶した語彙や英語表現を再生するだけの学習にならないようにするため，指導者が言語活動を通じてどのような「資質・能力」を育成するのかという視点から授業を改善し，実施していくことが大切である。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (299K) -
渡邊 直美2019 年 41 巻 4 号 p. 69-73
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー「教職課程コアカリキュラム」は，全国すべての大学の教職課程で共通に修得すべき資質能力を示すものであり，各大学，教育委員会，文部科学省等が，課題を共有することで，教員の養成・採用・研修の系統性を確保することに意義がある。教員は，教職に就いた日から実践的任務に当たることになり，教職課程においては実践的指導力等の養成が期待される。更には，学校現場の実情や子どもを取り巻く環境について，十分に理解しておくことが必要であり，教職課程においても，その機会の確保を期待する。教育委員会においては，「教員育成指標」等に基づき，大学との一層の連携を図りたい。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (562K) -
― 研究の特徴と概要 ―銀島 文2019 年 41 巻 4 号 p. 75-77
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー国立教育政策研究所が平成25，26年度に行ったプロジェクト研究「教員養成等の改善に関する調査研究」（研究代表者・大杉昭英）の一部として，教員の資質・能力及び養成段階の到達目標に関する研究が行われた。本稿では，その研究の特徴及び研究成果を概観する。教員の資質・能力に関しては，５つの要素（資質・能力，教職に関する知識・理解，教科に関する知識・理解，実践力，研究力）からなる枠組みが構築された。教員養成段階の到達目標に関しては，初等教育の教員養成，中等教育・数学の教員養成，中等教育・保健体育の教員養成について，到達目標が措定された。提示された到達目標は例示であり，実践を踏まえた検証や更なる議論が期待されている。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (260K) -
馬場 敏男2019 年 41 巻 4 号 p. 79-83
発行日: 2019年
公開日: 2020/01/29
ジャーナル フリー現在，社会状況の変化で学校や教員に対する要求が多様でかつ複雑になっている。家庭や地域社会が担うべきことまで学校の責任でやらなければならなくなっている。こうした時代の変化や社会の新たな要請についていけない教員がいるように感じる。この要因は何であろうか。未来を生きる子供の育成のためにも，時代や社会の変化に対応できる実践力や専門性を身に付けるための教員養成の在り方を問い直すことが重要である。「教員の資質が落ちた」といった短絡した発想で教育改革をするのではなく，社会総がかりで，互いに課題を共有し，努力し合わなければならないと考える。このような中，教育委員会が主体的に社会全体をネットワーク化していくことが重要と考え実施している取組を踏まえて，教員養成の在り方を考える。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (270K)
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