水文・水資源学会誌
Online ISSN : 1349-2853
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9 巻 , 2 号
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  • 三浦 哲彦
    1996 年 9 巻 2 号 p. 117-118
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
  • 瀧澤 英紀, 窪田 順平, 小池 俊雄, 大畑 哲夫
    1996 年 9 巻 2 号 p. 119-127_1
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    チベット高原タングラ山脈北面の植生が小さな群落で生育する永久凍土地帯において,大気―地表面相互作用を理解するための基礎として,各種地表面状態におけるアルベドおよび小型ライシメータによる蒸発散量の測定を行った.小型ライシメータの地表状態は,水,裸地,自然状態の植物群落,飽和土壌の植物群落,土壌面を密閉した植物群落の5種類である.蒸発散量および気象要素の測定から各ライシメータの蒸発効率βの経時変化を求め,その特性を比較した. 永久凍土地帯の夏期のアルベドは,植物群落,乾燥裸地,湿潤裸地それぞれのアルベドにそれぞれの面積率を掛けたものの和として表される.土壌面を密閉して土壌面蒸発を抑制した植物群落ライシメータのβは地表面(葉)と大気の水蒸気圧差の増大につれて減少した.土壌密閉の植物群落ライシメータと飽和土壌の植物群落を比較し,葉面付着水分の蒸発と土壌面蒸発を含む蒸散を分離した.各蒸発面におけるβは,葉面付着水分ではβ=1~0.75,飽和土壌蒸発を含む蒸散の最大値はβ=0.75であり,そのうち飽和土壌面蒸発はβ=0.18であることを解明した.
  • 陳 暁飛, 堀野 治彦, 丸山 利輔, 半澤 幸博
    1996 年 9 巻 2 号 p. 128-135
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    土壌の凍結・融解に関連する問題に対処するためには,凍結・融解深を精度よく計測する必要がある.そこで本研究では,北海道深川市にある畑圃場での両深さの計測にTDRの手法を適用し,その計測値を従来用いられている熱電対温度法やメチレンブルー凍結深計による計測値と比較した.その結果,TDRは凍結,融解両過程において,実用上十分な精度で凍結・融解深の計測に利用できることが示された.また,融解過程においては,0℃付近の地温勾配が非常に小さく,したがって,0℃線の深さの特定が困難なことから,この過程における凍結・融解深計測には温度法はあまり適さないこともわかった.
  • 志村 博康, 白岩 隆己, 石川 重雄
    1996 年 9 巻 2 号 p. 136-142
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2010/02/10
    ジャーナル フリー
    カリフォルニア州の3地点,サクラメント,オロヴィール,シャスタの年降雨量を対象にして,正規分布,対数正規分布,3母数対数正規分布への適合性を検討し,最後者がより適合性がよいことを示すと共に,その母数の一つである降雨量に加算する値bの算出法を見直し,誤差の2乗総和を最小にするbの算出法およびその簡便法を作成した.しかし,そのbを用いても,3母数対数正規分布ではグラフ全体の適合性が必ずしも満足いくものではなく,特に極値付近では適合性が悪いことを踏まえ,改良型の分布を作成した.提案した手法は3母数対数正規分布の正規化方程式をn乗(ただし0<n<1)するもので,従来の対数型分布の手法を継承するものと言ってよい.その結果は,完全なる適合を生むものでは決してないが,従来の対数型諸分布よりはよい適合を示した.なお,この誘導過程でグラフ全体の誤差の評価について検討し,真の分布に近いグラフの誤差は正規分布に接近するという視点から,新しい評価法を作成した.
  • 矢島 啓, 辻 基宏, 池淵 周一, 中北 英一
    1996 年 9 巻 2 号 p. 143-152
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    従来から,可能最大降水量(PMP)は,湿度の最大化を基本としたアプローチにより推定されている.しかし,この方法は降雨メカニズムをほとんど考慮していないためその物理的根拠に乏しく推定精度に問題がある.そこで本研究は,特に都市域で近年問題となっている雷雨性豪雨のような激しい積雲対流現象をシミュレートできるモデルを用い,様々な大気状態のもとで降雨シミュレーションを行い,PMPの推定手法に関する検討を行った.その結果,従来の手法では大気の湿潤度をパラメータとしてPMPを推定しているが,同じ大気の湿潤度に対しても大気の不安定度の違いにより降雨量も異なることを明らかとした.そして,大気の不安定エネルギー(CAPE)をPMP推定のパラメータとして取り入れることによってPMP推定精度の向上が図れることを示した.
  • 葛葉 泰久, 池淵 周一, 岸井 徳雄
    1996 年 9 巻 2 号 p. 153-161
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    地表面からの運動量,顕熱,水蒸気フッラクスを簡単に推定するパラメタリゼーションスキームがKimuraによって提案されている.そこではまず複合的に利用された地表面が,いくつかの均一場に分割される.各均一場での3フラックスが独立に求められた後,1格子点が代表するグリッドからのフラックスの総量が,個々の均一場でのフラックスの加重平均として求められる.この方法は種々の複合場で適用可能ではあるが,例えば乾燥裸地と水面が接している場合等には適用できない. 本論文では,その理由と,代替スキームが示されている.移流が考慮されたこのスキームは,上述のような複合場でも適用可能である.
