肺癌
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50 巻 , 2 号
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原著
  • 安藤 克利, 庄司 一寅, 深澤 基児, 武士 昭彦, 阿部 大, 松沼 亮, 浅井 信博, 三沢 昌史, 金子 教宏
    2010 年 50 巻 2 号 p. 115-121
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景と目的.今後訪れる高齢化社会での臨床病期I期肺癌に対する問題点や解決策を浮き彫りにするため,既に高齢化社会の医療圏にある亀田総合病院で臨床病期I期肺癌と診断された患者の背景や臨床像について検討を行った.方法.1999年10月から2008年9月までに当院で臨床病期I期肺癌と診断された358例を対象に,75歳以上の後期高齢者群,65~74歳の前期高齢者群と非高齢者群(64歳以下)の3群に分け,臨床像や治療法について比較検討した.結果.後期高齢者群は全体の30%以上を占めていたが,手術施行例は59.5%に留まっていた.後期高齢者群の非手術施行例は手術施行例と比較して,COPD,心疾患,腎疾患などの併存疾患を多く有し,低肺機能の傾向にあった.非手術施行例は放射線治療(定位放射線治療,従来型放射線治療)もしくはBSCを選択していたが,定位放射線治療施行例は手術施行例と生存率に有意差を認めなかった.結語.今後訪れる高齢化社会では様々な併存疾患を有する肺癌患者が増加し,外科治療を施行できない症例が数多く存在することが予想される.併存疾患は,手術施行困難である要因の一つと考えられたが,定位放射線治療など局所治療の開発により,臨床病期I期肺癌の予後改善が期待される.併存疾患を含めた臨床像の評価方法,高齢者に対する具体的手術適応の確立,そして局所治療の普及が今後の課題になると考えられた.
  • 田村 厚久, 荒木 孝介, 鈴木 純一, 加志崎 史大, 松井 芳憲, 益田 公彦, 赤川 志のぶ, 桑野 秀規, 竹内 惠理保, 中島 由 ...
    2010 年 50 巻 2 号 p. 122-129
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    目的.肺癌術後患者にみられた肺抗酸菌症例についての検討を行った.方法.1996~2007年に当院で経験した,肺癌術後の肺結核症(pulmonary tuberculosis:PTB)および肺非結核性抗酸菌症(pulmonary non-tuberculous mycobacteriosis:PNTM)の24例を対象に,病歴や経過,検査所見,X線所見などを後ろ向きに解析した.結果.肺抗酸菌症の内訳はPTB 14例,PNTM 10例(肺M. avium complex症9例,肺M. kansasii症1例)で,男性(17例),高齢者(15例),術後5年以内(15例),術側肺(18例)に多くみられた.PTB例では肺癌再発(7例),結核治療歴(6例),他臓器癌の既往,performance status(PS)2以上(各5例)などを認め,全身状態の悪化に基づく内因性再燃が示唆された.PNTMでは全身的要因をほとんど認めなかったが,術側肺の発症が9例を占め,手術に伴う肺局所環境の悪化に伴う感染,増悪が示唆された.治療について,PTBでは診断の遅れがなければ治療経過,予後は良好であったが,PNTMでは治療にも関わらず,病変が進展し,肺アスペルギルス症などを併発し,死亡する症例もみられた.結論.肺癌術後患者の管理においては全身状態やX線所見に注意を払い,肺抗酸菌症を的確に診断することが重要である.
  • 三村 剛史, 宮田 義浩, 津谷 康大, 沖田 理貴, 川崎 由香里, 櫛谷 桂, 武島 幸男, 井内 康輝, 有廣 光司, 岡田 守人
    2010 年 50 巻 2 号 p. 130-135
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    目的.悪性胸膜中皮腫(MPM;malignant pleural mesothelioma)の予後不良の一因には早期症例に対する確定診断の難しさが挙げられる.胸腔鏡下胸膜生検が推奨されるが,これでも十分ではない.そこで今回,我々が行ってきた壁側胸膜全層切除を基本とした胸膜生検の有用性について検討した.対象と方法.2007年4月より2009年3月まで施行した胸膜生検症例12例を対象にした.MPMの確定診断後に胸膜肺全摘術を含む開胸手術を行う際,生検部位の合併切除が必須となるため,その皮膚切開予定ライン上に2~3 cmの皮切をおいた.直視下に壁側胸膜外側の胸内筋膜側を露出,2×1 cm大の短冊状に壁側胸膜全層を採取した.術中迅速診断にて十分なサンプルが採取されたか確認,もし十分であるとされなければ,さらに壁側胸膜欠損部から胸腔鏡にて胸腔内を検索,肉眼的に明らかな病変が存在すれば追加切除を考慮した.結果.胸膜生検12例を行い,MPM 8例(4例上皮型,1例二相型,3例肉腫型),胸膜炎4例を診断した.生検に伴う合併症は皆無であった.結論.MPMの確定診断には複数回の胸壁穿刺を回避し,胸膜生検による壁側胸膜の全層切除を基本にすることが重要である.
