理学療法科学
Online ISSN : 2434-2807
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19 巻 , 4 号
November
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研究論文
  • 霍 明, 藤沢 しげ子, 丸山 仁司, 李 建軍, 陳 立嘉, 魯 哲
    2004 年 19 巻 4 号 p. 269-274
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    中国では,少子高齢化による高齢者人口の増加ならびに交通事故や労働災害による障害者の増加から理学療法士の養成が急務となっている。本研究では,中国における理学療法士の教育,臨床での役割,卒後教育の現状を把握し,中国における理学療法士教育の改善に寄与することを目的として調査を行なった。その結果,中国の理学療法士の特徴は医師,看護師などからの転職が多いため,全体的に学歴が高く,年齢も若干高いが,経験年数が少ない。対象疾患の第1位は脳血管障害であり(約半数),対象障害の第1位は片麻痺である(約半数)。また,理学療法士の社会的認知度については,名前・仕事内容もまだ十分に理解され,認められていない。人口1万人あたりの理学療法士数において,日本は1.6名に対し,中国は0.1名であり,極めて少ない状況である。従って,中国における理学療法士の質・量ともにまだまだ不足しているのが現状である。今後専門職としての理学療法士の養成数を増大し,教育面においても充実することが必要であるとの結論に達した。
  • 西原 賢, 二見 俊郎, 久保田 章仁, 井上 和久, 田口 孝行, 丸岡 弘, 磯崎 弘司, 藤縄 理, 原 和彦, 中山 彰一, 溝呂木 ...
    2004 年 19 巻 4 号 p. 275-279
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    筋線維伝導速度(MFCV)を詳細に調べる目的で正規化ピーク平均法(NPAT)を提案した。等尺性肘屈曲運動中の健常者10人から表面電極列で得た筋電図を,電極の位置が神経筋接合部付近の筋電図データ1と神経筋接合部から充分離れた筋電図データ2に分けた。さらに計算機シミュレーションでMFCVの分布を推定した。その結果,MFCV推定値において筋電図データ2は既存の報告とよく一致していたのに対し,筋電図データ1は異常に大きな値を示した。また,筋電図データ1上のMFCVは筋電図データ2よりも有意に広く分布していることが確認できた。これらのことより,NPATはMFCVの算出に有用で,詳しい筋活動の情報が得られる可能性を示唆した。
  • 山本 美幸, 浅川 康吉, 山口 晴保
    2004 年 19 巻 4 号 p. 281-284
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,地域在住高齢者が正座に不自由を持つと日常生活活動にどのような影響が起こるかを明らかにすることである。対象は転倒予防教室に参加した地域在住高齢者173名とし,自記式の質問紙を用いた調査および老研式活動能力指標による日常生活の活動能力の評価を実施した。有効回答136部を分析した結果,正座の不自由が有る者は43名(31.6%)であり,その内容は「膝が痛い」(61.4%)など疼痛に関するものが多かった。不自由が有る者は,不自由が無い者に比べ老研式活動能力指標の合計得点および下位尺度である手段的自立の得点が有意に低く,冠婚葬祭や地域行事への参加を遠慮している者が多かった(41.9%)。
  • 宮原 洋八, 竹下 寿郎, 西 三津代
    2004 年 19 巻 4 号 p. 285-290
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    この研究の目的は,地域在住の若者から高齢者を対象に運動能力を測定し,年代別の特徴を明らかにすることである。奄美大島の笠利町(1999年度総人口は7,328人)に居住する17歳から92歳の在宅住民687人を対象とした。運動能力(握力,長座体前屈,閉眼片足立ち,最大歩行速度)が年代間でどの程度異なるか,またその特徴を検討した。測定された運動能力のほとんどが加齢変化を示し,握力と最大歩行速度との関連が強かった。運動能力の個人差では,握力・最大歩行速度で加齢なほど増加した。運動能力のなかで最も低下した項目は,バランスであった。
  • 丸田 和夫
    2004 年 19 巻 4 号 p. 291-298
