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日本教科教育学会誌
Online ISSN : 2424-1784
Print ISSN : 0288-0334
ISSN-L : 0288-0334
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19 巻 (1996)
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18 巻 (1995)
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10 巻 (1985)
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9 巻 (1984)
4 号 p. 159-
3 号 p. 113-
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8 巻 (1983)
3-4 号 p. 31-
2 号 p. 73-
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7 巻 (1982)
4 号 p. 177-
3 号 p. 129-
2 号 p. 55-
1 号 p. 1-
6 巻 (1981)
4 号 p. 1-
3 号 p. 175-
2 号 p. 89-
1 号 p. 1-
5 巻 (1980)
4 号 p. 181-
3 号 p. 127-
2 号 p. 47-
1 号 p. 3-
4 巻 (1979)
4 号 p. 201-
3 号 p. 127-
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
3 巻 (1978)
3 号 p. 89-
2 号 p. 36-
1 号 p. 1-
2 巻 (1977)
1-2 号 p. 1-
1 巻 (1976)
2 号 p. 156-
1 号 p. 1-
42 巻, 4 号
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小学生の現象を科学的に説明する能力の低下原因
宮田 斉
2020 年 42 巻 4 号 p. 1-10
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_1
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現象を科学的に説明する能力は科学的リテラシーの主要な要素の1つである。しかし,PISA2012 やTIMSS2011 等の結果を基に,日本の小学生は判断の根拠や理由を記述する際,事実のみを記す者が多いと報告されている。本研究では「器に入れたお湯は器に蓋をするより蓋をしない方が早く冷める理由(TIMSS1995 小学校X1)」を基に質問を作成し,小学5年生88名に質問紙法で調査した。その結果,判断の根拠や理由を記述する際に事実のみを記す原因として「科学的な証拠を構成する複数の因果関係の繋がりの理解が不十分なこと」等,指導法の改善に資する示唆を得た。
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(651K)
小学校教師の体育授業に対するコミットメントを阻害する要因の質的研究
四方田 健二, 岡出 美則
2020 年 42 巻 4 号 p. 11-23
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_11
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本研究の目的は,小学校教師の体育授業に対するコミットメントを阻害する要因を明らかにすることである。分析データは,大学での体育科の長期研修に参加した小学校教師12名(男性10名,女性2名)を対象とする半構造化インタビューによって収集された。インタビュー・データの質的分析には修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)が用いられた。分析の結果,体育授業へのコミットメントが阻害される要因として,体育指導に関する研修機会の少なさや日常の職務の多忙感,同僚教師の体育授業観などの環境的要因に加え,教師自身の受けてきた体育授業や教員養成課程での学修の不十分さ,体育指導への苦手意識や体育授業観の不明確さといった個人的要因が影響することが示唆された。また,体育指導の改善に向けたコミットメントの低下が研修機会のさらなる減少を招き,体育授業への積極的な取り組みが停滞する悪循環に陥る可能性が示唆された。本研究の結果により,小学校教師の体育授業へのコミットメントを困難にする環境的要因及び個人的要因について,個々の教師の支援にとどまらず,多忙さや学校内の教師の体育授業観の変容といった包括的な視点を踏まえ,教師の授業づくりを支援する職場環境を構築していく必要性が示唆された。
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(668K)
「歴史する(doing history)」の捉え方の位相
多元的社会における歴史教育のあり方
星 瑞希, 鈩 悠介, 渡部 竜也
2020 年 42 巻 4 号 p. 25-37
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_25
