水文・水資源学会誌

ビジョンとリスク

中村正久

2001 年 14 巻 6 号 p. 443-444
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.443

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火山灰土壌が分布する積雪寒冷地流域の浮流土砂流出抑止に関する研究

I.土地利用変化に基づく流出変化とそのモデル化

秀島好昭, 大野隆, 中村和正, 星清, 小野寺勝

2001 年 14 巻 6 号 p. 445-451
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.445

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北海道東部には,侵食を受けやすい軽しょうな火山灰が広く分布する.この地域では,最近の約30年で農地開発事業が行われ,山林・原野から畑地への土地利用変化が進んだため,土砂流出の防止が重要な課題となっている.土砂流出の増大の原因は,季節的に裸地化する土地が増えただけでなく,土地利用変化による流出機構の変化にもある. 著者らは,農地造成事業が進展した女満別川流域内の排水路を対象として,土砂流出抑止の一連の研究にあたった.研究当初において,当該流域の農地利用推移にともなう流況変化を分析することとし,この手法にARモデルを適用した.解析結果では,農地への転用が降雨に対する表面・中間流の応答を尖鋭化させ,有効降雨のうち表面・中間流の寄与分(分離則)が農地面積増分に応じて大きくなることを明らかにした.これらの現象を考慮し,流域の農地面積割合に応じて成分系への有効降雨比率を変える分布型の2成分ナッシュモデルを作成した.このモデルは簡易なものであり,単に各成分の有効降雨への分離割合を農地利用に応じて変化させるだけで,日流量が計算できる.すなわち,開発にともなう流況変化予測を行い,流出制御や流量～浮流土砂量の関係式による土砂量の概要把握時に応用できるものと判断する.

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農業流域河川における融雪期の窒素流出挙動

鵜木啓二, 長澤徹明, 井上京, 山本忠男

2001 年 14 巻 6 号 p. 452-460
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.452

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農業流域河川における融雪期の窒素流出挙動を,融雪初期,融雪盛期,融雪後期に区分して検討した. 融雪初期には,溶存態成分が高濃度で流出するが,懸濁態成分の流出は少ない. 融雪盛期では,地下溶脱成分濃度は昼間に減少するものの,その負荷はほとんど日変動せず,浸透流量の増減に対応して長期的に変動する.溶存態の表面流出成分は濃度,負荷共に昼間に増加する.長期的には濃度は減少傾向を示し,負荷はほぼ一定で推移する.一方,懸濁態成分は流量,SSの増加に伴い高濃度で流出する. 融雪後期における各水質の短期的流出状況は,融雪盛期と類似している.長期的変動をみると,地下溶脱成分は,同程度の水文状況で盛期より後期の方が低濃度であることから,流域内の蓄積量が減少していると考えられる.溶存態の表面流出成分と懸濁態成分は濃度,負荷共に低下する.

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降水量データの代表性

葛葉泰久, 友杉邦雄, 岸井徳雄

2001 年 14 巻 6 号 p. 461-471
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.461

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地上気象観測データと地域気象観測データ(AMeDASデータ)を用い,降水量データの代表性について考察を行った.まず,空間的解像度の低い,前者によるデータが,「年降水量」のタイムスケールで,近隣のAMeDASデータと十分な相関を持っているのかどうかを確かめた.次に,いわゆる「日本の降水量」に関し,両者のデータを用いて算定した値の違いを調べた. 結果として,地上気象観測データは,近隣100km以内の地域で,AMeDASデータと十分な相関を持っていることがわかった.すなわち,地域代表性を有す.また,AMeDASデータにより「日本の降水量」を求めると,そのデータの不均質性故,地上気象観測データを用いたものより,近年において,「増加の傾向」が強くなることがわかった.年々変動等の傾向を求めるためには,絶対値としては真値を過少評価したものであることを認識しつつ,地上気象観測データを用いるのが適当であろう.さらに,水資源工学的な観点からよく用いられる,「46地点データ」による「日本の降水量」について調べた.年々変動の傾向は,(すべての地点を選定した)地上気象観測データのそれと類似しているが,絶対量としては極めて過少評価がなされていることに注意すべきである.

