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原稿種別: 表紙
2003 年 39 巻 1 号 p.
Cover1-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 表紙
2003 年 39 巻 1 号 p.
Cover2-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App1-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App2-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App3-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App4-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App5-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App6-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App7-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App8-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App9-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App10-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App11-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App12-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App13-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App14-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App15-
発行日: 2003/02/20
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App16-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App17-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App18-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App19-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App20-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App21-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App22-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App23-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App24-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App25-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App26-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App27-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App28-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App29-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App30-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App31-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App32-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App33-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App34-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App35-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
2003 年 39 巻 1 号 p.
App36-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 目次
2003 年 39 巻 1 号 p.
Toc1-
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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漆原 直人, 河野 澄男, 長谷川 史郎, 岡崎 任晴, 吉田 篤史, 川野 晋也, 草深 純一
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
1-7
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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【目的】静岡県では東部,中部,西部の3地域に分けた新生児搬送システムが古くから整備され地域新生児医療に大きな貢献をしてきた.一方,総合周産期母子医療センターは西部にのみ整備され,東部,中部には現在もその基準を充足する医療機関はない.このような背景をもとに静岡県と地域別にみた新生児一般外科疾患の頻度の実態調査を行い,地域周産期医療体制からみた小児外科の問題点について検討した.【方法】静岡県の小児外科7施設における1999〜2001年の3年間の新生児一般外科疾患(泌尿器疾患を除く)の発生数,手術数,胎児診断数についてアンケート調査をした.このデータをもとに県全体と新生児・周産期地域医療体制からみた東部,中部,西部の3地域における人口10万人と出生数1万人あたりの症例数,胎児診断率,死産率を算出し,周産期医療体制からみた問題点について検討した.【結果】新生児一般外科症例数は,年度別にみると出生数はほほ同じにもかかわらず入院数,手術数とも増加傾向にあった.新生児一般外科症例の入院率は,人口10万に対して234人,手術率は191人であった.出生1万人に対して入院率は25人,手術率は202人であった.すなわち人口100万人あるいは出生数1万人で約24人の新生児一般外科疾患が発生し,約20人に手術が行われたことになる.地域別に比較すると入院率は東部,中部ともに出生数1万人に対して約21人であったが,総合周産期母子センターの整備された西部では約15倍の31人で有意に西部で高くなっていた.手術率も西部で有意に高くなっていた.胎児診断率は,県全体では約21%で,地域別にみると東部169%,中部192%で,西部は244%と高くなっていた.死産率は29と全国平均を下回っているが,地域別にみると東部337, 中部315,西部257と西部が有意差をもって低くなっていた.【結論】地域別に比較すると東部,中部地域に比べ総合周産期母子医療センターの整備された西部地域で新生児一般外科症例の頻度が有意に高かった.周産期医療システムの整備により,これまで小児外科施設にとどかなかった症例が搬送されるようになり新生児外科症例が増加するものと考えられる.中部,東部地域に早期の効果的で効率のよい周産期医療システムの整備が望まれる.
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長屋 昌宏, 加納 泉
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
8-15
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
In order to clarify the current status of regionalization for surgical newborns, patients born in Aichi Prefecture from January to December 2000 were investigated using a questionnaire Two-hundred-and-twenty-two newborns were registered including 46 cases of imperforated anus, 22 cases of diaphragmatic hernia, 14 cases of esophageal atresia and so on. An antenatal diagnosis was made for 55 cases (241%). Of those, 6 cases were interrupted, 15 cases of diaphragmatic hernia were included, and 24 cases were followed by maternal transport The overall mortality was 10.4% Regionalization of neonatal surgery in this area has been completely established, and 92.4% of all cases were managed by pediatnc surgeons certified by the Japanese Society of Pediatnc Surgeons.
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鎌田 振吉, 臼井 規朗, 澤井 利夫, 岡田 正, 竹内 敏, 中村 哲郎, 窪田 昭男, 八木 誠, 浜田 吉則, 塩川 智司, 安福 ...