  • 船井 和仁, 望月 孝裕, 籾木 茂
    2010 年 50 巻 2 号 p. 136-140
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    目的.現在最もエビデンスレベルの高いcisplatin(CDDP)+vinorelbine(VNR)による術後補助化学療法の日本人における至適投与量を用量漸増試験により明らかにする.方法.CDDPとVNRをday 1,8に投与し,4週ごとに4コース施行した.レベル1をCDDP/VNR=40/20(mg/m2),レベル2を40/25(mg/m2),レベル3を45/25(mg/m2)とし,各レベル3例に投与した.用量制限毒性(DLT)の発現がなければ次のレベルに移行した.3例中1~2例にDLTの発現を認めた場合には3例を追加して6例で検討し,DLT発現症例が6例中2例以下の場合には次のレベルに移行した.3例全例にDLTが発現した場合にはその投与レベルを最大耐用量(MTD)とし,1つ下のレベルを推奨用量(RD)とした.結果.12人が試験に参加した.レベル1,2ではDLTの発現がなくレベル3に移行した.レベル3では3例全例にDLTを認めたためレベル3をMTDとし,レベル2をRDと決定した.結論.日本人におけるCDDP+VNRによる術後補助化学療法の至適投与量はCDDP/VNR=40/25(mg/m2)day 1,8投与である.
  • 果 然, 平野 隆, 川上 隆雄, ごん 雲波, 野村 将春, 山口 学, 佐治 久, 垣花 昌俊, 大平 達夫, 池田 徳彦
    2010 年 50 巻 2 号 p. 141-150
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    目的.肺癌の早期診断に有用なバイオマーカーの確立は治療成績向上のための重要な課題である.我々は血清マーカーを探索する目的で,肺腺癌組織から分泌あるいは漏出する一群の蛋白質を分析した.方法.外科的に切除した12症例の肺腺癌組織および同じ症例の正常な末梢肺組織を各々無血清培地で短期培養した.培養上清中の癌組織および正常組織由来の蛋白質を,異なる蛍光波長を持つ色素化合物(CyDyeTM:Cy2,Cy3 and Cy5)でそれぞれ標識した.標識試料を症例ごとに混合後,各々二次元電気泳動で展開した.結果.二次元ゲル上で検出された蛋白質スポットのうち,34個のスポットは少なくとも5症例から検出され,かつ正常組織に対する癌組織の平均蛍光強度比が2.0以上を示した(p<0.05).質量分析を含む解析手順により34スポットのすべてから有意な蛋白質同定結果を得た.同定された蛋白質には,napsin Aやpulmonary surfactant-associated protein Aなど,II型肺胞上皮細胞への組織学的分化を示す蛋白質が含まれていた.また,腫瘍組織全般に共通して発現の亢進することが示唆される蛋白質も同定された.結論.組織培養からのアプローチは肺腺癌の血清マーカーの候補蛋白質を同定するために有効である.