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ダム建設に伴う移住者に対する職業転換による生活再建策への対応

中山幹康, 吉田恒昭, グナワンブディ

2001 年 14 巻 6 号 p. 472-482
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.472

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開発途上国でのダム建設プロジェクトでは,住民の移住問題が常に問題となる.代替農地による補償は,住民が移住先でも農業を継続する意志を有し,かつ代替農地の供与が可能な場合には妥当と考えられる.代替農地の供与を行い得ない場合,それまで農業に従事していた住民は他の職業への転換を余儀なくされる.職業の転換を伴う生活再建は,多くの困難と不確定性を伴う.しかし,現在の移住に対する補償の基本的な考え方は,これらの要素に対する配慮が十分ではない.サグリン・ダムおよびチラタ・ダムでの養魚の推進は,水没地周辺での雇用の創設と住民の収入増大の成功例として認識されているが,参入する為の資本の不足,および,許可証に関する管理の不在などの問題が見られた.ダム建設工事による雇用は,雇用が実現する見通しが欠如しており,また,ダムが完成した後に雇用が消失する可能性が高かった.二次的な開発については,それによる利益の僅かな部分のみが移住者によって享受されている.事例の分析からは,通常のプロジェクト・サイクル後の展開への配慮,特に職業の転換による生活再権に失敗した移住者への対応が重要であり,そのためには水没地とその周辺地域のための「基金」の創設が有効と考えられる.

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擬似根系を埋設した土壌カラムの蒸発実験とその解析

柏原佳明, 土屋智, 逢坂興宏

2001 年 14 巻 6 号 p. 483-488
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.483

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土壌カラムからの表面蒸発量と擬似根系による水分吸収量を推定するためカラム側面に擬似根系を埋設した非撹乱の土壌カラム(直径20cm,長さ60cm)を用い,土壌カラム内の圧力水頭を詳細に測定した.解析では,土壌カラムを上端から10cmごとに6つに層区分し,各々の層における体積含水率の減少量の和を水分特性曲線から求め,土壌カラムの実測の重量減少量と比較した.その結果,両者の差異は4日間で4mm以内であった.また,表面蒸発量は,カラム最上部の第1層の水分減少量として,擬似根系による水分吸収量は,第2層以下の水分減少量として推定した.

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シリーズ「水文・水資源観測最前線」大学演習林試験流域における水文観測

蔵治光一郎, 芝野博文

2001 年 14 巻 6 号 p. 489-498
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.489

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シリーズ「世界の水資源管理と日本の役割」第3回世界水フォーラム(2003年3月)日本開催に向けて

伊藤誠治

2001 年 14 巻 6 号 p. 499-505
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.499

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第2回世界水フォーラムが2000年3月にオランダのハーグで開催され,21世紀のための「世界水ビジョン」が発表された.これを受けて,第3回世界水フォーラムは日本(京都,滋賀,大阪)を結んで開催されることが決定され,世界で様々な動きが始まっている.世界を取り巻く水の問題とそれに取り組む世界各国の状況を示すとともに,2003年に日本で開催される第3回世界水フォーラムを成功に導くための準備活動と日本の役割について示す.

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国際連合大学・環境と持続可能な開発プログラム

2002～2003年の国際流域プログラムに向けて

ヤンスキーリボル・, 中山幹康

2001 年 14 巻 6 号 p. 506-514
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.506

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国際流域の安全保障は世界の多くの人々にとって重要な問題である.この報告書は,国際流域に関する新しい観点を,国連大学の2002―2003年の活動計画における研究課題として位置づけることを目的としている.国連大学の研究課題は通常つぎの条件に従って選択される.a)研究課題が斬新である.b)国連大学がその課題に関する研究活動の促進において主導的な役割を担う.c)国連大学の過去の研究活動で培われた経験と知識が有効活用される.d)研究者のネットワークなど,国連大学が形成・維持してきた学術界との連携を可能な限り動員する.e)国連大学が多大な予算を割かずとも,2年以内に顕著な成果を得ることが可能である.2002―2003年には国際流域に関する国連大学の活動のために,つぎの四つの研究課題が設営される.(a)水資源の直接・間接貿易の影響,(b)国際流域としての湖沼―「世界湖沼ビジョン」の策定,(c)情報公開と住民参加がもたらす効果,(d)「国内」安全保障問題の影響.これまでに述べた新課題への取り組みは,2002―2003年に具体的な研究活動として実施される.

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「第7回降水に関する国際会議」の報告

上野健一, 大楽浩司, Assela PATHIRANA, 森山聡之

2001 年 14 巻 6 号 p. 516-520
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.516

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熱帯降雨観測衛星(TRMM)の衛星軌道高度変更とデータへの影響について

勝又敏弘

2001 年 14 巻 6 号 p. 521
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.521

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シリーズ「発想のたまご」

内田太郎

2001 年 14 巻 6 号 p. 522
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.522

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シリーズ「若手のページ」XXXXII

川畑玲

2001 年 14 巻 6 号 p. 523
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.523

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Q＆Aコーナー

2001 年 14 巻 6 号 p. 524
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.524

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第14巻2号「巻頭言」へのコメント

Sven E Jorgensen, William D Williams

2001 年 14 巻 6 号 p. 542-543
発行日: 2001/11/05
公開日: 2009/10/22

DOIhttps://doi.org/10.3178/jjshwr.14.542

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