社会学評論
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58 巻 , 4 号
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特集・社会学教育の現代的変容
  • 藤村 正之, 片桐 新自
    2008 年 58 巻 4 号 p. 392-394
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
  • 中山 伸樹
    2008 年 58 巻 4 号 p. 395-414
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    政府の新自由主義的な大学政策のために,今日の日本の大学は深刻な危機に直面しつつあり,学生の質の変化が進む中,よりいっそうの大学教育改善の努力が求められる.
    社会学教育は,大学進学率の上昇にともなって拡大し,1991年の大学設置基準大綱化以降,各大学で学部・学科の再編が進んだ.『学校基本調査報告書』でみる限り,「社会学関係」の学生数・占有率ともに上昇しているが,その結果,社会学中心学科が拡大しているとはいいきれない.大綱化以降,学科名称は急増し,「大学改革」の迷走ぶりを象徴しつつ,『学校基本調査報告書』の学科分類は破綻してしまった.本稿は,社会学をプロフェッションとしてとらえることの意義,社会学プロフェッションが大学ルートと学会ルートの重なりと区別という形で存在することを主張し,一般国民や政府・財界との関係や社会学分野の課題を示し,大学ルートの集約の場,大学ルートと学会ルートの調整の場がないことを指摘している.
    本稿はまた,学生と教員の間,教員と同僚の間,教育役割と研究役割の間の「3つのアパルトヘイト」論を紹介し,教育と研究は構造と作動原理がかなり異なる点に教育改革が困難である理由を見,社会学教育の改革のためには「アパルトヘイトの打破」「理念・目的・目標の明確化」「社会学の社会的機能への目配り」を通じて実質合理性を高めることが重要であると指摘している.
  • 奥村 隆
    2008 年 58 巻 4 号 p. 415-436
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    社会学を専攻する学部学生は,大学で社会学教育を受けるなかで,社会学になにを見出しているのだろうか.彼らは社会学をどのようにおもしろいと思い,卒業後どのように役に立つと思っているのか.本稿は,2003年に日本社会学会社会学教育委員会が7つの大学を対象として行った質問紙調査の結果からこのことを検討する.前半で,大学入学以前の社会への関心や社会学についての知識,社会学の授業についての満足度などを見たあと,後半では,学生たちがいかなる語彙で社会学が「役に立つ」と語り,社会学が「おもしろい」と語るかを,自由回答を分類することで明らかにする.そこからは,進路に役に立つことや社会への知識が得られることよりも,視野を拡大する「幅広さ」,常識を転倒する「意外さ」,自分と関係する「身近さ」に社会学の魅力を感じている学生の姿が浮かび上がる.この調査結果への評価を通して,本稿は社会学教育が現在直面する「岐路」を暫定的に描き出すことを試みる.
  • 片桐 新自
    2008 年 58 巻 4 号 p. 437-455
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    多くの人が「自分・家族・友人」という身近な世界にしか関心がなくなりつつある現代において,常に大きな世界との関連を視野に入れる社会学の思考法は,その重要性を増してきている.本稿は,そうした社会学的思考法を,社会学を専攻する大学生に対して,どのように教育していくことによって,効果的に身につけさせられるかを,筆者の教育実践にもとづいて述べた論考である.
    すべての社会学関連授業が重要なのはもちろんであるが,特に最初に社会学と出会う導入教育が重要である.名前だけは知られているが,イメージのつかみにくい社会学という学問を最初にどのように理解させることができるかで,その後の社会学への取り組み方は大きく異なってくる.入門講義では身近な問題と社会がつながっていることを明示し,基礎的演習系授業では社会学的思考訓練のために素朴であっても実際に自分たちで研究を行うことが重要である.導入教育後の専門講義科目では明確で一貫した筋を示すこと,専門演習や卒業論文の指導においては労力を厭わない丁寧なアドバイスをすることが不可欠である.
    こうした社会学教育をしっかり受け止めて大学を卒業する若者は,健全な社会批判精神をもった社会のメンバーになりうると言っても過言ではない.しかし,そのためには,社会学者の間での社会学に対する共通理解を高める努力もまたより必要となってくるであろう.
