巻号一覧
31 巻, 4 号
選択された号の論文の11件中1～11を表示しています
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蓮見 音彦1981 年 31 巻 4 号 p. 2-15
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
ジャーナル フリー本稿は来るべき日本社会学会第五五回大会 (一九八二年) でのシンポジウム「日本社会の現状分析」にむけて、七〇年代における地域社会の状況を整理するという趣旨で行なわれた第五三回大会テーマ部会の報告にもとつくものである。このような趣旨からすれば、ここでは (1) 七〇年代における農村社会の変化を概観するとともに、 (2) この時期における農業・農村への政策的働きかけの特質を検討し、 (3) それらに対して農村社会学からどのような取り組みがなされているかを明らかにすることが課題となろう。本稿ではこのうち主に (2) と (3) をとり扱った。すなわち、七〇年代における農村政策の分析にもとづき、政策の上で村落に新たな位置づけが与えられつつあることを指摘し、それに関連して農村社会学において行なわれてきた村落の把握をめぐって提起されている若干の議論を検討した。それらの検討の結果、現在の国家独占資本主義段階における政策のもつ複雑な意味と、その下での屈折した農民層分解の形態、さらにわが国村落の変質解体におけるきわめて特異な推移とを、あらためて相互連関的に把握する必要があることを指摘している。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1791K) -
倉沢 進1981 年 31 巻 4 号 p. 16-31
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
ジャーナル フリー一九七〇年代の日本の地域社会の変動は、一言でいえば都市的生活様式の深化と拡大という意味での都市化過程として特徴づけることができる。それは都市・農村を包んで都市的生活様式が全般的に浸透したことによって都市化社会の形成とも呼びうる。
七〇年代の基底的社会動向として、 (1) 人口移動の相対的安定化、 (2) 都市人口構造の成熟化、 (3) 都市的生活様式の深化・拡大、 (4) 新市街地の拡大、 (5) 専門処理システムの限界の露呈、以上の五つの動向につき検討を加え、人口配置の上で都市化社会の形成がほぼ準備されたこと、生活様式の面でまた地区レベルのアメニティの面で、新しい問題状況が発生していることを明らかにする。
このような新しい問題状況に対する、計画・政策・運動側の対応として、次の四点を整理する。 (1) 生活基盤の重視、 (2) 地区環境アメニティの重視、 (3) 地域文化の重視、 (4) コミュニティの社会目標としての設定。
最後に、このような社会動向を受けて生みさ出れた社会学的アプローチの方向について、 (1) 地域社会学の動き、 (2) コミュニティ論、 (3) 都市化社会論と都市的生活様式論の三点に分けて考察する。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2140K) -
柔構造社会の人間関係との関連で黒柳 晴夫1981 年 31 巻 4 号 p. 32-50
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
ジャーナル フリー本稿は、ジャワ農村家族の親子関係の特質を明らかにするとともに、同時に、ジャワ農民の家族あるいは諸集団への稀薄な共属感情が、基本的には子どもの頃の社会化の過程を通じて形成されることを明らかにしようとしたものである。
ジャワ農村社会は、総じて人間関係の連帯性が稀薄な柔構造社会だといわれる。その理由のひとつは、ジャワ人は集団への共属感情が稀薄で、生活の諸局面において行為選択の許容される幅が大きいからである。このようなジャワ人の態度は、基本的には、子どもの頃の社会化の過程で形成されると考えられる。
ジャワ農村の子どもは、乳幼児期に著しく甘やかされて養育され、周囲の保護の下に自分の要求が常に充されるために、自己の主張を出さない態度を身につけるようになる。児童期になると、子どもは、「尊敬」 (urmat) の価値を習得して序列階梯に基づく秩序を自覚するようになり、自己の個性や感情を抑制してタテマエに即した行動をするようになる。それゆえ、子どもは、上位にある父親との間に人格的要求に基づく充分な同一視の機会をもちえず、母親との間に強い紐帯関係をもつようになる。こうした序列に組みする不等質な社会化を通じて、子どもは、家族をむしろ二個人間の結合関係の累積体と意識するようになり、このような態度が家族や諸集団への共属感情を稀薄にさせている。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2506K) -
金沢市近郊「混住化」農村の事例橋本 和幸1981 年 31 巻 4 号 p. 51-74
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
ジャーナル フリー戦後日本農村の支配構造を論じるさい、注目をあびたものにエージェント支配論がある。そこでは伝統的な共同体 (的) ムラ支配秩序に対して国家独占資本主義による一元的支配が説かれ、「国家独占資本主義のあらゆる諸機関に結びついた便乗利得者」 (栗原) である上層農民の存在が必要となる。しかし、この理論が農村 (農業) の全般的支配に力点をおいた結果、農村集落内リーダー層の検討・分析は十分であったとはいえない。とりわけ一九六〇年代以降の地域政策 (農政を含む) は、農村 (集落) 次元での諸問題を噴出させてきており、基本的にはムラ支配秩序の変化を過度に押し進めてきていると同時に、その変化の差をもきわだたせてきている。
地元層が少数になってきている「混住化」農村 (集落) では、集落完結的支配はもはや今日不可能になってきており、そのばあい集落内で二様の支配ルートが用意され、より広域化した次元での支配にそれぞれ結びつけられていく。そうすることで地元層の利害が守られていく。かかる支配の広域化と集落内秩序との関連、およびエージェント支配の今日的在り様について検討を深めていく必要があろう。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2356K) -
岡澤 憲一郎1981 年 31 巻 4 号 p. 75-90
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
ジャーナル フリーギリシア語に由来する社会学上の概念のなかでも、エートス (ethos) という言葉ほど多義的で、共通の理解をえにくい概念はないようにおもわれる。本稿では主要な社会学者たちによってエートスという言葉が用いられた文脈に注目し、エートスの多様な意味を析出し、整理するとともに、社会学者たちがエートスの担い手をどこに求めたかにかんする比較分析をとおして、エートス概念の社会学的考察をこころみる。
エートスの担い手を民族や社会に求める立場はW・G・サムナーやH・ボンナーにみられるが、そのばあいにはエートスが広範な担い手のなかに拡散的に浸透したものとなる。逆に、担い手を個人に求める見解がM・シェーラーやH・フライヤーにみられる。しかし、このばあいにはエートスがシェーラーのように個人の内面世界に系譜的に深化したものとみなされたり、主観的に解されたりする危険が生ずる。個人の所属集団の限定が軽視されると、フライヤーのようにナチズムとの一体化に陥ったりする。本稿ではこうした問題を克服しうる集団としてウェーバーやマートンの労作から担い手としての社会階層が抽出され、担い手をここに設定してはじめて、エートスの拡散的な浸透と系譜的な深化、そして後者にまつわる主観的な理解などが回避され、エートスの社会学的な把握が可能になることを示した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2079K) -