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,椅子からの立ち上がり動作時における体幹前傾姿勢を類型化することである。対象は22~87(平均年齢57.9)歳の日常生活動作(ADL)が自立している女性319名であった。椅子からの立ち上がり動作時の体幹前傾姿勢は体幹前傾角度を指標とした。体幹前傾角度は,2次元動画解析システムを用いて計測した。その結果,年齢別の体幹前傾角度には有意差はみられなかった。階層クラスター分析の結果,体幹前傾角度はI型~V型に分類された。判別分析によるII型とIII型およびIII型とIV型の判別は有意となった(p<0.05)。体幹前傾角度の類型と背景因子(体力や生活環境)との関係では,共分散構造分析による有意な相関はみられなかった。これらの結果から,椅子からの立ち上がり動作時の体幹前傾角度は,体幹前傾姿勢の臨床的な指標となり得ることが明らかとなった。ADLにおいてステレオタイプに運動パターン化された動作や性格などからもたらされる影響を検討する必要性が示唆された。
  • 昇 寛, 丸山 仁司, 高橋 直子, 斉藤 琴子
    2004 年 19 巻 4 号 p. 299-303
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,膝関節固有感覚測定装置を試作して,本装置の測定値の信頼性を検証し,臨床応用への可能性を明らかにすることである。健常女性10名の20膝を対象として,2名の検者によって膝関節閾値と位置覚を測定した。閾値検査は膝関節屈曲60°からの伸展運動(角速度0.1°/s)の感知までの時間を測定した。位置覚検査は90°から伸展(角速度1°/s)し,85°75°65°での測定誤差角度を測定した。測定値の信頼性は,検者間信頼性において閾値ではICC(3,1)=0.73で,位置覚ではICC(3,1)=0.86と高い信頼性を示した。これらの結果,今回考案・作成した膝関節固有感覚測定装置は,客観的評価に有効な測定器であると示唆された。
  • 柊 幸伸
    2004 年 19 巻 4 号 p. 305-309
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    従来の重心動揺計のみでは評価できない重心制御機構の解明を目的とし,静止立位時における重心動揺および身体動揺を,重心動揺計と3次元加速度計を用いて同時に計測し,計測項目間の関係を検討した。重心動揺計で計測された総軌跡長と3次元加速度計で計測された加速度との間には有意な相関を認め,3次元加速度計での重心動揺評価の妥当性を証明するものであった。また,両機器の計測結果を併せて分析することで,今まで2次元平面上でしか解明できなかった重心動揺の特性を,鉛直方向も加えた3次元空間で捉えることが可能となると考えた。このことにより,重心制御にかかわる身体動揺の物理的特性や,重心動揺計のみでは分からなかった重心制御機構も解明できる可能性が示された。
  • 徳元 仁美, 松原 由未子, 粟井 瞳, 木村 護郎, 今野 宏亮, 高橋 修, 佐々木 誠
    2004 年 19 巻 4 号 p. 311-316
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,スポーツ動作特性を考慮したPNFを実施し,そのスポーツ動作に対する有効性を示すこと,ならびに放散作用によるオーバーフロー効果が大きく現れると考えられる姿勢でPNFを行った場合の,スポーツ動作への更なる効果の有無を明らかにすることである。健常な女性の学生15名を対象に,3つの条件下で投球時に非軸脚となる側の片脚立位での重心動揺測定および野球ボールの遠投課題を行わせた。条件は,コントロール条件,足底を接地しない坐位にて投球する側の上肢からPNFを実施した条件(以下,足底非接地条件),オーバーフロー効果が顕著になると考えた足底を接地した坐位にて同様のPNFを実施した条件(以下,足底接地条件)の3条件である。重心動揺測定における実効値面積は,コントロール条件と比較して,足底非接地条件と足底接地条件のいずれとも有意に減少した(p<0.05)。遠投距離は,コントロール条件よりもPNFを施行したいずれの条件でも有意に延長した(p<0.05)。更に,足底非接地条件と比較して,足底接地条件は有意に遠投課題の成績が良好であった(p<0.05)。結果より,野球における投球動作は,その動作特性を考慮したPNFを実施することで成績が向上し,更に,機序は明確ではないものの,オーバーフロー効果が大きく現れると考えられる姿勢でPNFを行った場合,より有効であると考えられた。
  • 粟井 瞳, 木村 護郎, 今野 宏亮, 徳元 仁美, 松原 由未子, 佐々木 誠
    2004 年 19 巻 4 号 p. 317-322