  • 佐藤 郁哉
    2008 年 58 巻 4 号 p. 456-475
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    1990年代いらいの急激な量的拡大にともなって,日本における大学院教育は,大幅な質的変容を余儀なくされてきた.「戦略なき大衆化」とも形容できるその動向にともなって頻繁に取り上げられてきたのは,米国における大学院教育のプログラムとカリキュラムであった.しかしながら,その「アメリカン・モデル」の導入は,多くの場合きわめて不正確な情報と安易な発想にもとづいており,それがひいては,現在日本の高等教育システム全般を空中分解の危機にさらしているとさえ言える.
    本稿では,最初に大学院教育の量的拡大の実態とそれをめぐる比較的よく知られた事実と問題点について改めて確認する.ついで,著者がかつて共同研究者とともにおこなった社会学の分野における大学院教育に関する日米比較研究から得られた知見にもとづいて,大学院における教育プログラムとカリキュラムを改革していく際にアメリカン・モデルを安直に適用することによってもたらされるさまざまな問題について検討していく.
  • 片瀬 一男
    2008 年 58 巻 4 号 p. 476-491
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    戦後,日本社会の民主化をめざして導入された統計教育が,昨今の「ゆとり教育」のもとでのカリキュラム削減によって危機に瀕している.統計的リテラシーは,世論調査をはじめとする調査データを的確に読みとることによって適切な政治参加を促進するという点で,情報化社会における市民的教養教育にとって不可欠のものである.また,社会学教育においても,社会調査教育は,質的調査・量的調査を問わず,因果図式や仮説の構成を通じて,社会理論と社会的現実を架橋する社会学的想像力を涵養するという意味で枢要な位置を占める.
    ところが,実際の社会調査教育の現場では,たとえば社会調査士育成をめぐっても,大学間の格差が存在するだけでなく,量的調査では検定や多変量解析,質的調査ではフィールドノーツやドキュメントの分析技法の教授までは十分になされていないという問題点がある.
    今後はデータ収集の方法だけでなく,こうした分析技法の教育にさらに力をそそぐことが,社会調査教育の課題となる.これによって,メディアの流す多様な情報から,適切なものを読みとるリサーチ・リテラシーを育成することで,情報化社会における民主的な市民参加を促進することこそ,市民的教養教育としての社会調査教育に求められる使命である.
  • 小高 良友
    2008 年 58 巻 4 号 p. 492-505
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    私が勤務する大学では,平成に入り間もなく社会学教育は岐路に立ち変容をせまられていた.以来約15年以上にわたり,私は福祉士教育と社会学との接点で悪戦苦闘することになった.
    批判的になることによって発見できることはたくさんある.社会学に限らず,少なくとも学問は基本的にそのような特性を持っていよう.しかし,批判的になることによって見えなくなることがあることを,私は自分が実習生として社会福祉現場実習に行って知ることとなった.
    社会福祉援助技術現場実習の実習生として,あるいは卒業後に職員として,福祉施設の職員や利用者や実習生の逸脱行為に出会ったとき,その逸脱行為をどのように理解しようとするか.その行為者のパーソナリティの欠陥にその原因を探そうとするのか,同様の「状況」におかれれば自分も含めた誰にでも起こりうる行為かもしれないとその行為を理解しようとするのか.社会学は,社会福祉士教育にたいして後者の視点を提供できる.それは社会福祉士教育にたいする社会学教育の貢献点のひとつである.
  • 野村 一夫
    2008 年 58 巻 4 号 p. 506-523
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    私は1990年代から社会学のテキストとウェブの制作に携わってきた.その経験に基づいて,2つの問題について論じたい.第1に,社会学テキストにおいてディシプリンとしての社会学をどのように提示するべきか.第2に,社会学ウェブのどこまでが社会学教育なのか.そして,それぞれの問題点は何か.テキスト制作上のジレンマや英語圏で盛んなテキストサポートウェブなどを手がかりに考えると,意外に理念的問題が重要であることに気づく.社会学教育には2つの局面があり,それに対応して,2つの社会学教育的情報環境が存在する.社会学ディシプリン的知識空間と社会学的公共圏である.テキストとウェブという社会学教育メディアも,この2つの局面に対応させて展開しなければならないのではないか.そう考えると,現在の日本社会学において「社会学を伝えるメディア」の現実的課題も見えてくる.
