目的: 今後, 予想される医療費の増大を抑制するには, リハビリテーションの回復期の中核となる回復期リハビリテーション病棟の入院期間の短縮を検討することが重要である. そこで, 本研究では, 回復期リハビリテーション病棟の入院期間の要因を分析した.
方法: 対象者は福岡市内のH病院の回復期リハビリテーション病棟に, 平成15年5月1日から平成16年12月31日の間に入院し, 退院した患者236名のうち, 検討した15変数 (性別, 年齢, 疾病, 入院の紹介元, 入院前の生活拠点, 退院先, 入院時の家族構成, 理学療法・作業療法・言語療法の各リハビリ量, FIM, 経済的な問題の訴えの有無, キーパーソン, 退院に当たっての家屋改造の必要性, 在院日数) に関し, 欠損値がない者 (167名) である. 在院日数の関連要因を検討するため, 在院日数を従属変数, その他の要因を独立変数とする重回帰分析をおこなった. その際, 人員配置や障害の種類や程度とリハビリの組合せによる偏りを補正するため, リハビリ投入量をPT投入量と非PT (OT・ST) 投入量に2分して, 解析を行った.
結果: リハビリテーションの療法では, 理学療法, 作業療法, 言語療法のうち, 理学療法の投入量のみが在院日数の短縮と関連していた (p<0.05).
結論: (1) 理学療法が担当する基本動作やADL訓練のみが転帰の目安となっている, (2) 投入量の多い理学療法が在院日数の有意な説明変数となった可能性が考えられた. また, (3) 作業療法と言語療法は在院日数の短縮につながらず, 在院日数長期化の一因である可能性や, 作業療法や言語療法の投入量の少なさが, 自宅退院でなく, 施設退院につながっている可能性が示唆された. 今後は, 他の施設の患者を対象に同様の検討を行い, 今回の知見と比較検討する必要があると思われる.
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