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
16-20
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
我々は,1992年より,大阪府下での新生児外科診療における地域化に取り組んできた.今回,過去6年間の統計を解析するとともに,その経験をもとに我が国小児外科地域化の対策を検討した.【対象・方法】1995年から6年間に大阪新生児外科診療相互援助システム(NSCS)参加11施設17診療科で経験した1786症例を対象とした.【結果】症例数,出生前診断症例数、母体搬送症例数は漸次,増加が見られ,CDHの出生前診断率はは大幅に向上した.CDHの予後に改善か見られ,全体の予後も改善した.新生児・母体搬送とも,やや遠隔地に搬送される例が多くみられたが,搬送中死亡などの問題は比較的少なかった.【地城化への対策】全国的視野でその問題点を検討すると、1)都道府県単位でのシステムの構成は困難で、広範囲の地域を設定する必要があり,地域化のための統一的なガイドラインの作成が望ましい.2)搬送態勢の整備とともに,出生前診断の普及を推進することか重要である.3)フォローアップのためのガイドラインの策定か望まれる.4)周産期・救急医療などの他システムとの協調,行政への働きかけが必要である.【まとめ】地域化により出生前診断率の向上心台座成績の改善がみられ,全国的規模で地域化を推進することが,予後の改善・小児外科専門医療の確立につながると思われた.
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田口 智章, 水田 祥代
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
21-24
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】出生数の低下および少子化により小児外科症例の減少と施設間の較差が危惧されている.そこで九州・沖縄地区の各県の小児外科専門医の数および専門施設の数に関して出生数にもとづいた現状の把握と今後の対策について検討した.【方法】九州・沖縄各県の出生数の経年的な変化と現在の小児外科専門医の数と専門施設の数を日本小児外科学会の認定する指導医および認定医の数,認定施設,教育関連施設,特定施設の数として,その分布密度を全国平均および欧米と比較検討した.【結果】九州・沖縄地区の小児外科診療は,出生数あたりの専門医の数が全国平均より少なく,絶対数が不足していると考えられた.また専門施設の密度は地域により大きな隔たりがあり,特に宮崎,沖縄,長崎は小児外科専門施設がなく指導医も不在で,一般外科医が小児外科診療を行っている可能性が高い.【結論】小児外科医の過疎地域にはマッチングシステムの積極的な活用により専門医を養成すべきであり,出生数および地域に応じた小児外科専門施設の適切な再配分が必要である.またこどもたちが小児外科専門医療の恩恵を受けられるような保険制度の改革が必要である.
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高松 英夫, 野口 啓幸, 田原 博幸, 加治 建, 菊池 二郎, 茨 聡, 蔵屋 一枝
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
25-28
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
This report addresses the present state of the regionalization of pediatric surgery in Japan, with specific reference to one particular area, Kagoshima Prefecture in Southern Kyushu. The number of pediatric surgical cases was estimated to be about 1800 in the fiscal year of 1995 Of these cases, 515 underwent surgery in two institutions with full-time pediatric surgeons and about 100 cases underwent surgery in medical association hospitals with part-time pediatric surgeons. In Kagoshima Prefecture, there are only two facilities where neonatal surgery can be performed and almost all neonatal surgery is earned out in these facilities Pediatric surgeons generally operate on most of the infants and young children However, general surgeons perform surgery on school children and junior high school students Operative procedures by general surgeons are limited to inguinal hernorraphy or appendectomy. At the present time, in Kagoshima Prefecture, it is impossible and impractical to treat all pediatric patients in the pediatric surgical institutes. For regionalization to work, it is important to construct an effective system of cooperation between pediatric institutes and respective hospitals. The dissemination of knowledge gathered at these pediatric institutions to other hospitals and physicians is also of great importance.