  • 上野 千鶴子
    2008 年 58 巻 4 号 p. 524-539
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    日本の高等教育が直面する危機には,少子化による18歳人口の絶対的な縮小と,グローバリゼーションとがある.グローバリゼーションとは,「情報とカネとモノとヒトの国際移動の増加」と定義することができる.高等教育にとっては,ヒトの移動とは,教育研究者の国際移動と,学生の国際移動とを意味する.日本の高等教育におけるグローバリゼーションの指標を,(1) 学生の移動,(2) 研究者の移動,(3) 英語化の程度によって考察する.
    これまで日本の高等教育は,日本語という非関税参入障壁によって守られてきたが,グローバル・マーケットのなかに投げこまれることで国際競争にさらされるようになる.それは大学評価の国際ランキングとして指標化される.大学ランキングは学位の市場価値の大学間および国際間格差をもたらす.その結果,エリート層は英語圏の大学で教育を受け,セカンド・エリート層のみが国内にとどまることになり,「国産品」は二級の扱いとなる.学知のグローバリゼーションの帰結に,知の植民地化の進行か,それとも市場の閉鎖性の維持か,の二者択一の選択肢しかないとなれば,そのいずれも,非英語圏の教育研究にとって歓迎すべき事態とはいえない.
    このようなグローバリゼーションは社会学にどのような含意を持つだろうか.社会学は,言語をもって遂行する経験科学である.日本でも社会学の研究教育のバイリンガル化は避けられない趨勢だが,それは英語圏の教育研究への一元化を意味しない.バイリンガル状況のもとでローカルな知の価値が高まることに期待したい.
投稿論文
  • 川本 格子
    2008 年 58 巻 4 号 p. 540-556
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    ジンメルには,「女性文化」「男女両性の問題における相対的なものと絶対的なもの」という,性と文化の問題を扱った論文がある.ここでジンメルは,近代の文化を男性文化であるという.それは,分化と分業を基礎にして成り立つ近代の文化が,男性の分化的な本質と親和的であると考えるからである.これに対して女性は未分化で統一的な存在であるとされ,近代文化の創造には不向きだとされる.
    ジンメルは,こうした女性の本質を否定的に捉えるのではない.近代をもたらした男性的な生のあり方を,主観と客観の二元的な分裂と対立という近代の問題を生み出したものであるとし,これに女性的な生のあり方,統一的な生のあり方を対置する.
    こうしたジンメルの女性論は,女性に独自の価値を見出している一方,男女の本質的な相違を前提にしており,男性に文化,女性に自然をあてはめようとする,古くからある女性論に基づいているように見える.実際に当時の女性運動に関わったマリアンネ・ウェーバーもジンメルのこの点を批判し,女性の文化創造への関わりを積極的に推進する.
    本論では,ジンメルの女性論を生の哲学の観点から捉えることによって,女性的なあり方に,近代を乗り越える道を見出そうとするジンメルの,形而上学的な女性論の現代的な意義について論じるつもりである.
  • 中村 英代
    2008 年 58 巻 4 号 p. 557-575
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    近年,摂食障害の当事者は,インターネット上で自らの経験や考えを語りはじめた.そんななか,一部の当事者たちの間で,摂食障害はダイエットが原因であり規則正しく一定量の食事をとることで回復するという解釈が,回復への道のりのひとつとして注目されている.このような「食事」への注目は,摂食障害が「個人」「家族」「社会」のいずれかの地平で論じられがちな風潮のなか,一部の回復者たちの間で生じている新しい動向と考えられた.そこで,本稿では,こうした動向に着目することで,摂食障害者が置かれている状況や回復者の実践の一端を明らかにすることを試みた.
    本稿ではAさんとBさんの回復体験記を取り上げ,彼女たちが,摂食障害を他の解釈ではなく「食事」の問題として説明する論理はいかなるものなのか,このような解釈を提示することで何を達成しようとしているのかを検討し,以下の知見を得た.
