巻号一覧
31 巻, 2 号
選択された号の論文の7件中1～7を表示しています
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特集
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加護野 忠男1997 年 31 巻 2 号 p. 4-11
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー組織文化の研究者は，組織文化が共有されているということを前提にして議論を進めている．しかし，組織文化の共有という問題は，それ自体研究に値する問題である．小論では，アジアに進出している松下電器の製造子会社の事例をもとに，異なる文化をもつ人々の間での組織文化の共有がいかにして行われているかを考える．この分析を通じて，組織文化は，さまざまな状況で使うことができる行動のレパートリーとその使用を制御する原理だと考えるべきこと，このような意味での組織文化は「しつけ」という形で共有されることが明らかにされる．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1321K) -
守島 基博1997 年 31 巻 2 号 p. 12-19
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーこの論文では，わが国の大企業における雇用関係の変化にともない，結果の公平性（distributive justice）から，過程の公平性（procedural justice）に人的資源管理システムの焦点を移していかなくてはいけないことを議論する．なぜならば個別の交換内容をはっきりさせ，短期的に決済をするような雇用関係が増えてきたからである．その結果，個人個人の企業への貢献の内容を厳密に評価し，それに対する企業の報酬義務を明確にするための，評価・処遇システムの透明性・納得性が重要になりつつある．これを過程の公平性と呼ぶ．そしてわが国の場合，過程の公平性を確実に担保するために，企業のガバナンス構造のデザインを議論しなくてはいけないことを主張する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (869K) -
田尾 雅夫1997 年 31 巻 2 号 p. 20-28
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーボランティアの心性と従来の組織モデルとは，互いに相容れないところがあり，相反する関係にある．これはアソシエーションの価値とビュロクラシーの経営管理の相克といい換えることができる．ボランタリー組織とは，厳しい矛盾を内包した組織であることに留意したい．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1556K) -
――組織の基本価値が末端にまで浸透するメカニズムの探求――金井 壽宏, 松岡 久美, 藤本 哲1997 年 31 巻 2 号 p. 29-39
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー理念主導の組織でさえ，その末端まで理念を浸透させるのは，現実には困難だ．「強い文化」論が想定するほどトップの力で容易に理念が広まるわけでもなく，観察学習モデルが想定するほど，理念にまつわる行動の見本や物語りは豊富ではない．これらの視点では理念浸透の現実の姿を説明しきれない．理念をめぐる矛盾やギャップが現場では存在するので，相互接触を通じての意味生成という第3の視点も必要とされる．これらの点について，コープこうべでの調査に基づいて報告する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2669K) -
――「組織」の存立構造を問う――内野 崇1997 年 31 巻 2 号 p. 40-50
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー規制緩和と競争，ネットワーク化とボーダレス化，イノベーションと創造といったキーワードに彩られた時代にあって，「非組織化」，「脱組織化」，「反組織化」の組織論が盛んである．“組織”ならびに“組織論”は，今後，自ら解体の道をたどることになるのか．本稿では，組織とはそもそも何であったのか――「企業および人間」におけるその意味についてプリミティブな確認を行う．そうした作業を通じてあらためて「組織的なるもの」とは何であったのか，その存立理由と積極的な意味を明らかにしたい．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2118K) -
山倉 健嗣1997 年 31 巻 2 号 p. 51-59
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー企業はどうあるべきかは緊急の課題である．この問題に対し，企業倫理・ステイクホルダー・パワーを中心に論じ，それらの関連についても述べている．三つの基本概念を明らかにするとともに，企業倫理がステイクホルダーとの関係の中で形成していくという前提のもとで，ステイクホルダーやステイクホルダーの持つパワー，ステイクホルダーを取り扱う際の原則についても検討した．一つの問題提起的論文である．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1788K)
自由論題
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長瀬 勝彦1997 年 31 巻 2 号 p. 60-78
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーこの報告の目的は，競争的状況下におけるリスクを含む連続意思決定について，合議決定と個人決定を動態的に比較分析することにある．被験者212名を対象にした実験の結果，いくつかの事実発見があった．強気の意思決定が高いパフォーマンスをもたらすポジティブ・フィードバックが続くと，個人群よりも2人合議群，4人合議群と人数が多い方がよりリスク・シーキングな意思決定を下すようになった．また，弱気の意思決定が高いパフォーマンスにつながるネガティプ・フィードバックが与えられると，逆に人数が多いほどリスク・アバースに振れた．全体的に，環境からのフィードバックに対しては個人よりも小集団合議のほうが敏感に反応し，またその反応は単純であると考えられる．この結果は，選択シフト，プロスペクト理論，エスカレーティング・コミットメント，組織の慣性等の諸理論に新しい論点を提供する可能性がある．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (4102K)
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