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知識偏重の歴史教育に代わるアプローチとしての「歴史する」授業は歴史学の学問的アプローチの再現とする傾向が見られる。本稿では,保苅実による歴史学の方法論をめぐる議論,レヴスティクとバートンによる歴史教育の議論の分析を通して,「歴史する」の捉え方の位相の差異を示し,「歴史する」を歴史学の学問的アプローチに一元化してしまうことの課題について考察を行う。保苅とレヴスティクらは,歴史学の学問的アプローチのみならず社会には多様な歴史実践が存在することを認め,それらを多元的社会や参加民主主義といった理想的な社会の実現と関連させ論じる点において共通している。彼らの論を踏まえれば,学問的アプローチへ一元化することの課題は,(1)学問的であるとみなされない人々の語りを排除してしまい,多元的社会や参加民主主義の実現に逆行するおそれがあること,(2)子どもたちの歴史を学ぶ意味を満たしにくくなる可能性があることである。
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(798K)
マンガ教材の影響による関心・意欲の分析
「国語科授業のマンガ教材活用における関心・意欲の諸様相モデル(MIMM-JLC)」の構築
岸 圭介
2020 年 42 巻 4 号 p. 39-49
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_39
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本研究の目的は,二点ある。第一に国語科授業でのマンガ教材の活用によって,学習者の関心・意欲がどのような点で喚起されるかを明らかにすることである。第二に分析結果を基に,マンガ教材の教育効果をモデル化することである。小学2年生を対象に「森は生きている」(藤子・F・不二雄『ドラえもん』第26巻に収録 小学館 1983年)を読解教材とする授業を行い,質問紙調査を行った。主な質問内容は「①マンガ教材で関心・意欲が高まった理由」,「②物語や説明文を扱った授業との異同」,「③授業を通じての感想」の三点とした。分析には「修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)」を援用した。分析結果から,マンガ教材は関心・意欲の喚起に一定の効果があり,マンガの特性に関する複数の事象がその主たる誘因となること等がわかった。マンガ教材を通じて既習事項を活かした学びが行われることや,マンガに対する価値観の変容が生じることが示唆された。
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(915K)
体育授業における合意形成をめぐる相互行為
アコモデ-ションとコンセンサスの相違から
白石 翔, 原 祐一
2020 年 42 巻 4 号 p. 51-62
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_51
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本研究の目的は,体育授業において運動・スポ-ツの意味や価値を共有しながら学習を深めるために,授業内での相互行為をいかに捉えれば良いのかについて理論的に整理することである。分析枠組みは,運動・スポ-ツの意味や価値が相互行為という関係のなかで生成・構成されると捉える社会構成主義的認識論に立脚する「合意形成」論を用いた。その結果,「合意形成」をめぐる相互行為は,運動・スポ-ツの「モノ」に関わるリアリティレベルのコンセンサスと「コト」に関わるアクチュアリティレベルのアコモデーションに整理して捉えることが可能となった。この捉え方に基づきながら体育授業中の相互行為を検討すると,コンセンサスを目指しすぎるとその場の集団で形成されるアコモデーションとのズレが生じやすいことが指摘された。そして,この問題を乗り越えるために,性質の異なる2つの「合意形成」を意識的に区別し相互行為する方法が示された。
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(808K)
思考力を育成する授業研究と学校経営
葉倉 朋子, 角屋 重樹
2020 年 42 巻 4 号 p. 63-69
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_63
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今まで,授業研究は漠然としたテーマのもとで行われてきた。それに伴い,学校経営も具体的な授業改善に基づかないことが多かった。このような現状に対して,川崎市立東菅小学校は授業研究を思考力の育成と焦点化し,それを学校経営の基盤したことが特徴である。
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(572K)
みんなで考え,みんなで話し合い,みんながわかる
多様性を生かした「学びのストーリー」の展開
岩田 一郎, 磯部 征尊
2020 年 42 巻 4 号 p. 71-76
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_71
