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組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
ISSN-L : 0286-9713
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55 巻 (2021)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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54 巻 (2020)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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1 号 p. 2-
53 巻 (2019)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
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52 巻 (2018)
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3 号 p. 4-
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51 巻 (2017)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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50 巻 (2016)
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49 巻 (2015)
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48 巻 (2014)
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44 巻 (2010)
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1 号 p. 6-
43 巻 (2009)
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42 巻 (2008)
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41 巻 (2007)
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39 巻 (2005)
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37 巻 (2003)
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3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
36 巻 (2002)
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35 巻 (2001)
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1 号 p. 4-
34 巻 (2000)
4 号 p. 4-
3 号 p. 6-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
33 巻 (1999)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
32 巻 (1998)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
31 巻 (1997)
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1 号 p. 4-
29 巻 (1995)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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28 巻 (1994)
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3 号 p. 4-
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27 巻 (1993)
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24 巻 (1990)
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23 巻 (1989)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
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22 巻 (1988)
4 号 p. 2-
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21 巻 (1987)
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20 巻 (1986)
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特集
英国における日本企業の直接投資とその社会的意味
キース サーリー
1989 年 23 巻 2 号 p. 2-9
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-111
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近年,日本企業の対英直接投資は急速に増加してきた.それらの日本企業の在英子会社における人事管理政策は,工場現場の英国人労働者からかなり好意的に受け止められている.しかし日本企業が今後英国で本格的に活動していくためには,労働組合との協力関係の構築,英国人管理者の能力開発や昇進機会の確保,現地コミュニティーとの友好的な関係の樹立など今後解決していかねばならない重要な問題も存在する.
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(1656K)
海外子会社の自主経営と現地人パワー
吉原 英樹
1989 年 23 巻 2 号 p. 10-18
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-112
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日本の多国籍企業の課題は,従来の海外子会社経営,すなわち,日本人による日本の親会社のための経営を,現地人による自主経営に転換することである.現地人社長,現地人管理者の活性化,開発の現地化によって,海外子会社の自主経営を推進して,現地人の知的,心理的,肉体的なエネルギーを解放し,そのエネルギーを自社の経営資源として活用しなければならない.
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(1024K)
グローバル成長のダイナミック・プロセス
――海外子会社の戦略的役割――
周佐 喜和
1989 年 23 巻 2 号 p. 19-34
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-113
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多国籍企業の成長を経営資源の蓄積プロセスとして捉えると,海外子会社の戦略的役割というものが浮かび上がってくる.それは本国親会社とは異なる情報や経営資源を獲得して,多国籍企業全体としての競争力の向上に貢献するという役割である.この海外子会社の戦略的役割という概念は,日本企業の海外での成長を説明するだけでなく,欧米系多国籍企業の行動を捉えるためにも有効な概念で,伝統的な多国籍企業論に対して新しいパースペクティブを提示するものである.
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(2770K)
日本的経営技術の移転
――可能性と成果に関する統計的検証――
田中 拓男
1989 年 23 巻 2 号 p. 35-45
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-114
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世界各地の日系海外法人662社について,日本的経営技術の移転は,現地従業員の良好なパーフォーマンス,さらにより高い生産性向上に対してより良い成果をもたらしていることが,統計的に検証される.日本人の中間管理者の派遣と彼等に対する権限の委譲,現地での教育訓練制度の充実などは,日本的な経営技術の移転の重要な促進要因になっているが,現地従業員の帰属意識の向上が生産性向上にとって決定的な重要性をもっている.
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(2277K)
日本的経営の有効性
――英国人ミドルの反応――
冨田 光彦
1989 年 23 巻 2 号 p. 46-58
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-115
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英国やアジアに進出した日本企業は,現地の「場」の論理を尊重しつつ日本本社の経営諸慣行の企業内国際移転を試みている.現地人ミドルを対象とした調査によれば,移転には時間のかかる慣行もあるが,英国では,アジアと比較して移転された慣行の受容性は総じて高い.受容性が高い場合には,移転された経営資源の配分効率性は経済発展水準に対応するといえそうだ.
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(2601K)
日系自動車企業の海外進出と異文化間職務訓練
渡辺 直登
1989 年 23 巻 2 号 p. 59-70
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-116
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企業の海外進出にともない常に課題となることに,現地採用の従業員の育成の問題がある.そこで行われる教育・訓練は,異なる文化的背景を持つ日本人トレーナーと外国人トレーニーの参加によってなされるがゆえに,異文化間職務訓練と呼ばれる.本稿では,自動車産業を例に取り上げ,異文化間職務訓練が内包する諸問題について,心理学的な観点から行った実証研究について報告する.
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(2197K)
自由論題
新しい成長戦略と戦略創発組織
榊原 清則
1989 年 23 巻 2 号 p. 71-79
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-117
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職能制,事業部制,マトリックスと展開されてきた組織形態の変遷に新しい動きがみられる.それはサテライト組織(S型)とでもよぶべきネットワーク型の組織の台頭である.S型組織は「新しい成長戦略」の遂行の過程で現れてきたものであり,組織デザイン論にまったく新しい洞察を提供している.
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(1318K)
ピア・ディスカッションを通じての「気づき」の共有
金井 壽宏
1989 年 23 巻 2 号 p. 80-90
発行日: 1989年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-118
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ネットワークは,理想型においては,階層性や専門性を奇妙に持ちこまない対等な相互依存関係である.懸案があると電話で呼び出すこともできるが,ネットワーク内の同輩が一堂に会する機会もありうる.そこでは,なんの遠慮もなく自由に発想を走らせ夢を翔ばせるような議論が生まれるのが理想である.そのような同輩間での懸案の真剣かつ共感的な議論を,ピア・ディスカッションと呼ぶ.その組織論的な意味を,「気づき」の共有や,集団レベルでの知識の生成として探るのが本稿の目的である.
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