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,膝関節外反・下腿外旋位(knee-in & toe-out)の肢位が基礎的研究で前十字靱帯(anterior cruciate ligament:以下ACL)へのストレスが少ないとされる一方で,この肢位で非接触型ACL損傷が発生しやすいという矛盾を解決する一要因を明らかにすることである。健常女性20名(平均年齢21.6±4.6歳)を対象に,knee-in & toe-out,膝関節内反・下腿内旋位(knee-out & toe-in),膝と足部が正面を向いた中間位(neutral)の3つのダイナミックアライメントでの1ステップ動作時の床反力を測定した。knee-out & toe-inは,neutralよりも1ステップ動作時に身体外側に床反力が作用していた。対してknee-in & toe-outは,反対方向の身体内側に床反力が作用し,加えてneutralよりもステップ時の前後方向制動力が弱かった。結果より,knee-out & toe-inでは,下腿内旋位で張力が高まったACLが,脛骨が外側へのトルクを受け大腿骨に対する外側への剪断力が生じるため,neutralよりもACLが損傷しやすいと考えられた。また,knee-in & toe-outでは,膝関節の外反・外旋ストレスを増長すると同時に,前方への制動力を発揮しづらく脛骨が前方へのトルクを受け大腿骨に対する前方への剪断力が発生して,ACL損傷の受傷率が高くなるものと考えられた。
  • 木村 護郎, 今野 宏亮, 徳元 仁美, 松原 由未子, 粟井 瞳, 佐々木 誠
    2004 年 19 巻 4 号 p. 323-329
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    大腿四頭筋(Q),内・外側ハムストリング(H)各々の筋力の筋力比と大腿部肉離れの発生との関係を明らかにするために,スポーツ活動を行っている大学生27名を対象に,膝伸展筋力と膝屈曲筋力(下腿内旋位,中間位,外旋位)を測定した。対象者は,過去に大腿部肉離れを起こした経験のある学生(損傷群)10名,経験のない学生(対照群)17名の2群に分類し,対象肢は,損傷群における損傷肢と非損傷肢,ならびに対照群の両脚34肢(対照肢)とした。損傷群のうちの2名(陸上1名,バレーボール1名)はQの肉離れを経験しており,損傷側においてQの筋力は相対的に弱い傾向があることが示唆された。Hの肉離れを経験した者8名において,QならびにHの筋力が対照肢よりも損傷肢で高値であった。特に,外側Hを損傷した者のHの筋力は対照肢よりも損傷肢で強かった。Qの肉離れは,競技の動作特性ならびに相対的なQの筋力の不足が発生要因である可能性があり,外側Hを損傷した者は,その筋の動筋に対する拮抗作用としての収縮・弛緩の微調整の役割が強いか,不備が生じやすいと考えられた。
  • 今野 宏亮, 徳元 仁美, 松原 由未子, 粟井 瞳, 木村 護郎, 佐々木 誠
    2004 年 19 巻 4 号 p. 331-335
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    ジャンプ着地後の安定性とジャンプおよび着地後の動作転換パフォーマンス能力との間に関連があるかを明らかにするために,健常女性19名を対象に,フォースプレート上に両脚で着地して踏み留まる時の足圧中心軌跡(COP)6回と,ジャンプ開始から着地後に動作転換しボールを頭上にかかげるまでの遂行時間を測定した。ジャンプ着地後のCOPは,側方(X)方向最大振幅の平均値よりも前後(Y)方向最大振幅の平均値が大きな値であったのに対して,変動係数の平均値は,Y方向最大振幅よりもX方向最大振幅の方が大きかった。パフォーマンス時間は,X方向最大振幅の平均値とのみ有意な相関が認められた。ジャンプ着地後の身体全体の安定化には,前後方向の安定性保持の能力をより活用しているが,この能力は着地後の動作転換能力に影響しないものと考えられた。対して,側方方向の安定性保持の能力は着地後の動作転換の能力を一部規定する可能性が示唆された。
  • 濱中 康治, 小林 修二, 久保 晃, 藤井 伸一, 森田 秋子
    2004 年 19 巻 4 号 p. 337-340
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    脳卒中後の半側空間無視と実用的な歩行自立度の関連性を明らかにすることを目的に,当院回復期リハビリテーション病棟に入院し,理学療法室内での歩行が自立した42名を対象として,USN有無・重症度と歩行自立度の関係について検討した。入院時のUSN有無・重症度と3ヶ月時の歩行自立度には相関は認められなかったが,3ヶ月時のUSN有無・重症度と3ヶ月時の歩行自立度には相関が認められた。しかし,歩行自立度におけるUSN重症度の判別寄与率は14.4%にとどまり,USN以外の要因が歩行自立度に大きな影響を及ぼしていると推察された。
  • 松原 由未子, 粟井 瞳, 木村 護郎, 今野 宏亮, 徳元 仁美, 佐々木 誠
    2004 年 19 巻 4 号 p. 341-345
