紙パ技協誌

第8回環境セミナー開催にあたって

坂荘二

2001 年 55 巻 10 号 p. 1357-1358
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1357

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企業の環境パフォーマンス評価の促進

熊倉基之

2001 年 55 巻 10 号 p. 1359-1365,021
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1359

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21世紀においては, 環境問題の深刻化を踏まえ, 企業を評価する指標として, 従来からある「経営」や「労働」のみならず,「環境」を加えることが求められている。
ISO 14001の制定, 新たな環境関連法令の制定, グリーン購入やエコファンドの進展といった社会的な動きを受け, 環境保全に努力しない企業は市場の中で生き残れない時代になってきた。
企業の環境パフォーマンスを適切に評価するためには, 適切な指標が必要。そのため, 環境省では,「事業者の環境パフォーマンス指標 (2000年度版)(Environmental Performance Indicators for Businesses)」を策定しその普及に努めている。
また, 企業が自己評価した結果を,「環境報告書」という形で公表し, ステークホルダーとのコミュニケーションを進めることが重要。そのため, 環境省では,「環境報告書ガイドライン (2000年度版)(Environmental Reporting Guidelines)」を発行しその普及に努めている。
環境省では, 上記の取組について中小企業でも簡易に行えるよう,「環境活動評価プログラム (Environmental Activities Evaluation Programme)」の実施も呼びかけている。

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紙パルプ産業におけるLCAの在り方

桂徹

2001 年 55 巻 10 号 p. 1366-1373,021
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1366

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容器包装リサイクル法やグリーン購入法の施行に伴い, 製造から廃棄に至る全工程での環境負荷が少ない製品を提供することが求められている。製品が環境に及ぼす影響を定量化する方法としてはライフサイクルアセスメント (LCA) が注目されており, 紙パルプ産業においても取り組む必要が出てきている。そこで, 紙パルプ分野でのLCA発展の一助にするべく, LCAの実施手順, 発展の経過, 紙ユーザーによるLCA, 製紙メーカによるLCA, 紙パルプ分野での応用可能性等について整理し, 実施上の課題を抽出した。今後, 以下の検討課題への取り組みが必要であると思われる。
(1) 紙パルプ産業での標準的なLCA手法を決めること
(2) 製紙用薬品データベースを作ること
(3) 植林や非木材作物栽培による土地利用に関する影響評価方法の開発

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京都議定書における吸収源の取り扱い

COP6での交渉と科学的知見

山形与志樹

2001 年 55 巻 10 号 p. 1374-1382,022
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1374

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1994年に発効した「気候変動枠組み条約」において, 吸収源としての森林の機能が明確に意識されるようになった。そして, 1997年の3回締約国会合 (COP3) で採択された京都議定書においては, 吸収源関連の活動が数値目標の達成にかかわる温暖化対策として認知され, 注目を集めている。しかし, 議定書における吸収源の条文は暖昧であり, カウントされる吸収源活動の種類と算定方式に関してはCOP6再会会合における交渉結果次第である。特に, 2000年11月にオランダ・ハーグで開催されたCOP6において, 3条4項で認められる活動の定義やアカウンティング手法に関する交渉が極めて難航し, 現在も7月のボンにおける最終的な合意を目指して, 活発な国際的検討が続けられている。ここでは, 京都議定書における吸収源活動に関連する科学的な知見を概説する。

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循環型社会関連法制と資源有効利用促進法

小林浩史

2001 年 55 巻 10 号 p. 1383-1392,022
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1383

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我が国経済社会は廃棄物の最終処分場の逼迫等に直面しており, 資源の有効利用や環境保全によって循環型社会を構築していくことが必要とされている。このため, 再生資源有効利用促進法の改正により, リデュース, リユース, リサイクルを促進する資源有効利用促進法が昨年6月に制定され, 適用対象となる製品・業や判断基準を定める関連政省令が本年3月に制定されたことにより, 本年4月より新しい資源有効利用促進のスキームがスタートしたところ。

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新しい古紙利用率目標 (60%) の設定経緯

二艘木司

2001 年 55 巻 10 号 p. 1393-1400,022
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1393

