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原稿種別: 表紙
1995 年 31 巻 7 号 p.
Cover1-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 表紙
1995 年 31 巻 7 号 p.
Cover2-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App1-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App2-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App3-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App4-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App5-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App6-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App7-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App8-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App9-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App10-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App11-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App12-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
App13-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 目次
1995 年 31 巻 7 号 p.
Toc1-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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大塚 恭寛
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
959-967
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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小児領域においては, 各種消化器疾患における腹部臓器の血行動態解析の報告は少ないが, 胆道閉鎖症の診療においては, 門派圧亢進症の進行に伴う肝・脾血行動態の変化を解析することが, 治療方針決定の上にも極めて重要と考えられる. そこで, 超音波カラードプラ法 (CDUS) を用いて, 胆道閉鎖症例の肝・脾血行動態を, 正常値との比較の上で評価し検索した. 対象は, 当科にてフォローアップ中の胆道閉鎖症31例で, これらを上部消化管内規鏡検査所見上の食道胃静脈瘤の有無にて2群に分類した. 定量的評価として, Aloka カラードプラ SSD-870 を用いて, 門派・脾静脈・固有肝動脈・脾動脈の血管断面積・平均血流速度・体重当り血流量を測定し, 正常小児106例から得られた正常値と比較・検討した. 次に定性的評価として, 東芝 SonolayerαSSA-270A を用いて, 門脈側副血行路の形成状況を観測した. その結果, 1. 内視鏡的に静脈瘤を認めない群では, 門脈・固有肝動脈の血行動態は正常群と同等であったが, 脾動静脈の血行動態は亢進状態にあった. 2. 内視鏡的に静脈瘤を認める群では, 門脈系の血行動態はいずれも減弱していたが, 脾動脈の血行動態は正常群と同等で, 固有肝動脈の血管抵抗は低下していた. 3. CDUS にて得られた血行動態指標値より, 静脈瘤の有無を推察し得る線形判別関数式か得られた. 4. CDUS にて左胃静脈あるいは短胃静脈の逆流を認めた例は, 全例が治療を要する静脈瘤症例であった. 以上より, CDUS による胆道閉鎖症例の肝・脾血行動態の解析は, 門亢症の進行状況を把握し, 治療方針を決定する上での有用な診断法となり得るものと考えられる.
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土屋 博之, 長島 金二, 根本 貴史
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
968-972
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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ラットにおいて, 各種の実験モデル (小腸移植実験, 腸間膜リンパ管の切離実験, Thiry-Vells loop, 腸間膜リンパ管の再疎通障害実験) における腸間膜リンパ管の再疎通ならびに腸間腹リンパ節の病理組織について検討した. 小腸移植実験では術後7日, 腸間膜リンバ管の切離では術後4日および Thiry-Vella loop では術後8日に, 腸間膜リンパ管造影により腸間膜リンパ管の再疎通を確認した. 腸間膜リンパ管の再疎通障害実験では, 術後早期でリンパ流のうっ滞による腸間腹リンバ管の拡張, 末梢リンパ管への逆流, 側副路やリンパ洞静脈瘻形成など, 又, 術後晩期で乳糜腹水の原因と考えられる末梢リンパ管での造影剤のもれを認めた. 腸間膜リンパ節の病理組織学的検討では, 腸間膜リンパ管の再疎通が腸間膜リンパ管造影で確認されていても, 術後早期のみならず術後晩期でも腸間膜リンパ節内の一部にリンパ洞の拡張が存在していた. 小腸移植や消化器系手術術後における腸間膜リンパ管の再疎通は重要な問題であり, 術後の脂肪吸収障害, 乳糜腹水, 蛋白漏出性腸症などの合併症について長期にわたる経過観察が必要と考えられた.
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志水 秀行, 加藤木 利行, 饗庭 了, 井関 治和, 今村 洋二, 竹内 成之, 川田 志明
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
973-977
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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1971年から1993年に施行した連続231例に対する300回の体肺動脈短絡術に関して臨床的検討を行った. 手術時年齢は生後1日より35歳, うち乳児148例, 新生児15例であった. 術式別手術回数はセントラルシャント (以下 CS) 48回 (Golaski 8, ePTFE 40), Blalock-Taussig シャント (以下 BT) 原法138回, BT変法114回 (Golaski 61, ePTFE 52, その他1) であった. 対象疾患は Fallot 四徴症64例, 同極型53例, 単心室31例, 三尖弁閉鎖22例, 純型肺動脈閉鎖17例, 無脾多脾症17例, その他27例であった. 手術死亡は CS 2例と1984年以前の BT 原法11例 (計13例, 5.6%) であり, BT 変法に死亡例はなかった. BT 25例, CS 16例に閉塞あるいは狭窄を認めた. 重症例に多く行った CS の成績が不良であったが, BT 原法と変法の開存率に有意差はなかった. BT 変法では 4mm 径 ePTFE グラフトの3年累積開存率が他のグラフトに比し有意に不良であった (54.7 vs. 94.9%). 現在までに追加短絡後の12例を含む119例 (51.5%) に根治術を施行した. 疾患別の根治術到達率は Fallot 四徴症87.5%, 同極型48.4%, 単心室・三尖弁閉鎖20.8%, 無脾多脾症0%であり, 疾患による有意差を認めた (P < 0.01). 治療成績の向上を図る上で, 各疾患ごとの対策が重要と考えられた.
