巻号一覧
32 巻, 1 号
選択された号の論文の9件中1～9を表示しています
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特集
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小島 廣光1998 年 32 巻 1 号 p. 4-15
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリー本研究は，わが国の非営利組織（NPO）を対象とする実証研究を通じて非営利組織のマネジメントに関する理論構築を目指したものである．まず環境適応理論に依拠しながら非営利組織を分析するための概念的枠組と視角を提示する．次にこれら概念的枠組と分析視角に則して，定性的な事例研究（3組織）および定量的な実証研究（141組織）を試みる．これらの分析結果にもとづき，非営利組織が社会的ニーズを充足し，市民の社会参加を実現するためのマネジメントの一般的特徴を導出する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3662K) -
藤井 秀樹1998 年 32 巻 1 号 p. 16-26
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリー本稿は，アメリカの非営利組織体を検討素材としてとりあげ，その財務的特質とコントロール・システムのあり方を整理・検討するとともに，そこにおける会計の役割を明らかにしようとしたものである．アメリカにおける非営利組織体の会計規制は，意思決定有用性アプローチにもとづいて実施されている．そこでは，非営利組織体にたいする資源提供者の資源提供行動に焦点が当てられ，資源提供者の意思決定に有用な情報を提供することが会計の基本的な役割とされる．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2526K) -
――「研究ボランティアアルグス」の誕生と発展――出口 正之1998 年 32 巻 1 号 p. 27-36
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリーグラスルーツ組織が誕生し発展していくプロセスはどのようなものかについて，研究室で意図的に研究ボランティア「アルグス」を誕生させ，その経過を見ていった．Cacop Methodという新しい方法によって成員の動きを観察していくと，①「民主的」意思決定の要求，②組織内凝集性の優先，③効率運営の非優先化，④パターナリズムの顕在化，⑤P-Vコンフリクトの存在とペイド・スタッフによるクラウディング効果の出現，⑥「役割喪失」に対する強い抵抗が見られた．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2422K) -
――ブール代数を用いた比較分析――稲田 雅也, 小坂 猛1998 年 32 巻 1 号 p. 37-47
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリーボランティア活動が関心を集めているが，実際に活動しているボランティアのほとんどは，何らかの集団に所属している．ボランティア・グループの現況については，各調査や出版物によりその実態を知ることができる．しかしながら，その組織化過程に関しては，先行研究がほとんど存在しない．本稿では．都内に活動拠点をおく28のボランティア・グループヘのインタビューを通して．その組織化過程の分析をブール代数を用いて行った．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2189K) -
立岡 浩1998 年 32 巻 1 号 p. 48-55
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリー米国における非営利医療組織の経営分析指標を，組織論研究にもとづく組織指標，財務論研究にもとづく財務指標，双方の理論にもとづく組織•財務指標に3区分し，それぞれの特徴と課題を明らかにする．次に，以上の検討をもとに，日本の非営利医療組織と非営利福祉組織に適用可能な組織・財務指標を提示する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2076K) -
――パートナーシップ論をめぐって――内海 成治1998 年 32 巻 1 号 p. 56-65
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリーDAC「新開発戦略」は，7つの開発目標を提示し，その実現のために開発におけるパートナーシップを重視している．パートナーシップの考え方を論議する際にイノベーション伝播における同質性・異質性理論を使うことで，補完的エージェントの導入がパートナーシップ論の展開にとって必要であることを指摘し，ODAとNGOが補完的エージェントとして協調することが可能であることを示した．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2361K) -
田尾 雅夫1998 年 32 巻 1 号 p. 66-75
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリー現今，NPOやNGOなどで語られる組織，いわゆる自発的な意図関心で経営されるボランタリーな組織について，まだ組織論として十分な考察が及んでいない．その組織を組織として捉える要件を明らかにし，議論の分析の枠組みを整理することが本論の狙いである．実際問題として，いくつかの前提を考えないまま，組織としてしまえば，その議論の中身はあまりにも希薄なものになるであろう．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1591K)
自由論題
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松尾 睦1998 年 32 巻 1 号 p. 76-88
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリー企業の長期的収益に関係があるとされる顧客満足を高めるにあたり，営業部門は境界連結活動の担い手として重要な役割を果たすと思われる．本研究の目的は，タイプの異なる2種類の営業行動様式が顧客満足•財務業績に及ぼす影響，および営業行動様式と顧客満足•財務業績の関係に対する市場不確実性のモデレート効果を検討することにある．ここで検討する営業行動様式は，マーケティング・コンセプトを重視する問題解決志向の営業と，活動の量的・情緒的側面を強調する伝統志向の営業である．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2482K) -
安藤 史江1998 年 32 巻 1 号 p. 89-103
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/27
ジャーナル フリー組織文化は活発な組織学習の実現に大きな影響力を持つと考えられている．学習に適した組織文化には，①組織にただ漠然と存在する組織価値にとどまらず，②メンバー各自がそれを消化し，目標実現のために利用可能な形に加工し直した組織価値まで考える場合がある．そこで，前者の「組織文化」とは区別して，後者を「組織内地図」と名づけ，地図形成度と学習活発度との関係を統計的に分析したところ，組織メンバーによる組織内地図の形成こそ活発な組織学習の実現にとって必要条件であり，組織文化それ自体では効力が乏しいと考えられることがわかった．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2146K)
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