    体験記では,原因の探求と解決方法は別だという視点から,「個人」「家族」「社会」といった解釈は具体的な解決方法を提示していないと指摘されていた.次に,食べれば治る「食事」の問題と説明する体験記は,過食や嘔吐を解決する手段を当事者自身に取り戻そうという試み,すなわち,「解決権の回復」が試みられている事例であることがわかった.「食事」への注目の背後に,摂食障害者を取り巻く言説環境に対する,回復者による批判的な眼差しをみてとることができた.
  • 三橋 弘次
    2008 年 58 巻 4 号 p. 576-592
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    日本ではA. Hochschild(1983)の成果を基にして,感情労働の遂行が燃え尽きに帰結するという主張が頻繁に見られる.しかし,多数の経験的検証が行われている欧米では,感情労働と燃え尽きとの連関のありようは主張されるほど明確ではないと批判されており,日本で見られる経験的検証なき因果連関の主張は危ういものと言わざるをえない.
    そこで本研究は,感情労働と燃え尽きとの連関について,文献精査をし,その結果を踏まえ事例データの分析を通じて経験的に検証することを目的とした.
    主な結果は,まず,感情労働することで燃え尽きる,という因果連関に強い疑義が呈された.Hochschild(1983)の丁寧な再読と燃え尽き事例の分析からは,感情労働したいのにできない状況が,燃え尽きの現象に共通した背景として見えてきたのである.また詳細を見ると,感情労働したいのにできずに燃え尽きに至る過程は多様であった.これは,職業特性の多様さ,感情労働の遂行の多様さ,感情労働過程の多様さを看過して,さまざまな職業を「感情労働職」として1つのカテゴリーにまとめて燃え尽きと関係づけて問題化しようとする粗雑な議論に反省を促すものである.さらに,感情労働の心理的効果もそうした諸要素に依存するのであって,燃え尽きは感情労働の本質的な問題ではないことが経験的に示唆された.
  • 貞包 英之
    2008 年 58 巻 4 号 p. 593-607
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    2002年末より,ネットをとおして知り合った者が自殺をともに企てる「ネット自殺」と呼ばれる事件が流行する.2005年末までに2度の波が観察され,そのなかで未遂を含め計69件,のべ204人がこの事件に参加したのである.
    事件の最大の特徴は,他の集団自殺でのようには幻想やイデオロギーの共有が確認されなかったことにある.事件では他者の介入をなるべく排除した自殺が選択された.つまりネット自殺では集団で行われながら,個々に孤立する「私的」な死が観察されたのである.
    近代社会は,問題状況としての死を社会と対立する否定的な要素として想定してきたといえよう.たとえば死のタブー化を主張する議論では,生を規範とする社会から死が否定的なものとして締め出されていることが問題とされる.またアノミーを前提とした議論では,社会の正常な秩序が欠如する際に自殺は発生するとされる.しかしネット自殺では,こうした近代的な図式に回収されない自殺の現象が確認された.すなわち事件では集団形成と矛盾せず,それゆえ社会の否定的要素とならない死が観察されたのである.そうした自殺を発生させることで,事件は自殺の前提となる配置を変えたあらたな社会の形成について示唆している.本論は,ネット自殺事件をとおしてそうした現代社会の特徴を探る試みである.
  • 浜田 宏
    2008 年 58 巻 4 号 p. 608-624
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2010/04/01
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,大学進学率と世代間移動の単純ではない関係を,数理モデルを定式化することで明瞭に説明することである.特定の数値に依存しない一般的な命題を導くために,モデルは2次元(学歴と出身階層)2ランク(高と低)の社会からなり,学歴が高い者が優先的に上層に参入できるという単純な仮定を採用する.より厳密には2つの選抜形式をモデル化して分析する.1つは辞書体式順序によって出身階層の影響も考慮する場合と,もう1つは完全に学歴のみを選抜基準とする場合である.前者の仮定を用いたモデルを辞書体式順序モデル,後者の仮定を用いたモデルを学歴主義モデルと呼ぶ.2つのモデルを比較分析することで,教育機会の拡大が世代間上昇移動の閉鎖化を生み出すというパラドキシカルな現象がどのような条件のもとで発生するのかを特定する.またモデルは教育機会の均等化と世代間上昇移動の関係も明らかにする.さらにモデルから理論的な命題を導出するだけではなく,モデルが現実のデータにどの程度フィットしているのかを全国調査データを用いて検証する.
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