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54 巻, 12 号
選択された号の論文の17件中1~17を表示しています
特集:東日本大震災から1年を経て
  • 水野 充
    2012 年 54 巻 12 号 p. 787
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
  • 米澤 誠
    2012 年 54 巻 12 号 p. 788-796
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    東日本大震災以降に体験したさまざまな復旧・復興活動を回顧するとともに,その活動を4つに類型化する。この類型化によりそれらの活動は,対内的か対外的か,単独活動か連携活動かという観点で分類される。そして対外的な連携活動に,支援・受援のパラダイムを超えた新たな図書館連携を見出す。対外的な連携活動として個人が参画する活動は,言い換えるとプロボノ活動である。この社会的・公共的な目的のために,図書館員としてのスキルや知識を提供するボランティア活動の意義は,支援という言葉のニュアンスとは大きくかけ離れている。そしてこの新たな図書館連携活動は,この大震災からの復旧・復興に際して,これからも大いに必要とされるであろう。
  • 熊谷 慎一郎
    2012 年 54 巻 12 号 p. 797-807
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    東日本大震災の発生から9か月あまりを経過した現在,被災した宮城県内の公共図書館を中心に被害状況・復旧状況を概観する。震災による被害は,地震に伴って発生した大津波による被害だけではなく,地震の揺れによる建物被害もあり,このことがあまり一般に報道されていないことを指摘した。宮城県図書館は,県域の公共図書館への復興支援として,各種事業を間接支援・直接支援という大きく2つの軸で展開した。これらの事業の主なものを紹介する。中でも,南三陸町図書館の再開までの支援について,詳細に取り上げる。さらに,県立図書館が,支援者と受援者の間で機能する役割を担っていることを明らかにし,中間組織の必要性を検討した。何が課題としてあるのかを指摘し,今後,大規模災害が発生した時に必要な支援のあり方について,現時点での考察を試みた。
  • 岡本 真
    2012 年 54 巻 12 号 p. 808-818
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    東日本大震災で被災した博物館・美術館,図書館,文書館,公民館への支援活動を行うsaveMLAKの活動を,図書館に特化して紹介する。saveMLAKはWikipedia等で用いられている共同編集ソフトMediaWikiを用いた被災・救援情報のまとめサイトであり,情報の集約と共有による情報支援・間接支援・中間支援である。また,集約・共有した情報に基づき,宮城県図書館と共同して実施している被災地の図書館支援の事例を紹介する。これまでの活動の経緯と課題を示すとともに,saveMLAK以外の図書館支援活動に対する建設的な批判や提言をあわせて展開する。その上で来るべき大災害に対応するために,平常時から非常時への備えを行う恒久的な機関・機能を常設することを提案する。
  • 寺沢 基子
    2012 年 54 巻 12 号 p. 819-824
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    2011年3月11日の東日本大震災は広範な地域に甚大な被害をもたらした。これは被災地にある病院図書室においても例外ではなかった。当院においても蔵書の多くを失い,またネットワーク環境の損傷等によって一時利用不能に陥ったコンテンツもあった。このため震災後,医療活動を継続するにあたって,かなりの不便を強いられることになったが,この時,大きな支えとなったのは,被災地に向けてのデータベースやジャーナル等へのフリーアクセス支援をはじめとする各種の情報支援であった。またこれらの支援に関する情報を入手するにあたって,Twitterなどのソーシャルネットワークを介して,多くの医療関係者・図書館関係者の協力をいただいた。
  • 田中 博
    2012 年 54 巻 12 号 p. 825-835
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    東日本大震災について,宮城県石巻・気仙沼医療圏を中心に,災害の特徴を述べ,災害直後の救急活動の現実,さらに災害時のMCA無線や衛星携帯電話,インターネット,SNSなどの情報通信手段や電子カルテシステムの実際および教訓について述べた。さらにそれを踏まえて2012年から本格的に再建される被災地の復興医療IT体制が目標とすべき「災害に強靭な地域医療IT体制」の実現に関して基本となる4つの概念,(1)全県域クラウドセンター,(2)SS-MIX準拠の2次医療圏の地域医療情報連携,(3)沿岸部診療所電子カルテASP/SaaS化,(4)日常生活圏包括ケアのためのワイヤレス通信環境について述べた。
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