  • 近藤 純正, 徐 健青
    1996 年 9 巻 2 号 p. 162-174
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,中国の乾燥・半乾燥域における地表面熱収支の日変化・年変化を求めることである.この第1報では裸地面の蒸発,土壌水分,地温を計算する熱収支モデルを示した.モデルでは土壌内での液体水輸送と水の気化・拡散,さらに冬期には積雪と融雪過程が考慮されている.積雪のアルベードは気温と降雪日からの経過日数の関数とした. 土壌の透水係数と水分ポテンシャルは実験的に求められた.そのほか,ポテンシャル蒸発量の年間値は800-2700mmy-1,土壌の温度拡散係数は約0.2×10-6m2s-1(土壌表層)~1×10-6m2s-1(1.6-3.2m層)と計算された.
  • 近藤 純正, 徐 健青
    1996 年 9 巻 2 号 p. 175-187
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    中国の乾燥・半乾燥域の裸地面熱収支を計算した.日平均・最高・最低地表面温度の計算値はそれらの観測値とよく一致した.地中へ注がれた降雨による水の大部分は,5~15日以内に蒸発過程によって大気へ還される.乾燥地のトルファン(吐魯番)を例外とすれば,土壌の含水率の年平均値は深さと共に増加し,その増加の割合は年降水量と共に大きくなる.年蒸発量は年降水量に比例するが,湿潤域では年蒸発量には上限がある.この上限の値はポテンシャル蒸発量と土壌の透水パラメータで決まる.乾燥域では,乾燥土壌中の水分移動が緩慢なために,深さ約1mの土壌は数十年の過去の水文状態を記憶することができる. そのほか各地点における主要な結果は以下の通り.(1)半乾燥域のランチョウ(蘭州)では,乾期には顕熱輸送量が大きく,潜熱輸送量は小さい.しかし湿潤期には,顕熱と潜熱輸送量はほぼ同程度の大きさとなる.(2)乾燥域のトンホワン(敦煌)では,降雨後の数日間を除けば,正味放射量と顕熱輸送量がほぼバランスしている.(3)トルファン(吐魯番)ではもっとも降水量が少なく,年降水量は14mmy-1であるが,土壌の含水率の年平均値は他の地点で見られたように深さと共に増加する傾向はない.(4)冬期に降雪のあるハイラル(海拉爾)では,消雪後,地表面温度が急激な上昇の傾向となり,顕熱と潜熱輸送量が増加し,土壌の含水率に明瞭な変動傾向が起こる.計算された積雪と融雪の過程が現地の観測データとよく対応している.
  • 佐渡 公明
    1996 年 9 巻 2 号 p. 188-197
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    本論文は,気象データ,ランドサットTMデータおよび数値地形モデルを用いて,補完関係式と小島の式によりメソスケール流域(100-2,800km2)の実蒸発散量年変化を推定する方法を示す.また,地表面の湿潤状態を0~1の指数で表す表土湿潤指数を提案する.本方法を北海道東部の網走川,常呂川流域に適用した.網走川流域の年実蒸発散量に対する土地被覆カテゴリー,土地開発,斜面方位,気温など各種要因の影響を検討した.次に,常呂川流域の実蒸発散量年変化と表土湿潤指数年変化を推定した.
  • 中山 幹康
    1996 年 9 巻 2 号 p. 198-208
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
    アフリカ南部の国際河川であるザンベジ川では, 1987年にUNEP(国際連合環境計画)の主導によって「ザンベジ川合意」が成立し,流域8か国中,5か国の大臣が協定に署名した.「ザンベジ川合意」は流域の環境管理のための行動計画についての合意であり,その内容において,国際流域の統合的な水資源の管理のために各国が行動計画を策定しかつ流域国間で行動計画の成立に整合性を持たせることを要請しているアジェンダ21を先取りしていた.しかし,「ザンベジ川合意」の実施は当初の予定よりも遙かに遅れており,流域国においてザンベジ川の環境管理を推進するために機能しているとは言えない.その理由としては,流域国によるザンベジ川の水資源に関する環境問題への対応は環境問題を扱う省庁の大臣レベルであり国家レベルての関与を得ることが出来なかったこと,「ザンベジ川合意」の成立の為に主導的な役割を果たしたUNEPがその実施のために資金を拠出することは出来なかったこと,実施母体が組織的および財政的な基盤を有していなかったこと,「ザンベジ川合意」が内容的に先進国や援助機関の関心を引き起こさなかったこと,などが挙げられる.
  • 安成 啓三
    1996 年 9 巻 2 号 p. 213-216
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
  • 大畑 哲夫, 兒玉 裕二, 太田 岳史
    1996 年 9 巻 2 号 p. 217-221
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 紹裕
    1996 年 9 巻 2 号 p. 222
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
  • 中北 英一
    1996 年 9 巻 2 号 p. 223
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
  • 山中 勤
    1996 年 9 巻 2 号 p. 224
    発行日: 1996/03/05
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
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