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遠藤 昌夫, 浮山 越史, 吉田 史子
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
29-36
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】日本小児外科学会(日小外会)は小児外科の認知・普及のために専門施設および専門医を育成してきたが,その需要と供給に関する調査は行われていない.今回,さいたま市立病院小児外科における診療実績からわが国における小児外科医の必要数と適正配置を検討した.【方法】1)厚生労働省医療施設調査,日小外会認定施設の年次報告,埼玉県内の小児外科標榜施設に対するアンケート調査から,小児外科の寡占化の状況を調査した.2)さいたま市立病院の医業収支から,小児外科医の必要仕事量を年間取り扱い入院患者数として算出した.3)経済効率およびQOLからみた小児人口あたりの小児外科医必要数および施設数を算出し,小児外科医および小児外科施設の適正配置を小児外科regionalization mapとして提案した.【結果】1)わが国における小児外科専門施設および専従医による質的な寡占化はほぼ達成されている.2)小児外科が現在の診療報酬体系の中で経済的に自立するためには,専従医1人当たり年間220人の入院,164件の手術, 2,750人の外来患者が必要である.その場合の小児外科専従医の適正数は,全国で188人,施設数は50を越えてはならない.3)小児外科医のQOLのためには専従医1人あたり年間160人の入院,120件の手術,2,033人の外来患者が適正と考えられる.その場合の小児外科専従医の適正数は250人,施設数は69となる.【結論】日小外会の指導者は,従来の「産めよ,増やせよ」の発想を転換し,将来のマーケットと技術需要にたいする小児外科医の供給に関して真摯に検討し,近未来のわが国の医療制度をリードする需要と供給が見合ったシステムを作り上けることが急務である.
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渡辺 泰宏
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
37-46
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】日本の津々浦々にまで正しい小児外科医療を広めるという専門医制度の目的の達成状況を検討し,少子化社会の中での小児外科専門医制度のあり方,対策について考察した.【方法】2000年国勢調査結果,専門医制度の現状をもとに,主として対象人口により比較を行った.【結果】対象小児人口・対象出生数の全国平均は,1認定施設あたり150,840人・9,018人,指導医1人当たり95,725人・5,723人,専門医1人あたり48,327人・2,889人であった.認定施設,指導医,専門医の分布には大きな地域的偏在があり,10倍もの対象人口の相違が見られた.認定医制度の過去の実績から,専門医制度の各単位は今後は増加しないと推測される.【結論】小児外科学会の採るべき対策は現状の地域的偏在の解消と,今後の少子化社会に対応できる専門医制度の改革の2つである.小さなグループの利害にとらわれず,小児外科という運命共同体としての意識を持って対策をとらねばならない.
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加藤 純爾, 長屋 昌宏, 新美 教弘, 田中 修一, 加藤 禎洋, 甲斐田 章子
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
47-52
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】ヒルシュスプルング病(以下,H病)に対する一期的根治術の術前腸管管理に経肛門的減圧チューブ(以下,減圧チューブ)を利用したので,その有用性について検討した.【方法】1999年から2001年12月まての3年間に入院した新生児H病のうち減圧チューブを留置した16例を対象とした.入院時日齢およびは体重は平均生後64日,30kgであった.無神経節腸管の位置は直腸6例,直腸S状結腸移行部5例,S状結腸4例,横行結腸1例であった.全例,経肛門的に8Fあるいは10Fのチューブが腸管拡張部に留置され,背部に固定された.温生理食塩水による洗腸を入院しながら1日2回,医師が行った.根治術は恥骨上部の横切開で,Duhamel変法が行われた.【結果】全例でチューブ留置後速やかに腹部膨満が消失した.チューブ留置中の腸炎の発生は見られず,チューブに関する合併症も認めなかった.全例に一期的根治術が行われた.減圧チューブで管理された根治術までの期間は平均54日間で,1本のチューブは平均12日間使用された.手術時日齢,体重は平均705日,49kgであった.術後の経口摂取は平均45日から開始された.術後合併症は腸炎2例,創感染1例,Z吻合邦付近の狭窄1例,イレウス1例であった.術前,術後入院期間はそれそれ平均58,42日であった.現在6ヵ月〜3歳であるが,3例は自排便のみで管理され,他の症例も1〜3日に1回の坐薬もしくは浣腸で排便管理可能となっていた.また,恥骨上部の手術創に関して不満は出ておらす,従来の多期手術と比較して美容的にも満足できるものと思われた.【結論】減圧チューブ留置によって,人工肛門を回避し,安全に一期的根治術を施行し得た.将来,経肛門的一期的根治術が主流になると思われるが,この持続減圧チューブによる術前管理法は有用と考えられる.