症例
  • 高山 裕介, 江川 博彌, 中村 有美, 菅原 文博, 向田 秀則, 金子 真弓
    2010 年 50 巻 2 号 p. 151-156
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景.肺癌肉腫は組織学的に癌腫と肉腫の両成分が混在する腫瘍で,肺癌の中でもその発生頻度は非常に低く,術前の正確な診断は困難である.症例.67歳男性.血痰,胸痛で発症した.胸部CT検査にて右肺尖部に40 mm大の腫瘤影を認めた.肺癌を強く疑い,手術を施行した.腫瘍は胸壁に浸潤しており,一部胸壁も合併切除した.組織学的に腫瘍の大部分は未分化癌の像を呈していたが,一部に角化の明瞭な扁平上皮癌の像と,さらに一部に大細胞神経内分泌癌(LCNEC)の成分が混在していた.また,ごく一部には軟骨肉腫の像も認めた.以上の所見より,本例は肺癌肉腫と診断した.術後病期診断はpT3N0M0,Stage IIBであった.癌腫の部分にLCNECの混在がみられたことより,術後シスプラチンとエトポシドによる化学療法を実施したが,同治療中に帯状疱疹を併発したために1コースのみとなった.現在経過観察中であるが,術後2年再発なく生存中である.本邦における過去20年間の,組織診断の明確な肺癌肉腫87例を蒐集し検討を行った.結論.LCNECを含む多彩な組織像を呈した肺癌肉腫の1例を報告し,本邦で報告された肺癌肉腫症例の検討を行った.
  • 重光 希公生, 伊藤 元, 白木 晶, 安部 崇, 安藤 守秀, 進藤 丈
    2010 年 50 巻 2 号 p. 157-161
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景.神経線維腫症1型患者における悪性末梢神経鞘腫瘍合併の生涯危険率は10%であり,躯幹に発生した場合の予後は非常に不良である.症例.34歳,男性.嗄声を主訴に他院を受診し,縦隔腫瘍疑いにて当院へ紹介された.胸部X線とCTにて右上縦隔に大きな腫瘍が認められた.上方部分胸骨切開と右前方開胸下に腫瘍摘出術が施行された.腫瘍は右迷走神経由来で,径14×8 cm,偽被膜を形成していた.気管や上大静脈に強固に癒着していたため,いわゆるwide margin resectionを行えなかったが,病理組織学的に切除断端は陰性であった.しかしながら術後6ヶ月,局所および胸膜に再発が確認された.遠隔転移は認められなかった.放射線療法と化学療法(カルボプラチン+エトポシド)が施行されたが効果なく,再発後4ヶ月で死亡した.結論.悪性末梢神経鞘腫瘍に対する切除術において十分なmarginが得られない場合には,補助的治療が必要であると考えられる.
  • 戸田 有宣, 松本 勲, 小田 誠, 渡邊 剛
    2010 年 50 巻 2 号 p. 162-165
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景.肺癌患者において血清クレアチンキナーゼ(creatine kinase:CK)値が腫瘍マーカーのひとつとなることがある.症例.症例は61歳女性.検診で胸部異常陰影を指摘され当院受診となった.入院時の採血でCK分画が正常な高CK血症を呈していた.術前の精査にて神経筋疾患は除外された.胸部CTでは左S10に不整形結節を認めた.喀痰及び気管支鏡検査にて肺扁平上皮癌と診断し(cT2N0M0 stage IB),左肺下葉切除術を施行した.免疫染色にて腫瘍細胞にCK-MMとCK-BBの発現を認めた.術後5年経過した現在まで再発の徴候は認めていない.結論.血清CKの上昇は腫瘍細胞の産生によるものと考えられ,血清CK値が術後再発を予見させるひとつの指標となりうると考えられた.
  • 澁佐 隆, 大沼 菊夫, 樋口 光徳, 美佐 健一
    2010 年 50 巻 2 号 p. 166-171
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景.小細胞肺癌(SCLC)に対して外科切除と化学療法施行15年目に,肺扁平上皮癌を発症した症例を報告する.症例.80歳,男性.66歳時小細胞肺癌で外科切除後にシスプラチン,エトポシドとドキソルビシンの化学療法を施行.15年目に喘鳴,息切れが出現し,受診.右主気管支に扁平上皮癌を認め,放射線治療を施行.症状軽快され,奏効が得られた.結論.I期小細胞肺癌は手術療法と術後化学療法を併用することにより予後が期待できる.小細胞肺癌長期生存中に新たに肺癌が合併する可能性があり,注意深い経過観察が必要と考えられた.