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本校生徒は,学習面での能力差や意欲差が大きく,地道な活動ができず,少しの躓きに諦めてしまいがちである。また,近年は不登校生徒や外国籍生徒が増加し,問題はさらに複雑化している。こうしたなか,多様な生徒の姿を困ったことと捉えるのではなく,違いを生かすことで生徒一人一人が主人公となり,学びの物語をつむいでいけるようにしようと考えた。そこで,指導過程を重視し,一時間の授業を「見通し(課題設定)」「学び合い」「振り返り」という流れで展開すること,「学級力」を高めるという目標に向けて協同的な学習を行うことに取り組んできた。これにより,学習に前向きになり,最後まで粘り強く取り組む生徒が増えてきた。
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(950K)
現場と大学との,よりよい共同研究のための教科研究
深い学びにつながる授業デザイン
浜野 健太, 土屋 武志
2020 年 42 巻 4 号 p. 77-82
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_77
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「主体的・対話的で深い学び」や,新たな三観点を盛り込んだ新学習指導要領が実施される。未だ混乱の中にある地域の教育現場において,授業づくりや教員養成といった面で大きな拠り所となることが,附属学校に与えられた役割であるが,研究内容及びその地域公立学校への還元といった観点で,その役割が十分に果たせていない現状がある。有識者会議による,附属学校の研究活動が公立学校に還元できていないという指摘を受け,大学附属学校には,これまでとは異なる新しい視点での研究が求められている。本校では,画一的な指導法研究から,個々の学習内容に向き合い,本質的な学びを探る実践研究に転換したが,それらをより意義深いものにしていくためには,子どもに最も近い現場教員と,学校教員の目線で研究を進める教科教育学者としての大学教員との,強固な連携が必要である。
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(901K)
教科教育学研究と教師教育実践,そして教師教育研究
宮本 浩治
2020 年 42 巻 4 号 p. 83-88
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_83
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本稿は,教科教育学研究の学問的自立性の確保と教員養成の両立を目指した取り組みの具体について,議論することを目的とする。教職大学院の機能強化の方向性が示される中で,教科教育研究のあり方や教員養成機能の強化など,さまざまな議論がなされている。本稿では,岡山大学教職大学院の取り組みを具体例として取り上げ,「研究と開発」を結び付けることの重要性について言及した。また,臨床研究としての「開発」の質的向上のためには,基礎研究が欠かせないことを指摘した。学習者の学びをつくり出す資質能力を形成することが,いま教科教育学研究に求められる教師教育実践であると同時に,教科教育学研究の本質にもなることを言及することを通して,教職大学院における教科教育研究のあり方を提示した。
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(636K)
上越教育大学教職大学院における数学教育学研究の特徴
岩﨑 浩
2020 年 42 巻 4 号 p. 89-93
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_89
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本発表では,教職大学院における教科教育学研究の在り方を考えるために,その1つの典型的な事例として,筆者の研究室で行ってきた数学教育学の分野に位置づけられる研究を取りあげる。この研究は上越教育大学の教職大学院のカリキュラムの中核を占める「学校支援プロジェクト」を中心として展開されてきたものである。本稿では,筆者が修士課程において行ってきた研究過程と比較しながら,教職大学院における筆者の研究室における研究の特徴を顕在化することを試みる。結果として,5つの主要な特徴が顕在化する。これらはいずれも「学校支援プロジェクト」という本学教職大学院のカリキュラムに適応する過程で確立し,発展してきたものである。
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(665K)
教職大学院における教科教育学研究
ねらいを起点とした教育・研究
松井 孝彦
2020 年 42 巻 4 号 p. 95-100
発行日: 2020年
公開日: 2021/07/11
DOI
https://doi.org/10.18993/jcrdajp.42.4_95
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教職大学院には「実践的な指導力を備えた新人教員の養成」と「現職教員を対象に,スクールリーダー(中核的中堅教員)の養成」を行うことが求められている。そのため,これまでの多くの教職大学院では教科教育領域を教える科目は原則開設されていなかった。筆者はそのような大学院において授業づくりに関する科目を担当しているが,専門科目が異なり様々な学修ニーズをもった受講生に対して,「学習のねらいを達成させるための授業の構築」を目標として設定し,各教科教育領域に共通する視点について指導している。この視点は,今後教職大学院において教科教育領域が導入されるようになった際にも生かされるべき視点であると考えている。
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