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日本製紙連合会が1995年度に策定しスタートした「リサイクル56計画」は, 2000年度末が目標達成期限であったが, 1999年度で古紙利用率は56. 3%となり, 困難と予想された目標を1年前倒しで達成した。
新たな目標設定に向けて, 日本製紙連合会パルブ古紙部会の古紙技術委員会で, 技術面からの古紙利用限界, 環境への影響, 経済性, 古紙回収と利用のバランス等について検討を行った。その結果, 経済性を考慮しない場合, 現状の品種構成における古紙利用率の品質上限界は65%であった。また2005年における古紙回収見込みから推定した利用率の限界は60%となった。一方, 環境への影響は古紙利用率が60%程度であれば, 現状に比べ改善される方向であった。しかし経済性に関しては, 現状の過去最低の古紙価格水準においても新たなDIP設備投資が大規模に行われる環境にはないことがわかった。連合会では, 2005年度の古紙利用率の目標を60%にすることを昨年12月に決定したが, 目標を達成するには多くの課題・問題を解決する必要がある。

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ダイオキシンの測定技術と測定値の評価

可知省吾

2001 年 55 巻 10 号 p. 1401-1409,023
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1401

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日本紙パルプ研究所では, 4年半にわたって製紙工場の焼却炉排ガス, 焼却灰, 排水などのダイオキシン類の分析を多数手がけてきた。
ダイオキシン分析は他の環境分析に比べて馴染みのない特殊な面が多く, その実態が掴み難いため, 毒性等量の合計値のみに関心が集まることも多いのではないかと思われる。分析を依頼する側でも, ダイオキシン分析がどのような手順で行われるのか, 分析報告書に盛り込まれている各種の情報はどのような意味を持つものであるのかを知っておくことは, 分析結果を適切に評価するために不可欠であると考え, 製紙工場に係るダイオキシン類分析の手順と, 分析報告書に盛り込まれている主な情報について解説した。

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2001年TAPPI国際環境会議報告

大井洋, 豊福邦隆, 青柳哲夫, 荒木廣, 田口徹

2001 年 55 巻 10 号 p. 1410-1418,023
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1410

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本年のTAPPIの国際環境会議は, ノースカロライナ州のシャーロット市 (東京と同緯度) のコンベンションセンターで, 4月22日から3日間開催され, 全60セッションで発表・討論が行われた。今年は, 現場の労働安全衛生に関するセッションが初めて設けられ, かつ, 木材加工業に焦点を当てたセッションも2日間に亘って行われた。紙パルブ部門については, 基礎講座的なもの (Tutorial) が多く設けられたこともあり, 従来形式の技術発表は26セッションに止まった。
水質については11セッションで, 排水の生物毒性に関する米国とカナダの調査研究状況と, ECF排水とTCF排水の毒性比較に関する報告の概要を紹介する。
大気については, 地球温暖化問題について2つのセッションで報告があった。製紙産業を含めた林材産業は, この問題に対してはneutralとする基本認識は示されていたが, 温暖化の存在とその対策は切り離した論調となっており, 米国大統領の見解の趣旨を体した形になっていた。
生体内に蓄積しやすい難分解性物質 (PBT) については, TRI (米国版PRTR) とNPRI (カナダ版PRTR) における規制内容と報告方式の違い, 及び, TMDLの経緯と今後の課題について, NCASIのセッションで紹介があった。

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平成11年度産業廃棄物実態調査結果報告

紙パルプ技術協会環境技術委員会 , 日本製紙連合会廃棄物対策委員会 , 日本製紙連合会環境保全委員会

2001 年 55 巻 10 号 p. 1419-1425,024
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1419

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平成11年度分については, 平成10年度の廃棄物分類に準じて調査した。回答数は, 45社111工場で, カバー率は, 日本製紙連合会傘下企業の生産高に対しては94%, 国内全生産高に対しては84%であった。
平成10年度の調査結果と比べて全体の発生量は5. 8%増, その含水率は4. 5ポイント減少した。再資源化量は平成10年度に比べて21万トン強増加し, 直接再資源化分及び中間処理後再資源化分の合計で121万トンに達した。
主として再資源化の対象になっているのは, 燃えがら, 有機性汚泥, ばいじんの3品目で, 再資源化量の84%を占めている。再資源化と処分に当っては, 総発生量の72%弱が何らかの中間処理を受けている。その内の96%強は自社内で中間処理されており, 最も量の多い有機性汚泥は略全量 (99.6%) が自社内で中間処理されている。
最終処分量は350千トンであるが, 中間処理されずに直接処分されたものが134千トンあり, 夫々, 112千トン, 117千トン減少した。直接処分量は全体の38%であった。処分場別では, 自社処分場が29%, 処理業者処分場が26%, 公共団体等処分場が45%であった。前年に比べて, 自社処分場の比率が下がり, 公共団体等処分場の比率が上がった。
尚, 達成率は, 減量化率が57%(平成12年度目標値61%) で前年並み, リサイクル率は31%(同29%) で達成, 最終処分率は12%(同10%) で前年より3ポイント向上した。

