肺癌

「肺癌取扱い規約」の一部改訂 (案) について

加藤治文, 杉浦孝彦

2003 年 43 巻 3 号 p. 173-202
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.173

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「肺癌取扱い規約」の一部改訂 (案) について

加藤治文, 井内康輝

2003 年 43 巻 3 号 p. 203-218
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.203

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「肺癌取扱い規約」の一部改訂(案)について

加藤治文, 福岡正博

2003 年 43 巻 3 号 p. 219-224
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.219

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「肺癌取扱い規約」の一部改訂 (案) について

加藤治文, 江口研二

2003 年 43 巻 3 号 p. 225-235
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.225

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日本病理剖検輯報1958～97年度症例による肺多発癌 (特に三重癌以上) の頻度, 内容と原発部位の検討

森田豊彦

2003 年 43 巻 3 号 p. 237-246
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.237

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目的. 著者は日本病理剖検輯報 (輯報) の1958年度から35年分の二重癌を中心にした肺多発癌につき検討し, 肺癌1997; 37: 283-294に報告した. 今回は1958年度から40年分の肺三重癌以上を中心に, 肺に癌が多発する背景, 規則性を探った. 対象および方法. 輯報の40年問の男性肺三重癌以上41例, 女性肺三重癌9例につき, 年度, 年齢, 病理組織型, 肺癌発生の肺の左右, 発生肺葉を因子に検討した. 10年区分に1-IV期の4期に分け推移を見た. 各症例の肺癌は主 (致死的), 従 (非致死的) に分け, 組織型分布と組織型の組合せを見た. 結果. 男性三重癌以上の肺癌症例との相対頻度は漸増していたが, 肺多発癌中の割合はII-IV期に6%から4%に漸減を示した. 男性三重癌以上のピークはIII-IV期にかけ60歳代から70歳代に上昇し, III+IV期三重癌以上は同時期肺癌に比し有意に高齢だった. 男性主の肺癌には小細胞癌と大細胞癌, 従の肺癌には腺癌と扁平上皮癌が有意に多かった. 左右肺に分かれるものが男性90%, 女性67%あり, 他はすべて右肺のみに発生した. この男性の90%は, 肺二重癌の67%に比し有意差があった. 男女三重癌は2葉または3葉に分かれるものが圧倒的に多かった. 結論. 肺三重癌以上は肺二重癌に比し相対的にも頻度が低い. 主と従肺癌の組織型分布からも小細胞癌と大細胞癌は扁平上皮癌と腺癌より致死的で悪性度が高いと考えられた. 肺発癌刺激は1点よりも左右肺の各肺葉に広く作用することが示唆された.

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肺腫瘍に対するラジオ波凝固療法後の再発におけるCT評価

非再発例と再発例の比較

大山嘉将, 松岡利幸, 豊島正実, 大隈智尚, 山本晃, 堺幸正, 羽室雅夫, 西田典史, 中村健治, 井上佑一

2003 年 43 巻 3 号 p. 247-252
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.247

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目的. ラジオ波凝固療法 (RFA) の治療効果と再発の評価を目的としてCTにおける形状変化及び造影剤を用いたCT値の測定を行い, 有用性を検討した. 対象. 2000年6月から2002年9月までに当院にてCTガイド下RFAを施行し, 3ヶ月以上追跡可能であった10症例21結節. 8例14結節では, RFA前後の造影効果についても検討した. 結果.(1) 形状変化 (n=21): 術後3日にて1日目と比較して面積比95.7%と僅かに縮小し, 7日目で79.7%, 1ヶ月で57.7%と縮小傾向を示した. 3ヶ月以降では非再発結節 (n=16) は経時的に縮小した. (2) 造影効果 (n=14): 再発結節 (n=3) では造影前後CT値差は平均で39.17 H.U. 上昇したが, 非再発結節 (n=11) では平均で0.72 H.U.と造影効果を有しなかった. 再発結節中2結節はサイズ増大のない時点から造影効果を有した. 結論. 非再発結節は全例経時的に縮小し, 再発結節と比較しても明らかな造影効果を有することはなかった. 再発結節において増大傾向のない時期から造影効果を有するものがあり, サイズの増大がなくとも造影することが局所再発の早期発見に繋がると考える.

