理学療法科学
Online ISSN : 2434-2807
Print ISSN : 1341-1667
15 巻, 2 号
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  • 横塚 美恵子, 中澤 勝子, 小野田 浩美, 野呂 忠夫, 伊東 元
    2000 年 15 巻 2 号 p. 33-36
    発行日: 2000年
    公開日: 2007/03/29
    ジャーナル フリー
    在宅脳血管障害者24名を対象とし,身体機能および運動能力について調査した。運動能力は,筋力として握力,膝伸展力,協調性として最大歩行速度,歩幅,持久力としてPCIを測定した。対象者を屋外歩行実用群と非実用群に分類して,各群の身体機能および運動能力を比較し,さらに屋外歩行実用度を判別する運動能力の因子を調べた。単変量解析の結果,両群において年齢,発症からの期間,麻痺側,上肢・下肢麻痺回復ステージに有意差を認めなかったが,握力,最大歩行速度,歩幅,PCIに有意差を認めた。さらに,多変量解析の結果,屋外歩行実用群と非実用群を判別するのにPCIが最も関与していた。
  • ―歩行時間の変動係数と片脚立位時間から―
    高杉 栄, 久保 晃, 潮見 泰蔵, 峯岸 忍, 指方 梢, 丸一 静, 百瀬 さやか, 早乙女 昌代
    2000 年 15 巻 2 号 p. 37-39
    発行日: 2000年
    公開日: 2007/03/29
    ジャーナル フリー
    脳卒中片麻痺患者の歩行自立度において,簡便で定量的な指標として,歩行時間の変動係数(CV)および片脚立位保持時間が,監視の必要性の有無を判断するための有効な基準となりうるか検討した。歩行に監視を要する監視群,自立歩行群の2群間で比較検討した結果,CV,麻痺側での片脚立位時間ともに2群間で有意な差が認められた。一方,監視群においても自立群と近似したCVを示す症例も多く存在したが,それらにおいても,麻痺側での片脚立位保持能力は自立群と比較し明らかに低かった。その結果,CVの値のみでなく片脚立位保持時間を参考にすることで,歩行自立度の判断は信頼性が高まることが示唆された。
  • 木村 朗
    2000 年 15 巻 2 号 p. 41-47
    発行日: 2000年
    公開日: 2007/03/29
    ジャーナル フリー
    医療と福祉分野における理学療法は,障害者に日常生活活動と余暇活動における最大限の自立を促すことを目的にしている。同様に,産業保健での理学療法は職業活動における自立を促すことが目的である。これからは理学療法士が,障害の予防や,真の障害者のリハビリテーションに貢献することが望まれる。すなわち,日常生活活動,余暇活動に加えて,より積極的な職業活動における理学療法の役割を見出すべきである。ただし,わが国において,産業保健領域で働くために必要な資格がある。本稿は,これらの資格に衛生管理者があることを示し,さらに労働衛生コンサルタントがあることも紹介し,産業保健分野において理学療法の実践可能な開業権取得の可能性があることを述べた。これらの受験資格において理学療法士の置かれた立場は,まだ不利な点があり改善すべき課題があることを示した。
  • 竹井 仁
    2000 年 15 巻 2 号 p. 49-54
    発行日: 2000年
    公開日: 2007/03/29
    ジャーナル フリー
    顎関節症の治療は,その原因を明確にした上で実施することが大切である。理学療法の実施にあたっては,顎関節の解剖学や運動学を理解した上で評価が完全になされていることが重要となる。本論文では,欧米諸国の顎関節症の治療理論と実際をふまえながら,顎関節症の理学療法と生活指導について述べる。理学療法としては,物理療法の他に,マイオフェイシャルリリース,軟部組織モビライゼーション,アクティブ・ストレッチ,リラクセーション,下顎下制リリース,関節モビライゼーション,関節包内運動再教育訓練,筋力増強及び協調性訓練などについて概説する。
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