巻号一覧
29 巻, 3 号
選択された号の論文の7件中1～7を表示しています
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特集
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――人間性と経済性の高い管理――赤岡 功1996 年 29 巻 3 号 p. 4-14
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー日経連は，日本的経営の特質は終身雇用や年功制にあるのではなく，人間中心（尊重）の理念がその基本であるとして，企業に全面的にコミットしたくない人々の増加に対応して雇用の弾力化の必要を主張し，「雇用ポートフォリオ」という考え方を示し，それこそが人間尊重の経営であるとする．しかし，その提言は必ずしも人間尊重とは言い難く，また，日本経営にとって焦眉の問題，男女の雇用の均等化や外国との労務摩擦の解決を十分視野にいれたものとなっていないことを明らかにし，この課題との関係で今後の日本経営のあり方を考える．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1997K) -
太田 肇1996 年 29 巻 3 号 p. 15-24
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー今日，有機的組織は全盛を迎えている．非人間的な官僚制組織にかわる有機的組織は，革新性や創造性に優れ，働く人の人間性尊重にも有効だとの評価が定着している．しかし，有機的組織は特定の従業員像を想定しており，そこに限界があるということを忘れてはならない．しかもそれは専門化の趨勢や新しい働き方と深く関わる問題である．本稿ではとくに，日本的背景のなかにおける有機的組織を官僚制組織と比較しながら，その問題点を検討する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2232K) -
柴田 悟一1996 年 29 巻 3 号 p. 25-34
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー現実の組織改革は，組織全体の枠組みの変革と，その内部の変革とが絡み合って進められる．しかもそれは人に関わるパラダイムの変革を強く要請し，人事管理の内容が改変していく．
本稿では，チーム型組織，アウトソーシング，サテライト・オフィスといった概念で説明される組織の変革内容を取り上げ，それぞれにおける人と人事管理に関する問題を考えてみる．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1653K) -
上林 憲雄1996 年 29 巻 3 号 p. 35-43
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー今日の情報技術革新下で，ミドルの人事管理システムは大きな修正を余儀なくされている．わが国の大企業に対して実施されたアンケート調査によると，組織フラット化や権限の下位委譲に伴い，資格等級はよりきめ細かく，また資格要件としては経験年数よりも知識・能力が重要視され，OJTの重要度が増大しつつある．総じて，従来の年功重視型から，各自の持つ知識・能力の有効活用を志向した能力活用型への人事管理パラダイムの革新を指摘できる．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2360K) -
――IRTによるDIFの検出を通じて――渡辺 直登1996 年 29 巻 3 号 p. 44-56
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー人的資源管理のグローバル化にともない，勤労者の組織・職務態度測定に関する精度の高い研究が，今求められている．国際人事研究における測定バイアス問題への心理測定論からのアプローチとして，項目反応理論（IRT）による特異項目機能（DIF）の検出がある．その理論について述べるとともに，日米の勤労者の組織コミットメントおよび職務満足の比較データを用い，DIF検出の実際例を示す．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2200K)
自由論題
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高橋 伸夫1996 年 29 巻 3 号 p. 57-68
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー見通し指数を新たに開発することによって，職務満足も退出願望もこれによってほぼ説明が可能であることを約2,600人分の調査データから明らかにする．この見通し指数は協調行動の進化モデルで用いられる未来係数の一種とも考えられ，よりパーソナリティーに近い未来傾斜指数によっても同様のことが約23万人分の調査データによって示される．こうした試みによって，企業内の従業員の職務満足も，企業外の顧客満足も，組織均衡の観点から連続性を持って統一的に説明できる可能性が開かれる．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2474K) -
――透明性テストの可能性を求めて――高 巖1996 年 29 巻 3 号 p. 69-78
発行日: 1996年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー1990年代に入り提起された統合社会契約論の内容を概観し，その意義と問題点を明らかにする．加えて，かかる問題点を解消するため，また現実の組織がこの理論をビジネスの現場でより具体的な形で実践できるよう改訂を試みる．改訂においては，意思決定者の道徳的合理性が限定されていることを念頭に置き，従来の規範テスト手続きに信頼性という特徴を与える．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1659K)
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