日本教科教育学会誌

放送英語の教育的効果に関する研究(IV) : 英語の歌を用いた英語文型の指導

長谷川潔, 小池直己

原稿種別: 本文
1985 年10 巻3-4 号 p. 87-92
発行日: 1985/12/15
公開日: 2018/05/08

DOIhttps://doi.org/10.18993/jcrdajp.10.3-4_87

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これまで「放送英語の教育的効果に関する研究(I)〜(III)」を本学会誌に発表してきた。論文(I)-放送英語の聞き取りと書き取りにみられる誤答分析に関する研究-においては,英語ニュースをテープで流して,学生に聞き取りと書き取りをさせるといった受動的コミュニケーションを主として取り扱った。論文(II)-表現訓練のための英語ニュース一においては,学生自身に英語放送を作らせることによって,能動的コミュニケーションに必要な技能を学生に習得させるための方法を考えてみた。論文(III)-放送英語を用いた文体指導-においては,原作の放送の英文を学生に比較させる事により,文体指導を行った。本報告においては,英語の歌を5文型に分析することにより,楽しく,効果的な英語学習を中学生,大学生を対象にして考えてみた。英語の歌を用いて学習できるのは,英米の文化体系と言語体系である。今回は主として,後者に焦点を定めた。

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中学生の英語学習意識調査

縫部義憲

原稿種別: 本文
1985 年10 巻3-4 号 p. 93-98
発行日: 1985/12/15
公開日: 2018/05/08

DOIhttps://doi.org/10.18993/jcrdajp.10.3-4_93

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本論は,鳥取市内の中学生535人(1年生188人,2年生177人,3年生170人)を対象に実施した英語学習意識調査の結果を報告したものである。20項目のquestionnaireを5段階評定させ,それを大型コンピューターを使用して統計処理(カイ二乗検定,有意差検定)を行なった。変数として「学年」「好嫌」「好嫌と学年」が考えられるが,これらの変数全てと有意な関係にあった項目は,「英語の授業中,先生にあててもらいたい」「英語の授業中,不まじめな態度をとる生徒に対して厳しく注意してもらいたい」「先生に宿題の提出について厳しく言ってもらいたい」「家庭での英語の勉強のやり方について,先生に厳しく言ってもらいたい」の4つであった。最後に,実態把握に基づいて英語教授・学習への示唆を明らかにする。

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体育科教育で扱う「知」およびその発達 : 教育生理学II

乾信之

原稿種別: 本文
1985 年10 巻3-4 号 p. 99-106
発行日: 1985/12/15
公開日: 2018/05/08

DOIhttps://doi.org/10.18993/jcrdajp.10.3-4_99

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現代の高度情報化社会における教科教育学にとって急務なことは,教育内容の精選にあると考えられる。この観点に立てば,学校体育は「知的」体育と捉えるべきであり,その際の「知」の内容は前頭連合野の機能に係わる「行動的文脈に依存した情報処理能力」,「行動のプログラミング能力」および「動作目標の形成能力」とみなされる。小脳の系統発生から人間の運動機能の発達をみると,姿勢の制御→修正系による運動制御→行動および運動のプログラムに依存した運動制御と捉えられる。姿勢の制御および修正系による運動制御は基本的な運動パターンの形成に関与し,4,5歳頃から発達しはじめて小学校低学年頃までにほぼ成人の域に達する。行動および運動プログラムに依存した運動制御は9,10歳頃から発達しはじめる。したがって,小学校高学年からボール・ゲーム教材では系列的な情報処理能力を促進する教授-学習活動が望まれる。

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体育科教育における技術習得に関する教授段階の再検討

則元志郎, 庭木守彦

原稿種別: 本文
1985 年10 巻3-4 号 p. 107-112
発行日: 1985/12/15
公開日: 2018/05/08

DOIhttps://doi.org/10.18993/jcrdajp.10.3-4_107

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本研究は,運動技術の教授-学習過程における教授段階を次の2点から検討した。第1は運動技術の認識過程において,同一課題(目標)に対し複数の技術(手段)を提示する。またそれをグループ討論させることにより,認識深化が可能かどうかの検討である。第2は技能習熟過程において,複数の技術を体験的に比較(実験)することにより,最適技術の選択および練習を行う方法の検討である。実験授業の結果は次に示すとおりである。1)認識過程では,ほとんどの内容において認識の変化が顕著であった。2)技能習熟過程でも遂行結果は比較的高い値を示し,また教授者が意図した技術(内容)が他の技術よりも高い値を示した。

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家庭科教育の住居領域における指導内容の変遷に関する一考察 : 前期中等教育を中心に

岩重博文

原稿種別: 本文
1985 年10 巻3-4 号 p. 113-119
発行日: 1985/12/15
公開日: 2018/05/08

DOIhttps://doi.org/10.18993/jcrdajp.10.3-4_113

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家庭科教育における住居領域の指導内容を歴史的視点からとらえ,まずその変遷を考察する。前期中等教育を中心とした指導内容を,明治初頭から現在までの間,主要な時代区分ごとにピック・アップしその変遷をみた。これらの資料としては,文部省高等女学校教授要目・文部省国定教科書・文部省中学校学習指導要領などが主なものである。歴史的変遷をたどると,指導内容の項目のうち不自然に欠落する部分がみられるなど,各時代の政治的・経済的背景が大きく反映されていることがうかがえる。しかしながら,昭和33年の指導要領のように,科学技術教育高揚のために「住居」は領域としては削除されているが,内容としては家庭機械・家庭工作などの領域内で指導されていた事実からも,社会生活に非常に関連深い住居領域はいかに重要で無視できない存在であるかが再確認された。

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