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黒岩 実, 鈴木 則夫, 村井 秀昭, 土岐 文彰, 土田 嘉昭, 平戸 純子
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
53-57
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
小児では比較的稀な結節性筋膜炎の1例を経験した.患児は比較的急速に増大する右上腕腫瘤を主訴に紹介された.軟部レ線写真で石灰化はない.腫瘍マーカーは正常範囲内にあったが,超音波検査,MRIで筋膜への浸潤が疑われた.軟部悪性腫瘍が否定できす,切除生検を行った.腫瘍は筋膜に強く癒着しており,筋膜を合併切除した.迅速病理診断はspindle cell sarcomaであったが,その後のHE染色,免疫組織化学染色でも確定できず,second opinionを求め結節性筋膜炎とされた.術後1年6ヵ月の現在,再発はない.結節性筋膜炎は急激な増大傾向やその組織像から時に悪性腫瘍と誤診される可能性がある.小児外科領域では比較的稀であるが,軟部悪性腫瘍の鑑別診断上重要な疾患と考えられる.
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中田 光政, 吉田 英生, 松永 正訓, 幸地 克憲, 大塚 恭寛, 岡田 忠雄, 佐々木 恒, 武之内 史子, 大沼 直躬
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
58-63
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
腎外性ウイルムス腫働は稀な疾患である.我々は後腹膜腔に発生した腎外性ウイルムス腫働の1例を経験した.症例は2歳の男児で下腹部腫瘤を上訴に当科紹介入院となった.入院時,右下腹部に弾性硬で可動性のない腫瘤を触知した.CT,MRI検査で膀胱頭側の後腹膜腔に腫瘍が存在したが,石灰化,及びリンパ節腫大は認められなかった.後腹膜腫瘍の術前診断で腫瘍全摘術を施行した.摘出標本は95×80×70mm大で,垂さ234gであった.病理組織所見は日本病理学会の小児悪性腫瘍組織分類の腎芽型小巣亜型で、NWTSのfavorable histologyを呈する腎外性ウイルムス腫瘍と診断された.術後Regimen EE-4A (JWiTS)の化学療法を施行し,冶療終了後1年9ヵ月の現在,再発なく経過している.
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池袋 賢一, 金子 道夫, 平井 みさ子, 四本 克巳, 工藤 寿美, 的場 公男, 渡辺 美穂
原稿種別: 本文
2003 年 39 巻 1 号 p.
64-70
発行日: 2003/02/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】C型食道閉鎖症ではTEFを通して消化管への空気流入のために術中換気,麻酔管理が困難なことが少なくない.また,新生児,乳児の肺巣切除においても適切な器具か入手困難なことから分離肺換気は容易ではない.これらの解決のためStorz気管支鏡にFogartyカテーテルを用いたTEFおよび気管支の閉塞法を応用したのでその有用性と注意点を考祭した.【方法】筑波大学付属病院で1997年から2002年5月までに経験したC型食道閉鎖症5例,肺葉切除を施行した嚢胞性肺疾患8例を対象とした.全例で全身麻酔導入の後、根治術に先立ってStorz気管支鏡を用いてFogartyカテーテルをTEFまたは気管支に誘導してバルーンを拡張させて閉塞した.この操作に要した時間,閉塞の効果を検討した.【結論】食道閉鎖症のTEF閉塞では気管支鏡に要した時間は3〜10分,平均56分で,閉塞の操作は容易で,閉塞の後に消化管への空気の流入は完全に抑制され,安定した麻酔管理が可能であった.術中のFogartyバルーンカテーテルのdislodgementも認めなかった.肺葉切除における分離肺換気では気管支鏡に要した時間は1〜15分,平均75分間で,分離換気も確実に行われた.Fogartyバルーンカテーテルの位置の保持はやや不安定であったが、開胸後の術野での気管支確保までは安定した分脈換気が可能であった.
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