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生検にて印環細胞型腺癌成分が確認された肺腺癌の臨床病理学的検討

桐生拓司, 大橋信子, 杉崎圭子, 松井英介, 星博昭, 丸井努, 岩田尚, 下川邦泰, 川口真平, 小久保光治

2003 年 43 巻 3 号 p. 253-257
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.253

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目的. 印環細胞型腺癌成分を含む原発性肺腺癌について臨床病理学的な検討を行った. 対象・方法. 最近12年間で生検にて印環細胞型腺癌成分を確認した4例を対象とした. 臨床事項として, 年齢, 性別, 喫煙歴, 臨床もしくは病理病期, 手術適応, 予後, および画像病理学的事項として, サイズ, 局在, 病変の内部および辺縁性状, 血管集束の有無, 分化度, 隣接臓器への進展および遠隔転移の有無を検討した. 結果. 同時期の肺腺癌に占める頻度は, 0.82%(4/488) で, 性別は男性3例, 女性1例. うち1例は39歳の若年者であった. 2例は中枢発生, 2例が末梢発生であった. 画像上は, 充実性で境界は明瞭, 辺縁はnotchもしくはspiculaを呈し, 周囲にすりガラス状の領域はみられなかった. 4例中3例は検診指摘例であったにもかかわらず, いずれも隣接臓器への浸潤もしくは遠隔転移を伴い, 手術施行例は1例のみであった. 手術不適応例は数ヶ月以内に癌死し, 手術施行例も術後11ヶ月で癌死した. 考察. 今回の検討では, 症例数が限られているが, 画像上, 充実性, 境界明瞭, 辺縁不整な性状を呈し, 周囲にすりガラス領域はみられなかった. 所属リンパ節転移もしくは局所浸潤/遠隔転移を伴い, 悪性度の高い性格が示唆された. また生検組織診断の結果, 転移性肺腫瘍疑いとされ, 肺以外の全身検索を施行した. 印環細胞型腺癌は最近改訂されたWHO分類の肺腺癌Variantsの中にも記載されており, 正しい認識が必要であり, 今後の症例の蓄積と更なる臨床病理学的検討が望まれる.

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肺癌の診断時における脳転移の頻度

多田敦彦, 瀧川奈義夫, 柴山卓夫, 斎藤龍生, 本廣昭, 前田元, 深井志摩夫, 小松彦太郎, 河原正明

2003 年 43 巻 3 号 p. 259-264
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.259

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目的. 肺癌の診断時における脳転移の頻度を検討した. 方法. 肺癌患者31450例 (非小細胞癌27730例, 小細胞癌3720例) の診断時における脳転移の頻度をcT因子・cN因子別にretrospectiveに検討した. 結果. 非小細胞癌では1104例 (4.0%), 小細胞癌では279例 (7.5%) に脳転移が認められた. 脳以外に遠隔転移が認められなかった症例は非小細胞癌653例, 小細胞癌163例であった. 非小細胞癌での組織型別の脳転移頻度は, 腺癌4.8%, 扁平上皮癌2.5%, 大細胞癌6.4%, 腺扁平上皮癌1.7%であった. cT因子・cN因子が進行するほど, 非小細胞癌では特にcN因子が進行するほど, 脳転移の頻度は高い傾向が認められた. 脳転移症例の50%生存期間 (median survival time: MST) は非小細胞癌では21.4週, 小細胞癌では28.1週であった. 脳以外に遠隔転移が認められなかった症例と他臓器にも転移が存在した症例のMSTは各々非小細胞癌では24.0週, 18.4週, 小細胞癌では30.7週, 25.3週であり, いずれも後者の方が有意に短いという結果であった (各々p<0.001, p<0.05). 結論. 肺癌の診断時における脳転移の頻度は非小細胞癌では4.0%, 小細胞癌では7.5%であった.

