日本口腔腫瘍学会誌
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20 巻 , 4 号
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  • 日本口腔腫瘍学会学術委員会
    2008 年 20 巻 4 号 p. 245-254
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    1995年1月から2004年12月までの10年間に本学会評議員が所属する61施設を受診し, 病理組織学的に歯原性腫瘍と診断された5231例に対して, 2005年に改定された歯原性腫瘍の新WHO国際分類に基づいて検討した。61施設の種類別には, 医科大学が28施設と最も多く, 歯科大学, 病院はそれぞれ25施設, 8施設であった。性別では男性2582例 (49.4%) , 女性2649例 (50.6%) であった (男女比, 1: 1.03) 。病理組織学的に確認ができた歯原性腫瘍の総数は5193例であり, その内訳は良性5151例 (992%) , 悪性42例 (0.8%) であった。疾患別ではエナメル上皮腫が最も多く1460例 (良性腫瘍の28.3%) , 次いで角化嚢胞性歯原性腫瘍1258例 (24.4%) , 歯牙腫1079例 (20.9%) , 骨関連腫瘍793例 (15%) の順であった。発生部位では, 上顎1313例に対して下顎4000例と多く, ほとんどは臼歯部に発生していたが, 左右差はなかった。
  • 田中 陽一
    2008 年 20 巻 4 号 p. 255-261
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    現在まで多くのガイドラインや取扱い規約が発表されてきたが, 化学放射線療法の組織学的効果判定は, 細胞障害や癌胞巣の破壊状況からGrade 0~IVの5段階に分類されている, 大星・下里分類にその基礎がある。
    通常, 生検時の癌の大きさを基準とし, 癌胞巣の破壊された面積を測る。この手法は現在でも使用されているが判定する範囲は明確には規定されていない。さらに, 正確な細胞の生死の組織学的な判定は容易ではなく, 病理医によっても差がある。換言すれば, 組織病理学的判定は観念的で, 科学的根拠に乏しい。
    著者も, 術前化学療法を行った手術材料の詳細な観察を行い, 判定の際のさまざまな問題点を検討してきた。
    現時点の判定には, 以下の事柄が重要である。すなわち (1) 可能な限りの標本を作成し (たとえば, BLSS method) , すべてを観察する。 (2) 細胞, 胞巣, 間質の変化の程度を図示し, 判定の基準とする。 (3) 破壊された深部だけではなく, 表層の上皮の変化も判定する。
    そして, 今後は予後や予測的因子の観点から, 浸潤形態による治療効果判定の違いも検討する必要がある。
  • 大森 桂一, 中村 太保
    2008 年 20 巻 4 号 p. 262-265
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    北海道大学病院で2000年1月から2005年12月までの間に術前照射がおこなわれた口腔癌症例は56例であった。局所再発はすべて照射野内であった。動注または静注化学療法併用症例の局所制御が良好であった。照射終了から手術までの期間が3週間を超えると局所再発が増える傾向にあった。
    抗癌剤の併用については動注併用が9例中9例の局所制御と良好で, 静注併用は17例中16例の局所制御 (94%) , 抗癌剤併用無しの照射単独群では18例中13例 (72%) であった (表2) 。
  • 桐田 忠昭, 山中 康嗣, 今井 裕一郎, 青木 久美子, 井上 公秀, 柳生 貴裕
    2008 年 20 巻 4 号 p. 266-271
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    口腔進展癌に対し術前化学放射線同時併用療法と手術による治療を行った136例について, 臨床的, 病理組織学的に検討を行い, 縮小手術の適応について考察し, 以下の結果が得られた。1.術前治療に対する原発巣におけるCR率は60.3%で奏功率は92.7%であった。また, Grade II b以上の組織学的奏功率は, 84.6%であり, CR症例82例中Grade III, IVのpathological CRは, 73例 (89.0%) に認められ, 臨床効果と組織学的効果に相関が認められた。2.腫瘍残存Grade (RGrade) は, 予後因子として有用であると思われた。3.術前化学放射線同時併用療法によるgoodPRやCR症例では, 組織学的効果も高く, このような症例には, 進展癌においても縮小手術が適応でき, 臓器機能温存による術後QOLの改善が可能ではないかと考えられた。
  • 河野 憲司
    2008 年 20 巻 4 号 p. 272-276
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    進行口腔癌において術前化学放射線同時併用療法による癌組織の変化を手術材料の半連続全割切片で検討した。対象症例は舌原発6例, 口底原発3例, 下顎歯肉原発3例の進行扁平上皮癌12例で, 放射線外照射とCBDCA超選択的動注またはTS1内服の同時施行後に外科手術を行った。術前治療の臨床的効果判定はCR3例, PR5例, MR2例, NC2例であった。
