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組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
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55 巻 (2021)
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54 巻 (2020)
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53 巻 (2019)
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42 巻 (2008)
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40 巻 (2006)
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39 巻 (2005)
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38 巻 (2004)
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35 巻 (2001)
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3 号 p. 4-
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34 巻 (2000)
4 号 p. 4-
3 号 p. 6-
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33 巻 (1999)
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32 巻 (1998)
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3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
31 巻 (1997)
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30 巻 (1996)
4 号 p. 4-
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29 巻 (1995)
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24 巻 (1990)
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23 巻 (1989)
4 号 p. 2-
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22 巻 (1988)
4 号 p. 2-
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特集
近未来の新型組織
公文 俊平
1991 年 25 巻 2 号 p. 2-11
発行日: 1991年
公開日: 2022/07/15
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-37
ジャーナル
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近代社会はいま,軍事化および産業化に続く,その第三の局面(情報化)を迎えつつある.それに伴って,軍事化の時代の主権国家や産業化の時代の企業に対応する,情報化の時代を主導する新型の組織(智業)が出現しようとしている.
主権国家は,国威の最大化をめざして競争した.産業企業は利潤あるいは富の最大化をめざして競争した.それとの対比でいえば,智業が最大化をめざすものは,一般的な説得・誘導力としての智であろう.
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(1629K)
ネットワークの論理と倫理
――近未来組織とネットワーク――
日置 弘一郎
1991 年 25 巻 2 号 p. 12-21
発行日: 1991年
公開日: 2022/07/15
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-38
ジャーナル
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公文のネットワーク論を手がかりに,ネットワーク概念が近未来の組織原理になりうるかを検討する.近代の合理的組織モデルを超えるものとしてのネットワークの特徴を考え,他方でネットワーク概念の陥りやすい誤謬を指摘する.この上で近代の合理的組織の内部に既にネットワークが成立し,情報のゲームが行われている点に近未来の組織の可能性を見いだす.
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(1501K)
情報通信技術と企業経営の変革
――ネットワーク型マネジメントの創造――
寺本 義也
1991 年 25 巻 2 号 p. 22-30
発行日: 1991年
公開日: 2022/07/15
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-39
ジャーナル
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近未来の組織を考える場合の重要な視点は技術革新の及ぼす影響を考察することにある.とりわけ情報通信技術の急速な発展と普及は企業経営の枠組みを大きく変えつつある.組織はそれ自体,知識の創造と共有化を志向した学習とコミュニケーションの体系として捉えることが可能であるとすれば,情報通信技術の革新は時間と空間という二つの次元からの組織に対する制約を克服する現実的な手段を提供するからである.21世紀型企業の経営は時空間の制約を大幅に超えた新たな原理〈同期化原理〉に基づくネットワーク型マネジメントの構築に向かうであろう.
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(1644K)
ポストモダンの組織原理はありうるか
今田 高俊
1991 年 25 巻 2 号 p. 31-41
発行日: 1991年
公開日: 2022/07/15
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-40
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本稿では,ポストモダン状況を文明的スケールの変化の兆しとして捉え,モダンの発想では処理できないゆらぎ現象から,新たな組織原理が立ちあがる可能性について論ずる.ポストモダンな組織を規定するのは,人びとの差異動機と経済の付加価値創造であり,これにもとづく組織形態がネットワークではなく,リゾーミックなシステムになることを主張する.
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(1960K)
自由論題
管理・監督者の職務ストレス
――条件即応モデル的分析――
白樫 三四郎
1991 年 25 巻 2 号 p. 42-51
発行日: 1991年
公開日: 2022/07/15
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-41
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わが国の官庁・民間企業に勤務する管理・監督者が仕事に関してもつストレスは,彼らのリーダーシップ・スタイル(LPC)と状況統制力の2要因によって規定されることを実証的に解明する.本研究結果はFiedlerのリーダーシップ効果性に関する条件即応モデル適用の新たな展開を示唆している.
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(2266K)
グローバル経営の基礎的条件
――日仏家電エレクトロニックスメーカーの「職務満足度」国際比較――
佐久間 賢
1991 年 25 巻 2 号 p. 52-65
発行日: 1991年
公開日: 2022/07/15
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-42
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日本企業のグローバル経営戦略について,現地従業員の職務満足度の調査を通じて比較した結果,それは海外の現地経営の優劣の差として現れる.同業の仏系企業との国際比較では,ローカルの労働市場特性に対応した経営戦略が実施されている地域では,日仏系企業とも経営成果に優劣の差はないが,撤退戦略のもとでは優劣の差が現れる.ノン・マニュアルの管理の面で,日系は仏系のそれより劣る点が,今後の経営課題である.
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