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群馬大学医学部附属病院における肺癌剖検例の検討

郡隆之, 佐野孝昭, 小山徹也, 中島孝

2003 年 43 巻 3 号 p. 265-271
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.265

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目的. 群馬大学医学部病理学教室での剖検例における肺癌死亡症例のデータベースを作成し経年的変化を調査した. 方法. 1947年から1999年までの53年間に群馬大学病理学教室で剖検した7729例から肺癌死亡症例559例について検討した. 剖検症例を3期 (前期: 1947～1964年 (1934例), 中期: 1965～1981年 (3804例), 後期: 1982～1999年 (2191例)) に区切り, 各時期別の背景因子 (年齢, 性別, 死亡時に入院していた科, 組織型, 治療法, 他の悪性腫瘍の合併, 死亡前診断), 全剖検死亡例における固形悪性腫瘍死亡率, 全死亡例における肺癌死亡率, 固形悪性腫瘍死亡例における肺癌死亡率を遡及的に調査した. 結果. 統計学的に有意であったものは, 肺癌剖検例の増加, 死亡前診断率の向上, 無治療症例の減少, 放射線単独治療率の増加と抗癌剤単独治療率の減少であった. 剖検例を用いた研究に必要な症例数を, 放射線治療症例は十分に確保できていたが, 手術症例では不足していた. 結論. 当院固有のバイアスが含まれるが, 53年間にわたる長期間の肺癌剖検例の検討は, わが国の肺癌の変遷を知る上で貴重なデータである.

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縦隔リンパ節転移切除後3年9ヶ月で右頸部リンパ節転移を認めた原発不明扁平上皮癌の1切除例

伊藤宏之, 乾健二, 後藤直樹, 坂本和裕, 高梨吉則, 前原孝光

2003 年 43 巻 3 号 p. 273-277
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.273

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背景. 原発巣が不明で縦隔や肺門リンパ節のみに転移を認める症例を稀に経験するが, 今回, 縦隔リンパ節の癌の切除後3年9ヶ月を経て頸部リンパ節転移を起こした症例を経験したので報告する. 症例. 74歳男性. 1998年2月に健診で縦隔異常陰影を指摘され, 胸部CT上最大径4cmの気管分岐下リンパ節腫大を認めた. 気管支鏡下穿刺細胞診で扁平上皮癌と診断されたため, 肺, 消化管, 咽頭喉頭部の精査を行うも原発巣は不明であった. 他に明らかな転移巣を認めないため, 同年5月に開胸下で気管分岐下リンパ節の郭清術を行った. 術中の触診でも明らかな原発巣は認めず, 摘出標本の組織診断でも扁平上皮癌であった. 以後外来にて経過観察を行っていた. 2002年2月に右i頸部リンパ節に腫大を認めたため経皮穿刺細胞診を施行したところ, 扁平上皮癌と診断した. 再度全身精査を行うもやはり原発巣は不明であり, 2002年3月に右頸部～鎖骨上窩リンパ節郭清術を行った. 摘出標本でも扁平上皮癌と診断し, 前回摘出標本と組織像が同一であるため転移再発と診断した. 結論. 原発不明癌縦隔リンパ節転移症例には積極的なリンパ節切除・郭清を行い, 厳重な経過観察が必要と思われた.

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気管支鏡下切除を施行した腔内型定型的気管支カルチノイドの1例

三好立, 奥村栄, 佐藤之俊, 石川雄長, 中川健

2003 年 43 巻 3 号 p. 279-283
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.279

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背景. 気管支カルチノイドの治療は肺癌の手術に準じた外科的切除が一般的であるが, 中枢発生の腔内型定型的気管支カルチノイドに対しては, 気管支鏡下のレーザー焼灼や光線力学的治療, 凝固子等を用いた気管支鏡下切除の有用性が報告されている. 今回我々も腔内型定型的気管支カルチノイドの1例に対して気管支鏡下切除を施行したので報告する. 症例. 75歳, 男性. 主訴は労作時呼吸困難気管支鏡検査で左上幹入口部に直径約8mmの広基性病変を認め, 生検にて定型的カルチノイドと診断された. 外科的切除術を勧めたが本人から手術の同意が得られなかった. そこで, 腫瘍残存の可能性がある治療法であることを本人に十分説明し理解してもらった上で, 気管支鏡下に腫瘍切除を施行した. まず高周波スネアによる腫瘍切除を行い, さらに遺残した腫瘍を二期的に半導体レーザーにて焼灼した.治療部位はその後, 約4年6カ月の経過観察で局所再発を認めない. 結論. 気管支鏡下切除は今後腔内型定型的気管支カルチノイドの治療法の選択肢の一つとなる可能性が示唆された.

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支部活動

2003 年 43 巻 3 号 p. 284-291
発行日: 2003/06/20
公開日: 2011/08/10

DOIhttps://doi.org/10.2482/haigan.43.284

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