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58 巻 , 10 号
選択された号の論文の16件中1~16を表示しています
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年頭所感
記事
  • 村下 公一
    58 巻 (2015) 10 号 p. 728-736
    公開日: 2016/01/01
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    弘前大学は,政府COI(センター・オブ・イノベーション)拠点の一角を担っている。日本が超高齢社会を迎え,医療費増大が社会的問題となる中,「寿命革命」を旗印に,「リスクコンサーン型医療」へと転換して健康長寿社会の実現に取り組んでいる。弘前大学COI拠点の最大の特徴は,地域住民との厚い信頼関係に基づき,10年以上に及ぶコホート研究(岩木健康増進プロジェクト)によって集積された膨大な超多項目健康ビッグデータ(約600項目)の存在である。現在,この健康ビッグデータを基盤に,GEヘルスケア・ジャパンをコアに,イオンや花王,ライオンなど30以上に及ぶ強力な産学官連携チームによって,認知症などの疾患予兆発見と予防法開発にチャレンジしている。また,本ビッグデータは住民の健診情報が基盤となることから,個人情報保護法改正やマイナンバー導入を見据えた慎重な対応を進めている。
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  • 林 和弘
    58 巻 (2015) 10 号 p. 737-744
    公開日: 2016/01/01
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    欧州を筆頭に日本でもオープンサイエンス政策に関する関心が高まっている。オープンサイエンスの定義はいまだ明確には定まっていないが,現状を1つのムーブメントとしてとらえ,その本質を,今より研究成果の共有を進め,研究を加速ないしは効率化し,研究者の貢献を認めやすくすることとすれば,オープンサイエンスはさまざまな可能性をもつ。特に研究論文の出版という研究活動の一部のオープン化から,データのオープン化に対象が広がったことで,研究活動全体のエコサイクルを踏まえたサービスの構築とそれを念頭においた活動が進んでいる。現在の世界中のイニシアチブを俯瞰(ふかん)してみるに,これまで構築されてきた出版・共有プラットフォームが拡張され,より上位レイヤーの研究プラットフォームの構築に向かっていると解釈することが可能である。オープンサイエンスとその先にある科学技術・学術研究の新しい展開を見通しつつ,各ステークホルダーの能動的な変化が求められる。
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  • 高橋 匡, 平尾 啓
    58 巻 (2015) 10 号 p. 745-754
    公開日: 2016/01/01
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    近年,社外の技術やアイデアを社内に取り入れるオープンイノベーションを活用し,技術開発を行う企業が増えている。このような背景を受け,筆者らは2014年度「PAT-LIST研究会」活動において,顧客ニーズに即した技術開発を自社で行う(自前主義)か,他者と提携して行う(オープンイノベーション)か,どちらが得策かを検証する情報解析手法を開発した。本稿では消臭技術を対象として,商品情報・特許情報の活用による技術動向把握,アンケート情報と特許情報の比較による顧客ニーズの推定,技術補完が期待される提携先候補の探索を組み合わせた情報解析手法を紹介する。
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  • 有田 正規
    58 巻 (2015) 10 号 p. 755-762
    公開日: 2016/01/01
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    義務教育や高校で利用するデジタル教科書(デジタル副教材)の開発が進む。参考にすべきは,企業に主導権を握られる形でデジタル化を進めた結果,コスト高にあえぐ学術情報の分野である。デジタル教材の導入は,学校間の格差を広げ,公教育とは呼べない状況を引き起こしかねない。見過ごされがちなのは,デジタル化による課金方法の変化である。紙の教科書は1度購入すればモノが手元に残る。しかしデジタル版はアクセス権維持やアップデートを通じて従来と違うコストが発生する。紙版とは異なる情報のリテラシーも必要になる。とりわけ参考になるのは公共図書館における電子書籍貸し出しや,大学図書館が契約する学術雑誌の電子ライブラリーの状況だ。いずれの場合もデジタル化を契機に価格が高騰した。紙の書籍ですら教科書の変更には労力が要る。教科書のデジタル化は長期的にどのような影響を及ぼすのか。維持コストや乗り換えコスト,リテラシーといった側面からも慎重な検討が必要だ。
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  • 武田 英明, 村山 泰啓, 中島 律子
    58 巻 (2015) 10 号 p. 763-770
    公開日: 2016/01/01
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    科学のオープン化,研究情報流通,さらには研究情報における識別子は,近年科学全体の大きなトピックスとなっている。分野を越えて研究データをより広く流通,公開させようとするとき,データの中身がわかるようにメタデータを登録し,データに識別子(ID)を付ける必要がある。DOI登録機関であるジャパンリンクセンターは,研究データへのDOI登録を開始するにあたり,国内研究機関等の参加による実験プロジェクトを行い,参加機関はDOIのテスト登録・本登録を実施した。機関内でのシステム構築や運用フロー整備を通じて課題の抽出・共有を行い,その議論の結果を「研究データに関するDOI登録ガイドライン」として取りまとめた。プロジェクトによって形成されたコミュニティーは,今後のオープンサイエンスの取り組みに寄与することが期待される。
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