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56 巻, 8 号
選択された号の論文の14件中1~14を表示しています
  • 吉見 俊哉
    2013 年 56 巻 8 号 p. 491-497
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2013/11/01
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    5世紀前のグーテンベルク革命に比べられる今日のデジタル革命は,社会の記憶構造を大きく変化させる可能性がある。過去が消えなくなり,無限に集積されていく情報資源となりつつある。この情報資源を保存し,再利用可能にしていくには,以下の4点の基盤整備が重要である。第1は,新たな知識コンテンツの公共的再利用に必要な法システムの整備である。とりわけ著作権者や所有権者が不明な知的資源を公的に再利用できるようにすることが喫緊の課題である。第2に,新しい知識循環型社会のプロデューサーとなっていくことができる専門職人材の雇用を生み出す必要がある。第3は,日本やアジアの文化を世界に向けて発信・再活用していく基盤となるナショナルアーカイブの構築である。第4に,新しい知識循環型社会では,ローカルなレベルで「わが町・わが村・わが地域」の記憶を呼び戻していく開かれた仕組みが整備されていかなければならない。
  • 現実の諸問題を解く
    金野 秀敏
    2013 年 56 巻 8 号 p. 498-505
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2013/11/01
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    複雑系のモデル化や数理解析の進展と応用への期待がもたれて久しい。しかし,複雑系研究の現状や今後の可能性は適切に語られていない。本報では,複雑系数理モデルが「現実の問題を解くことがどの程度可能であると考えられるのか」を現実のシステムの実測と数理モデルとの対比を通して論ずる。まず,「複雑系の数理モデル」とは,現実のシステムをありのまま詳細を再現するものではないことを述べる。次に,複雑系数理モデルのベイズの定理に根ざしたいくつかの成功実例や,巷(ちまた)で話題になっているビッグデータ解析の諸問題との関連性にも言及する。さらに,今後の複雑系の数理モデルの可能性に言及する。
  • SCREAL2011調査の結果から
    佐藤 義則, 小山 憲司, 三根 慎二, 倉田 敬子, 逸村 宏, 竹内 比呂也, 土屋 俊
    2013 年 56 巻 8 号 p. 506-514
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2013/11/01
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    国内45機関の参加・協力の下,2011年10月から12月にかけ電子ジャーナルの利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から3,922の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,利用者の読書行動や意識(選好)も大きく変化していることが明らかとなった。また,電子ジャーナルの利用度の違いは国際文献と国内文献のいずれを主に利用しているかに密接に関係しており,印刷体と電子情報資源に対するそれぞれ別個のサービスモデルの維持を避けるためには,国内文献の電子化の遅れの解消が必要であることがあらためて確認された。
  • REGISTRY/MARPAT/DCRの構造検索比較
    小林 伸行, 黒田 潔, 鈴木 順行, 大島 優香
    2013 年 56 巻 8 号 p. 515-524
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2013/11/01
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    有機低分子化合物の新規性調査では,化学構造検索が可能なデータベースを利用することが多い。これらデータベースが複数存在する中で,調査担当者はすべてのデータベースを利用することなく,目的に応じてデータベースを選択している。今回,STN InternationalのREGISTRY,MARPAT,およびDWPIのDCRの3データベースの化学構造検索結果を比較検討した。これにより,各データベースの特徴を再確認し,今後の調査におけるデータベース選択の指針とするために評価を行ったので報告する。
  • 伊藤 祥
    2013 年 56 巻 8 号 p. 525-535
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2013/11/01
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    日本の学術情報流通に特有な言語の問題を議論するための基礎的なデータを示した。日本と海外の文献データベースをマッチングして,日本の大学から生産される科学・技術・医学分野の学術文献を使用言語の観点から分析した。その結果,日本の大学研究者は原著論文には英語を使用し,解説的文献や短報・予稿等には日本語を使用する傾向にあることがわかった。また,英語の原著論文数は最近10年の間増加しておらず,大学が英語での研究成果発信を重視する傾向は,大学研究者の全体的な論文生産数には現時点で反映されていないことが明らかとなった。
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