  • 佐藤 征二郎, 白戸 亨, 富樫 賢一, 佐藤 和弘
    2010 年 50 巻 2 号 p. 172-177
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景.肺癌肉腫は肺悪性腫瘍の中でも稀な疾患であり,手術以外に有効とされている治療法も確立されておらず,予後不良である.症例.65歳,女性.61歳時,右乳癌にて非定型乳房切除術を施行された.3年11ヵ月後,経過観察のための胸部CTにて右肺S3領域に約3 cmの腫瘤を認めた.気管支鏡検査では原発性肺腺癌が疑われ,右肺上中葉切除,ND2aを施行した.病理組織診断では低分化腺癌に軟骨肉腫の混在する肺癌肉腫,T2N1M0 p-stage IIBと診断された.術後gemcitabineによる補助化学療法を施行した.同手術の2年1ヵ月後,乳癌大腿骨転移と両側多発肺腫瘤影を認めた.一元的に考え乳癌の肺転移と判断し,TS-1®,carboplatin,paclitaxel,docetaxelによる化学療法を追加したが,肺癌肉腫術後,3年6ヵ月に呼吸不全となり死亡した.結論.乳癌術後に認めた肺癌肉腫の1例を経験し,報告した.
  • Emiko Sugawara, Jiro Kumagai, Aya Sanai, Fumi Fukushima, Tomohide Sato ...
    2010 年 50 巻 2 号 p. 178-185
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    Background. Pulmonary spindle cell carcinoma is a rare lung cancer which was first classified in 1999 by the World Health Organization (WHO). Case. A 70-year-old man was admitted to our hospital because of bloody sputum, right-side chest and back pain, and an abnormal lung shadow. He was originally given a diagnosis of poorly differentiated non-small cell lung carcinoma based on cytology. The tumor had invaded the bones, and the patient received radiotherapy and chemotherapy, both of which were ineffective. The cancer progressed and he died 5 months later. An autopsy revealed that the cancer was sarcomatoid carcinoma (subgroup, spindle cell carcinoma) according to the 2004 WHO classification of tumors. It was difficult to distinguish the carcinoma from sarcomatoid mesothelioma by pathological examination alone. Initial chest computed tomography had showed a lung mass that led to the diagnosis of sarcomatoid carcinoma. The cause directly leading to his death was respiratory failure caused by diffuse alveolar damage. Conclusion. Pulmonary spindle cell carcinoma is believed to have a poor prognosis and is sometimes difficult to distinguish from sarcomatoid mesothelioma. Additional study of cases is needed to confirm this disease entity and to develop better treatments.
  • 宮本 牧, 高森 幹雄, 村田 研吾, 和田 暁彦, 藤田 明
    2010 年 50 巻 2 号 p. 186-193
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    背景.心臓血管肉腫は非常に稀な疾患で,肺転移後の予後は不良,治療法も確立されていない.心臓原発血管肉腫全身多発転移に対し,docetaxelによる化学療法と放射線療法を行った1例を経験した.肺転移を有する本邦報告30例の検討を加えて報告する.症例.65歳男性,腰痛,左下肢痛と血痰を主訴に近医を受診,両肺に多発結節影を指摘された.CTで両肺,肝臓,左腸骨,右心房に腫瘤性病変を認めた.左腸骨のCTガイド下生検と右歯肉腫瘤の生検組織より血管肉腫と診断した.化学療法(docetaxel),免疫療法(teceleukin),局所放射線治療を行ったが,入院80日目に肺出血による呼吸不全のため死亡した.病理解剖では右心房原発低分化型血管肉腫を確認した.結論.過去の報告例も含め肺転移を起こしてからの予後は,平均2~3ヶ月と不良であるが,近年化学療法に反応して少数の長期生存例も報告されている.血管肉腫の化学療法,組織型に基づく薬剤選択や適応について症例を蓄積検討する必要があると考える.
第24回肺がん集検セミナー
  • 富田 弘志, 池田 瑠美, 長田 智貴, 早田 宏, 河野 茂
    2010 年 50 巻 2 号 p. 194-200
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    目的.長崎県における肺癌検診の現状と問題点を明らかにする.方法.研究1:2001~2006年度の6年間に,胸部X線写真と喀痰細胞診を用いて行った肺癌集団検診について検討した.研究2:2006年度の長崎県肺癌検診の精度の評価のために,長崎県下のすべての自治体にがん検診事業評価のためのチェックリストならびに調査票を送り,アンケート調査を行った.結果.1:6年間の受診者総数は422,622人,発見肺癌は308人(肺癌発見率:10万対72.9),病期(臨床病期または病理病期)がI期の症例は156人(51%)であった.2:2006年度の長崎県全体の肺癌検診の受診率は20.1%,要精検率は4.8%,精検受診率78.6%,肺癌発見率0.08%,陽性反応的中度1.7%であった.各自治体では,必ずしも満足のいく精度管理は行われていなかった.結論.高い精度管理と受診率向上は有効な肺癌検診実現のために必要である.肺癌検診に携わる各自治体の担当者は精度管理が十分な検診機関に検診を委託するべきであり,検診機関は臨床病期I期の割合を高めることが必要である.さらにがん検診の結果を長崎県民に公開することにより,精度管理の重要性についての理解を深める必要がある.
