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48 巻 , 12 号
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
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講演
  • ヤチヨ ピーター, 高木 和子, 加藤 多恵子:訳
    48 巻 (2005) 12 号 p. 763-774
    公開日: 2006/03/01
    ジャーナル フリー
    引用文献は,情報専門家が雑誌収集を最適化する際の優れたツールのみならず,雑誌記事のタイトルによって,抄録の自由語や雑誌記事のフルテキストでは探せない関連文献を探せる有効な手段である。近年,引用文献で強化されたデータベースが多々出ている。著者はこれらのデータベースのうちでWeb of Science, Scopus, Google Scholarの評価比較を行った。評価としてデータベースのサイズ,最新性,主題,文献タイプについて解説した。Google Scholarの弱点,Scopus, Web of Scienceの強みを論じた。かようのデータベースを作成する場合のソフトウエアにも触れた。また,検索された引用文献のソート機能,相対的引用頻度の重要性を認め,それら機能の実現を提案している。
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  • 上野 泉, 山下 泰弘, 富澤 宏之, 近藤 正幸
    48 巻 (2005) 12 号 p. 775-784
    公開日: 2006/03/01
    ジャーナル フリー
    本稿では,世界で研究開発費第3位,研究者数第2位となった中国において論文生産が急拡大している状況とその要因を明らかにし,また,日中共著関係がどのような学術分野で深まっているかを明らかにした。中国の論文の世界シェアは1990年から2002年にかけ3倍以上上昇し,科学技術主要国に近づきつつある。論文生産の拡大には大学の重点化政策が大きく寄与していると考えられるが,重点化政策以降,論文生産が重点大学に集中してきていることを明らかにした。そして,日中共著関係では,「材料」「化学」「工学」「物理」といった日中両国で世界シェアの高い分野で関係が深まっているが,世界シェアで中国が日本より高い「数学」では日中関係はあまり深まっていないことを明らかにした。
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  • 長塚 隆, 神門 典子
    48 巻 (2005) 12 号 p. 785-792
    公開日: 2006/03/01
    ジャーナル フリー
    最近の10年間で,アジア・太平洋州におけるデジタルライブラリーの諸活動には明らかに進展がある。世界の主要なデジタルライブラリー国際会議のひとつである第8回アジアデジタルライブラリー国際会議(ICADL2005)が2005年12月にタイのバンコクで開催された。アジア・太平洋州におけるデジタルライブラリー研究は文化遺産,多文化や多言語間に関するデジタルライブラリー研究において,世界でもユニークな位置を占めている。本会議での発表や出版物から,アジア・太平洋州におけるデジタルライブラリー研究・開発の最新動向について,技術的および社会的な視点から検討を行った。
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紹介
連載:記録管理の新潮流
  • 小谷 允志
    48 巻 (2005) 12 号 p. 817-825
    公開日: 2006/03/01
    ジャーナル フリー
    日本でも企業の不祥事が多発したため,金融庁は米国のサーベンス・オクスレー法(SOX法:企業改革法)に倣い,証券取引法の改正による日本版SOX法を制定しようとしている。これは企業の内部統制の仕組み強化を狙ったものだが,実質的には企業の業務遂行や内部管理の状況,取締役会の意思決定過程などの文書化を義務付け,会計監査時に公認会計士がチェックする制度である。内部統制がいかに密接に記録管理とかかわっているか,内部統制のための記録管理はどのような要件が求められるかにつき詳述し,併せて筆者が提唱している「内部管理のための記録管理」から「外部への説明責任のための記録管理」,すなわち「記録管理のパラダイムシフト」の代表例として説明する。
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連載:世界各国のIT政策
  • 兼子 利夫
    48 巻 (2005) 12 号 p. 826-834
    公開日: 2006/03/01
    ジャーナル フリー
    世界的に1990年代からインターネットとPCが急速に普及し始め,産業活動はもちろんのこと一般社会にもその活用が広がりつつある。その1つのビジネス形態が,電子商取引である。各国の政府機関等では,これらの情報技術(Information Technology: IT)を積極的に政策に取り込み,自国のIT政策として展開している。本稿では,最初にフィンランドのIT政策の経緯を述べ,そして,IT政策推進体制,フィンランドの包括的なIT政策である情報社会政策プログラムおよびブロードバンドの概要について述べる。次に,電子政府について,最後に同国のR&D振興の中心機関であるフィンランド技術庁について記述する。
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視点
情報と規範
集会報告
図書紹介
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