    まず各症例の割面ごとに生存癌胞巣と変性・壊死胞巣の分布を検索したところ, 生存癌胞巣の残存様式は浅在型と深在型に分類できた。注目すべき点は, 同一症例でも割面によって癌胞巣残存様式ならびに組織学的効果判定 (大星・下里分類) が異なる症例が見られたことである。さらにGrade2症例の中には大部分の癌胞巣が変性・壊死に陥っているにもかかわらず, 浸潤先端に生存癌胞巣を散見するものが見られた。かかる所見から, 治療により癌の縮小は必ずしも粘膜表層へ向けて退縮するように起こるわけではないため, 術前治療奏効例であっても縮小手術の安全性は保障できないことが示唆された。
    なお組織学的効果判定はGrade 4aが2例, Grade 2bが4例, Grade 2aが5例, Grade 1が1例で, とくにPR症例ではGrade 4aからGrade 1までのものが見られ, 臨床的判定と組織学的判定の乖離を生じていた。
  • 野口 誠, 朽名 智彦, 能登 善弘, 今上 修一, 能登 久美子, 金 佳美, 井上 さやか
    2008 年 20 巻 4 号 p. 277-281
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    口底癌の腫瘍切除に際しては重要であるにもかかわらず, その進展様式に関する研究成果は乏しい。本予備的研究においては, 切除を行った口底癌20例における腫瘍の進展組織について, 病理組織学的に検討を行った。深部組織への腫瘍進展が観察されたのは, 17例であった。口底を形成する解剖学的組織で, 腫瘍の進展が最も多く認められたのは舌下腺 (13/17例, 77%) , 内舌筋 (12/17例, 71%) であった。顎舌骨筋および顎下腺への進展例はみられなかった。口底癌の発生部位別では, 正中型は側方型に比較して, 内舌筋およびオトガイ舌筋への進展例が多くみられる傾向であった。
    本研究においては, 結論づけられる結果は得られなかった。口腔外科医にとって有用な情報を得るために, 多数例の臨床病理学的データに基づく詳細な検討が望まれる。
  • 佐野 大輔, 河原 康, 渡邉 裕之, 山田 利治, 小澤 総喜, 神谷 祐司
    2008 年 20 巻 4 号 p. 283-289
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    われわれは側頭下窩を中心に咀嚼筋間隙を占拠した上顎歯肉原発の周辺性エナメル上皮腫の1例を報告した。
    72歳の男性は約半年前から左側上顎歯肉の無痛性腫瘤を自覚していた。口腔内所見では, 腫瘤は左側上顎結節部歯肉を中心に外側は頬粘膜, 内側は軟口蓋まで及んだ。CT, MRI所見では, 腫瘍は上顎洞後壁に接し, 筋突起全周を取り巻くように存在した。上方は頬骨弓を越えて進展し, 内側は翼突下顎隙外側は咬筋前縁まで及んだ。生検によって周辺性エナメル上皮腫と診断された。腫瘍は片側頭皮冠状切開と経頬的アプローチを併用して切除された。
    本手術方法は側頭下窩を中心とした咀嚼筋間隙に対して, 良好な術野を確保でき, 確実な原発巣の切除が可能であった。術後の審美的および機能的障害も少なく, 満足される結果を得た。
  • 見立 英史, 大部 一成, 笹栗 正明, 中村 典史, 川野 真太郎, 小林 家吉, 河津 俊幸, 中村 誠司
    2008 年 20 巻 4 号 p. 291-296
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    われわれは副耳下腺の多形腺腫を経験した。2004年3月, 20歳代後半の男性が右側頬部の腫瘤を主訴に来院した。MRI, 超音波検査により副耳下腺部の腫瘤の存在を認めた。術前の針生検では多形腺腫が最も疑われたが, 確定するにはいたらなかったため, 同年9月手術により摘出した。腫瘤は耳下腺から独立して咬筋の外側にあり, 顔面神経頬骨枝に囲まれていたが, 容易に摘出でき, 術後に顔面神経障害は認めなかった。摘出物の病理組織学的診断は多形腺腫であった。
  • 松下 一徳, 真野 隆充, 内田 堅一郎, 三原 眞理子, 福田 てる代, 上山 吉哉
    2008 年 20 巻 4 号 p. 297-301
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    外側咽頭後リンパ節への転移は上咽頭, 下咽頭癌でしばしばみられるが, 口腔癌においてはまれである。今回われわれは頭痛により発見された上顎歯肉癌の外側咽頭後リンパ節転移の1例を報告する。
    76歳男性患者が右側上顎歯肉部の接触痛を主訴として当科を受診した。生検の結果は扁平上皮癌であった。初診時全身精査では他部位への転移は認められなかった。術前化学療法後, 上顎骨部分切除術を施行した。術後9か月に, 頭痛の訴えがあった。CT検査により右側外側咽頭後リンパ節への転移が確認された。同部および頸部に対して放射線治療を行い, 腫瘍は一時的に縮小し, 頭痛も消失したが, 最終的には転移発見の9か月後に腫瘍死した。
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