菊池芳樹「人口社会学ノート」 (社会学評論第三一巻第一号) へのコメント阿藤 誠1981 年 31 巻 4 号 p. 91-97
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
ジャーナル フリーIn the recent issue of this Journal, Mr.Yoshiki Kikuchi wrote about the rapid fertility decline since 1973 in Japan. He implied in it that the recent low fertility in Japan, measured by total fertility rates, reflected the decrease in birth intention of the average married couple toward less than two children. Based on the assumption that fertility behavior of Japanese women changed fundamentally in 1970's, he attempted population projections in which he assumed women would have only 1. 5 children on average in the future Japan.
In my judgement, such argument is totally unwarranted. There has been no significant change in the legal status and the extent of actual prevalence of birth control measures in around early 1970's. In this respect Japanese situation is completely different from the Western countries where the diffusion of modern contraceptive methods and the liberalization of induced abortion presumably contributed to the recent fertility decline there.
No evidence has shown that Japanese married couples have changed their fertility dramatically toward less than two children. Mean number of children ever born for 1955-1965 marriage cohorts were almost invariably about 2.2 and the total intended number of children was also 2.2 on average for more recent marriage cohorts.
Although such social and economic changes as industrialization, urbanization, the rising aspirations for living, and the rise of educational level, may have been conducive to the long-run low fertility in Japan, they cannot explain the recent abrupt decline in period fertility rates. Also, there has been no significant change in married women's status either within or out of home.
The major reason for the recent decline in period fertility rates is the simultaneous rise in the mean age at marriage for both sexes since 1973, which is, in turn, not only due to the abrupt shrinkage of the size of younger age cohorts in the marriage market after the “baby boom” cohort, but also due to the recent rise in the proportion of women entering colleges. Fragmentary data seem to indicate that marital fertility itself has declined recently, but this should be interpreted not as the decline in completed fertility but as the temporal decline due to the spacing of childbearing.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (939K) -
山本 康正1981 年 31 巻 4 号 p. 98-110
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
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山中 隆次1981 年 31 巻 4 号 p. 111-115
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
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川合 隆男1981 年 31 巻 4 号 p. 115-118
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
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宮島 喬1981 年 31 巻 4 号 p. 119-121
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
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渡辺 秀樹1981 年 31 巻 4 号 p. 121-125
発行日: 1981/03/31
公開日: 2009/10/19
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