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第68回紙パルプ研究発表会の概要

紙パルプ技術協会木材科学委員会

2001 年 55 巻 10 号 p. 1426-1442,024
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1426

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第68回紙パルブ研究発表会は, 平成13 (2000) 年6月18日 (月) ～19日 (火) の2日間, 東京王子北とぴあにおいて開催された。発表件数は, 産・官・学各界から, 口頭発表29件, ポスター発表8件, 合計37件であった。参加者は300名だった。発表内容の概要をまとめた。

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海外における高温ジャケットロールによる製紙カレンダーの運転実例

ソフトカレンダー, 及びハードニップカレンダー

藤本壹裕

2001 年 55 巻 10 号 p. 1443-1451,025
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1443

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今日, 日本をはじめ, 海外の多くの製紙工場で, ペーパ, 及び板紙のカレンダに, 高温ジャケットロールが, 数多く運転されている。主として, ソフトカレンダとハードニップカレンダが, 高温で, しかも高速で運転されている。最近, とみにあらゆるペーパーや板紙が, 嵩があって平滑性がよいこと, そして印刷性に優れていることが要求されてきている。また, ハイグロスであることも要求されている。これらペーパー, 及び板紙の品質向上の要求には, 高温ジャケットロールが要求を満たしている。すなわち, ソフトカレンダやハードニップカレンダに組み込まれたジャケットロールが, 高温で, ワンパス及び低ニップでカレンダ掛けをされるので, これらの要求に応えている。また, 従来, コーテッドペーパー (Coated paper) は, 高温ロールでのカレンダでは, カレンダ後の表面仕上がり状態に問題があった。水ぶくれのような現象を起こしたり, コーティングカラー (CoatingColour) が剥離するというようなことがあった。しかし, 現在ではかなり, コーティングカラーの開発をされている。ソフトカレンダーで, かなりの高温のジャケットロールによって運転をされている。その結果は, 顧客の満足を得るものとなっている。また, 板紙では, ハードニップカレンダー, すなわち, 高温ロールで, ワンパスの低ニップでのカレンダー掛けが重要である。従来のように, 6段や4段のマシンカレンダーでは, とても板紙の嵩を得ることができない。

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製紙機械の安定した連続運転を実現する合成潤滑油

ワイスピーター, エリオットステファン, 高野聡, 笠井隆志

2001 年 55 巻 10 号 p. 1452-1456,025
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/11/29

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1452

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今日, 合成潤滑油の優れた面に関する漠然とした理解があり, その一方で, 合成潤滑油を製紙機械に使用した場合, 経費節減をもたらすという現実がある。
本報の目的は, 合成潤滑油の使用に関する理解を深め, 合成潤滑油の製紙機械への適用の手だてとしていただくことである。まず「合成」という言葉を説明し, 異なった特長を持つ, さまざまな合成潤滑油の種類について紹介する。合成潤滑油の特長は, 下記の通りである。
(1) 優れた粘度温度特性,(2) 高い熱・酸化安定性,(3) 優れた流動特性,(4) 鉱物油との親和性 (特にポリアルファオレフイン),(5) オイル交換周期の延長,(6) 摩擦損失の低減,(7) オイル消費量の低減
また, 合成潤滑油がもたらす利益についての技術的なアドバイスと, その製紙機械の適用箇所を見つける方法について述べる。
合成潤滑油が鉱物油と比較して, いかに経費節減に貢献するかについて, 具体的な適用例を取り上げながら説明する。本報が, 実際に製紙機械の運転や管理に携わる方々の経費節減のヒントに繋がることを望む。

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特許出願と42.195km

野々村久美子

2001 年 55 巻 10 号 p. 1457
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1457

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近代印刷の変遷 (20)

太田節三

2001 年 55 巻 10 号 p. 1460
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1460

