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組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
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3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
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16 巻 (1982)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
15 巻 (1981)
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3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
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13 巻 (1979)
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12 巻 (1978 - 1979)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
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1 号 p. 2-
11 巻 (1977)
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10 巻 (1976)
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3 号 p. 4-
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9 巻 (1975)
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5 巻 (1971 - 1972)
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4 巻 (1970)
4 号 p. 4-
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3 巻 (1969 - 1970)
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特集
知的熟練とその一般性
小池 和男
1987 年 21 巻 2 号 p. 2-11
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-61
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この論文は,日本の雇用制度が海外に通用するかという問題について,つぎの2点を吟味した.第1,雇用制度の根幹,職場の技能が知的熟練であり,広く他国にも通用することを明らかにした.第2,日本企業の海外活動の支障として,職務のあいまいさがよく指摘される.その実際を職場まで下りてさぐり,文書化が思いのほかに行われていること,ただし行われすぎると効率を損なうことを,事例調査により明らかにした.
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(1885K)
グローバル企業のロジック
安室 憲一
1987 年 21 巻 2 号 p. 12-22
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-62
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いま,世界の政治・経済の仕組みは激しく変化している.急激なドルの価値低落とその反動としての円やマルクの高騰が,世界の経済秩序を根底から揺さぶっている.この円高の嵐が,輸出志向の日本企業を直撃している.日本企業は,環境ミスマッチを起こしつつある輸出戦略を乗越えて,グローバル企業へと進化すべき段階に達している.本稿では,国際企業の進化過程を批判的に検討するとともに,新しいグローバル化のロジックを提示する.
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(1922K)
日本企業のグローバル化戦略
奥村 昭博
1987 年 21 巻 2 号 p. 23-33
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-63
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日本企業にとってグローバリゼーションは最大の経営課題となった.日本企業は今後,どのようなグローバル化戦略でもって進んでゆけばよいのだろうか.本稿では,伝統的な多国籍企業論の背後にある分析型のグローバリゼーションよりは,むしろ創造型のグローバリゼーションヘの道をとるべきであるという立場をとる.その概念枠組をネットワーク戦略と組織の理論に置き,日本企業の今後のとるべき戦略とマネジメントを検討する.
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(1863K)
国際ネットワーク戦略の展開と組織革新
榊原 清則
1987 年 21 巻 2 号 p. 34-42
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-64
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成熟を脱却し新たな成長可能性を模索するなかで,日本企業は新しい型の戦略を展開している.それは国際ネットワーク戦略であり,それとともにネットワーク型の組織も現われている.本稿では日本企業のグローバリゼーションにかかわるこのような最近の現象を概観し,その問題点を検討する.
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(2122K)
自由論題
人事制度における競争原理の実態
――昇進・昇格のシステムからみた日本企業の人事戦略――
花田 光世
1987 年 21 巻 2 号 p. 44-53
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-65
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日本企業の昇進・昇格人事においては古くから厳しい競争原理が働いていた.現在進行している人事制度の見直し,そして新人事制度はこのような厳しい競争原理が背後にあるからこそ日本企業各社で採用されていったのである.しかしこのような厳しい対応に加えて個人個人の選択の余地の残る組織制度を構築して初めてこの競争原理の受け皿ができ,組織ニーズと個人ニーズとの統合化に踏み出すことができるのである.
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(2020K)
組織活性化の比較研究法
高橋 伸夫
1987 年 21 巻 2 号 p. 54-63
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-66
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本稿の目的は試験的ではあるが,かなり有望と思われる組織活性化の分析枠組みを提示し,それを基にして考案された組織の活性化度の比較評価のための分析手法の有用性を検討することである.この枠組みの基本的なアイデアは一連の数理的な組織設計論から得られたものであるが,今回の調査データは,こうした理論的な結果を傍証するとともに,活性化の比較分析手法の有用性をも示している.
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(10852K)
記号の生成とリーダーシップ
小林 敏男
1987 年 21 巻 2 号 p. 64-72
発行日: 1987年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-67
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リーダーシップを含めて諸現象を認識する主観=自我は超越的には存在せず,間主体的な相互作用が取り交わされていくうちに,事後的に形成されるのであり,こうした認識主観の形成原理を調べることによってこそ,リーダーシップ論の認識論的現実妥当性が確保されるのみならず,そもそも主体間での関係の一形態であるリーダーシップのエイドスを見出すことができるのである.極言すれば,リーダーシップがなければ主体における主観=自我は明確には形成されないのである.
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