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,緊張性振動反射による興奮性効果と振動刺激による抑制性効果のいずれが,筋疲労時の筋硬度に影響するかを明らかにすることである。健常な学生20名(平均年齢24.4歳)を対象に,筋の疲労に至る等尺性運動直後に5分間,105 Hzの振動刺激を与える場合と振動刺激を与えない場合の筋硬度の変化を比較検討した。その結果,最大努力での等尺性運動によって筋疲労が生じ,これに伴って増した筋硬度は,振動刺激を与えることによって5分以上15分未満の間で回復が遅くなることが示された。振動刺激は疲労した筋に対して,緊張性振動反射による興奮性効果が優位に影響し,これに加えて,遮断された血流の除去作用の低下による疲労代謝物質の局所への停滞を増長することで,筋硬度を低下・回復させるのに有効に作用しないものと推察された。しかし,運動後15分には運動前と同程度の筋硬度に回復したため,筋硬度の増大は一過性であり,比較的早く影響がなくなるものと考えられた。
  • 横井 輝夫, 加藤 美樹, 長井 真美子, 林 美紀, 中越 竜馬
    2004 年 19 巻 4 号 p. 347-350
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    介護老人保健施設に入所している97名の要介護高齢者について,脳卒中後遺症の有無に分け,加齢と摂食・嚥下障害との関連をむせの頻度を用いて検討した。脳卒中後遺症の者では,脳卒中後遺症を有さない者に比べ,食事中のむせの頻度は2.4倍であるが,加齢との関連は認められなかった。一方,脳卒中後遺症を有さない者では,85歳以上の超高齢期の者は84歳以下の者に比べむせは有意に多かった。脳卒中後遺症の者では,むせの頻度は主に脳病変に影響され,脳卒中後遺症を有さない者では,パーキンソン病,痴呆,薬剤の副作用などの合併症や加齢に伴う咀嚼力の低下,無症候性脳梗塞などの予備能力の低下に影響されていると考えられた。今回の調査より,摂食・嚥下障害の危険性は,脳卒中後遺症を有さない高齢者では85歳前後から高まり,脳卒中後遺症の者と共に十分な注意を払う必要性が示唆された。
  • 昇 寛, 丸山 仁司, 高橋 直子
    2004 年 19 巻 4 号 p. 351-356
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,今回開発した動的関節制動運動用「Toe-Heelペダル運動器」が人工股関節全置換術や人工膝関節全置換術などの整形外科領域の下肢関節疾患における術後早期リハビリテーションとして有効であるかを検証することである。従来,ベッド上における早期運動としては主に開放運動連鎖での大腿四頭筋強化運動などが実施されてきた。我々は早期回復・早期退院を期待し,日常的活動に近い閉鎖運動連鎖での運動療法の方法や装置を模索してきた。そこで,「Toe-Heelペダル運動器」を開発した。その効果を筋電学的に調査するため,健常男性12名24肢において「Toe-Heelペダル」での踏み込み動作時と「平坦ペダル」での踏み込み動作時の積分筋電位の比較を行った。導出筋は,大腿四頭筋(内側広筋)と足底の筋(短趾屈筋)に対して実施した。結果として,「Toe-Heelペダル」の踏み込み動作時に両筋で大きな筋活動を確認し,「Toe-Heelペダル運動器」が臨床応用可能な運動器と考えた。
  • 佐々木 賢太郎, 千田 益生, 石倉 隆, 太田 晴之, 森 剛士, 築山 尚司, 上松 尚代
    2004 年 19 巻 4 号 p. 357-361
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/29
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,全人工股関節置換術(THA)術後急性期において,深部静脈血栓症(DVT)合併の有無による臨床所見の差異を検討することにある。症例は,当院整形外科にてTHAが施行された変形性股関節症35例であった。臨床所見として,術肢における疼痛(圧痛),浮腫,熱感,表在静脈怒張,ならびにこれらの所見を複数露呈したものを,術後理学療法再開日に評価した。DVT合併の有無は静脈造影検査にて診断され,DVT合併群(P群12例)と非合併群(N群23例)にわけられた。2群間において,統計学的に差を認めた所見は疼痛のみであったが,他の所見においてもP群の方が露呈する率が高い傾向にあった。しかし,P群の中でも肺塞栓症へ移行しやすい浮遊血栓合併例(5例)では,所見の露呈率が低かった。このことから,臨床所見のみに依存せず,静脈造影検査などにより,DVTが否定された上で,理学療法を開始する必要性が示唆された。
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