  • 中山 富雄, 鈴木 隆一郎, 楠 洋子
    2010 年 50 巻 2 号 p. 201-205
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    目的.現状の肺癌検診においては,各市町村および検診機関の間に大きな精度の差があるため,府県において肺癌検診の精度を評価するシステムを確立する必要がある.方法.大阪府生活習慣病検診管理指導協議会肺癌部会では,各市町村別の要精検率・精検受診率・がん発見率をランキングしたグラフを作成し,精度が悪い市町村に対する理由の考察を添えたものを2005年度分の報告書から導入した.結果.従来の集計表のみの報告書に比べてグラフを用いた分析は,府県の事務担当者にも理解しやすく,好評であった.2006年度より各がん検診の精度指標を市町村別にランキングしたグラフを,大阪府のホームページに公開している.考察.ホームページへの精度管理指標の公開は,府県の職員にも受け入れられやすい方法であるが,これだけでは各市町村の自発的な自浄能力を期待することになり不十分である.分析結果に基づいて,生活習慣病検診管理指導協議会は各市町村に具体的な改善策を提示することが必要である.
  • 前田 光哉
    2010 年 50 巻 2 号 p. 206-210
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    がんは1981年からわが国の死亡原因の第1位である.政府は1984年より対がん10か年総合戦略,1994年よりがん克服新10か年戦略を策定し,2004年から,がん罹患率と死亡率の激減をスローガンとし,がん研究の推進及び質の高いがん医療を全国に普及することを目的に,がん予防の推進及びがん医療の向上とそれを支える社会環境の整備を柱とする第3次対がん10か年総合戦略を推進している.2005年に,厚生労働省はがん対策を総合的に推進するため,がん対策推進本部を設置し,がん対策の促進を目的とした「がん対策推進アクションプラン2005」を策定した.2006年には,がん対策推進室を健康局に新設した.2006年にがん対策基本法が成立し,2007年に施行された.この法律に基づき,がん対策推進協議会の議論を踏まえ,2007年にがん対策推進基本計画が閣議決定された.この計画は,2007年から2011年までの5年間が対象で,全体目標は,「がんによる死亡者の減少」,「すべてのがん患者及びその家族の苦痛の軽減並びに療養生活の質の維持向上」の2つであり,がん医療,医療機関の整備等,がん医療に関する相談支援及び情報提供,がん登録,がんの予防,がんの早期発見,がん研究という7つの分野に分かれている.
  • 森本 忠興, 遠藤 登喜子, 岡崎 正敏, 福田 護, 堀田 勝平
    2010 年 50 巻 2 号 p. 211-218
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/17
    ジャーナル オープンアクセス
    欧米では,乳癌死亡率の低下がみられる.この要因は,マンモグラフィ検診の普及により早期乳癌が増加したことやEBMに基づいた標準的全身療法の確立があげられている.一方,本邦では,女性乳癌死亡・罹患率ともに増加している.乳癌検診が視触診単独によって,集団検診の形式で長年行われてきた.2000年以降の厚生労働省の通達により,40歳以上の女性にマンモグラフィ検診が導入されている.癌検診には,精度管理が必須であり,本邦では,1997年,日本乳癌検診学会を中心に検診関連6学会のもとにマンモグラフィ検診精度管理中央委員会を設立し,その精度管理システム作りを行ってきた.現在,本邦の乳癌検診の受診率は20数%であり,この低い受診率では,乳癌死亡率を低下させることは不可能である.本稿では,本邦の乳癌検診の過去の経緯と現状,精度管理システムを紹介し,欧米のマンモグラフィ検診についても述べた.さらに本邦乳癌検診の問題点を指摘し,今後の具体的な施策,すなわち受診率向上(50%目標),財政的支援,各種検診の精度管理などを含めた法的整備の必要性について述べた.
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