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顔料粒度分布, 粒径および粒子形状が塗工層の機械的特性に与える影響

大篭幸治, ルプートルピエール

2001 年 55 巻 10 号 p. 1461-1469,026
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/11/29

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1461

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顔料塗工におけるバインダーの種類および添加量は, 剛度およびピック強度等の塗工層強度に影響を与えていることは良く知られている。しかし, 塗工層を構成する顔料の粒径, 粒度分布および形状が, 塗工層強度に与える影響は明らかにされていない。本研究では, 顔料粒径および粒度分布が塗工層特性に与える影響を明らかにすることを目的とした。個々の因子 (顔料粒度分布, 平均粒径および粒子形状) が塗工層の機械的特性に与える影響を検討する際, その他の2条件を一定に保ち試験を行った (例: 顔料粒度分布の影響のみを検討するために, その他の平均粒径, 粒子形状および顔料組成を一定にした)。市販の顔料単体もしくはブレンドして調製した塗料を使用し, 独立した塗工層試料を調製した。各試料のZ方向強度, 塗工層中の空隙率および比表面積等の測定を行い, 顔料粒度分布, 平均粒径および粒子形状が塗工層の機械的特性に与える影響について検討を行った。塗工層空隙率は,(1) ラテックス配合量の増加,(2) 顔料粒度分布の拡大および (3) 顔料粒子形状が球形に近づくに伴い減少した。また, Z方向強度は,(1) ラテックス配合量の増加および (2) 塗工層空隙率の減少に伴い増加した。定量ラテックス配合で比較した場合,(1) 顔料粒度分布の拡大および (2) 顔料粒径が球形に近づくに伴い, Z方向強度は増加した。単一粒径顔料モデルにおいて, 理想空隙率, 必要ラテックス配合量およびZ方向強度に寄与するラテックス面積の理論計算もあわせて行った。計算結果は, 複数の粒径をもつ顔料モデルにも応用可能である。

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HBSパルプ化 (3)-RHBSの脱リグニン促進効果

梶本純子, 佐野嘉拓

2001 年 55 巻 10 号 p. 1470-1479,026
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1470

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高沸点中性有機溶媒 (HBS) を用いた新規のHBSパルブ化法は広葉樹材, 草本類のみならず, 針葉樹材も容易にパルプ化で出来る無公害で省エネルギーパルプ化法である。HBSパルプ化プロセスは廃液をHBSリグニンと水可溶部に分離した後, 水可溶部から水のみを分離した残留液 (RHBS) をパルブ化溶媒に繰り返し使用することで, 廃液から溶媒の回収に要するエネルギー消費量を削減することを計画している。RHBSを実際にパルプ化溶媒に繰り返し4回使用しても, パルプ化に支障をもたらさないばかりでなく, RHBSはHBSよりも脱リグニンを促進する, 優れたパルプ化溶媒であることが示唆された。
RHBSの脱リグニン促進効果を検討するために, RHBSの化学分析を行った。RHBSは大部分がHBSであるが, 少量の低分子量リグニン, 糖類, 糖変質物などの爽雑物を含んでいた。RHBSをパルプ化溶媒に繰り返し使用しても, これらの爽雑物の含量は累積されず, HBSリグニンとして回収されることが分かった。爽雑物がパルプ化に及ぼす影響を研究した。低分子量リグニン, HBSリグニン, p-クレゾールと糖アルコール類を添加したフレッシュなHBSをバルプ化溶媒に用いてパルプ化したが, パルプ化に何ら影響を与えなかった。しかし, グルコース, キシロースなどの糖類とアスコルビン酸はパルブ化による脱リグニンを著しく促進し, RHBSの脱リグニン促進効果は還元糖に起因することが明らかとなった。
いずれの条件によるHBSパルプ化による脱リグニン反応もクラフト法の場合と同様に, 擬一次反応により進行した。RHBSおよびグルコースを加えたHBSの各溶媒系による主脱リグニン反応の速度係数

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日本製紙株式会社岩国工場

2001 年 55 巻 10 号 p. 1480-1488
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1480

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里山林-その歴史と今日的役割(その2)

2001 年 55 巻 10 号 p. 1489-1492
発行日: 2001/10/01
公開日: 2010/10/27

DOIhttps://doi.org/10.2524/jtappij.55.1489

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