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48 巻, 7 号
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  • 骨を対象とした新しい医用画像情報の管理と処理技術
    鹿島 勇, 熊坂 さつき, 川股 亮太, 香西 雄介
    2005 年 48 巻 7 号 p. 403-413
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/01
    DOIhttps://doi.org/10.1241/johokanri.48.403
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    医用画像のデジタル化が進行し，コンピュータによる画像解析や診断支援（CADM）の手法の開発が盛んに行われている。我々は，デジタル画像の特性を生かした骨構造解析の手法を開発してきた。しかし，近年の画像の高精細化と多次元化の結果として，発生する情報量と処理，保管および伝送にかかる負担の急激な増加が見込まれ，情報の圧縮は必須（す）である。ところが，視覚的な画像診断に供する場合と比べ，コンピュータによる解析や診断支援の手法の開発をする場合，圧縮による画像の情報量低下の影響は大きい。本稿では，我々の行っている骨粗鬆（しょう）症のための骨構造解析，およびこれに適した圧縮法と考え研究を進めているウェーブレット変換による画像圧縮について報告した。
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紹介
  • 韓国科学技術情報研究院での学術情報サービスの現況
    李 相鎬, 金 惠善, 崔 善喜
    2005 年 48 巻 7 号 p. 414-420
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/01
    DOIhttps://doi.org/10.1241/johokanri.48.414
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    韓国科学技術情報研究院（KISTI: Korea Institute of Science and Technology Information）は韓国政府傘下の情報センターであった研究開発情報センター（KORDIC），産業技術情報院（KINITI）とスーパーコンピュータセンターが2001年に統合されて設立された。主要機能は科学技術情報のDB構築および流通，超高速研究網（KREONet）とスーパーコンピュータの運営および管理，科学技術情報の分析などであるが，本記事では主に科学技術分野の学術情報のデータベース構築および流通を紹介する。
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  • 日本政策投資銀行の情報提供活動
    竹村 隆
    2005 年 48 巻 7 号 p. 421-426
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/01
    DOIhttps://doi.org/10.1241/johokanri.48.421
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    日本政策投資銀行は，1999年10月に日本開発銀行と北海道東北開発公庫の一切の権利・義務を継承して設立され，わが国の経済社会政策に金融面から寄与することを使命とする政策金融機関である。当行設備投資研究所は，1964年に日本開発銀行の一部局として設立され，40年にわたり設備投資，企業財務データ等の豊富な蓄積をベースに大学の先生方などと連携して研究活動を行っている。当行は，重点分野として「地域再生」，「環境」，「技術・新産業創造」の3分野に取り組んでおり，それぞれの情報活用事例として，「地域再生」：地域づくり活動中期ビジョンの作成，地域データの提供，「環境」：世界初の環境格付け融資制度の導入，「技術・新産業創造」：技術事業化支援センターの開設，知的財産等の活用によるベンチャー企業支援が挙げられる。
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  • コマツ研究本部情報センタにおける情報支援体制とツール
    幸積 進
    2005 年 48 巻 7 号 p. 427-432
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/01
    DOIhttps://doi.org/10.1241/johokanri.48.427
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    コマツ研究本部情報センタにおける，研究開発支援を中心とした情報支援体制と情報収集ツールについて紹介する。専門調査については受益者負担の運営方法で行っており，調査依頼内容については従来の代行検索から，より専門的な分析を加えた技術マーケティング的な調査へ移行してきている。情報収集ツールとして，図書管理システムを応用した費用対効果の高い情報ナビゲーションを紹介する。
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事例紹介
連載：記録管理の新潮流
連載：世界各国のIT政策
  • 第5回　ドイツ
    兼子 利夫
    2005 年 48 巻 7 号 p. 451-461
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/01
    DOIhttps://doi.org/10.1241/johokanri.48.451
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    世界的に1990年代からインターネットとPCが急速に普及し始め，産業活動はもちろんのこと一般社会にもその活用が広がりつつある。そのひとつのビジネス形態が，電子商取引である。各国の政府機関等では，これらの情報技術（Information Technology: IT）を積極的に政策に取り込み，自国のIT政策として展開している。本稿では，最初にドイツのIT政策の経緯を述べ，そして，ドイツ連邦政府でIT政策を推進している連邦教育研究省と連邦経済労働省の2つの省のIT政策について概観する。最後に，2004年3月に発表された「情報社会ドイツ2006」プログラムについて記述する。
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視点
情報と規範
情報サービス・製品紹介
 
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