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高橋 篤, 松山 四郎, 鈴木 則夫, 黒岩 実, 池田 均, 友政 剛
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
978-984
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
新生児腸閉鎖・狭窄症の自験50症例について, 術後の消化管通過障害や拡張腸管の発生とそれらの相関を中心に臨床的検討を行った. その結果, (1)多くの空腸閉鎖症術後に高度な消化管通過障害(86%)と拡張腸管(50%)か認められ, 通過障害遷延のため再手術が14例中4例 (28%) に行われた. (2)十二指腸閉鎖症では空腸閉鎖症と比べ術後の経腸栄養がより早期に開始あるいは終了出来ており, 通過障害のための再手術例はなかった. (3)通過障害は高度な拡張腸管を伴う場合が有意に多く, 通過障害の誘因として拡張腸管の存在と消化管合併疾患の存在が有意差を持って同定された. (4)腸管拡張の誘因として閉鎖部位が十二指腸あるいは空腸にあることが有意差を持って同定された. (5)十二指腸閉鎖・狭窄症の通過障害や腸管拡張の誘因として拡張腸管の存在以外に閉鎖の場合, 術前の腸管拡張の程度が高度な場合, 術後合併症を併発した場合, 消化管合併疾患を持つ場合が有意差を持って同定された. (6)未熟児, 低出生体重児, 心奇形, ダウン症は腸管拡張の負の誘因として同定された. (7)空回腸閉鎖症の通過障害や腸管拡張の誘因として拡張腸管の存在以外に多発閉鎖や apple peel 型の場合, 術前の腸管拡張の程度が高度な場合, 閉鎖部位か空腸上部の場合が有意差を持って同定された. 以上より, 腸閉鎖・狭窄症術後通過障害の原因の一つに拡張腸管の存在が示唆された. 空腸閉鎖症, 特に上部空腸閉鎖症, 術前の腸管拡張か高度な場合, 多発閉鎖や apple peel 型の場合こは拡張腸管縫縮術などの積極的な治療か必要と考えられる.
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古村 真
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
985-994
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
心臓超音波検査によって術後の心臓収縮力の状態と循環動態および術後短期間の血管内水分量の指標に関して検討した. 心疾患を有さない小児外科の小手術を受けた79例の患児を対象とした. 検査施行は, 入院当日安静時, 術後帰室直後と術後3〜5時間後の3回施行した. 前負荷・後負荷に影響されない左室収縮能として, Colan らの方法により平均円周速度 (mVcfc) と左室壁応力 (ESWS) を求め, 収縮力を定量的・経時的に比較するために, stress velocity index (SVI) の概念を取り入れた. 大動脈と肺動脈の血流速度より, 加速時間 (AcT), 駆出時間 (ET) を測定した. 大循環と小循環の血管系の硬さを表す指標として, Acceration Time Index(AcT/ET)を計算した. 安静時の下大静脈径を M モードにて記録し, コントロン社製カルディオ500にて下大静脈壁の動きの最大速度 (dI(t)/dT) を計算した. (1) 左室壁応力 (ESWS) を X 軸に平均円周速度 (mVcfc) Y 軸として, 74例の入院安静時のデータをプロットし, mVcfc=-0.0050ESWS + 1、24 (r^2 = 0.231) 標準偏差 (SD) ± 0.102の結果を得た. (2) 心臓超音波検査を3回施行され条件の整った42例の術前 SVI ± SD は, 0.07 ± 1.03であった. 術直後は, -0.52 ± 1.26. 術後3〜5時間では, 0.28 ± 0.10であった. 術前値と術直後のSVI値そして術直後と術後3〜5時間の値は, 統計学的有意差を認めた. (3) 肺動脈, 大動脈血流の検討は, 撮影条件のそろった28例で行った. 術前肺動脈の Acceration Time Index (AcT/ET) は, 0.35 ± 0.05であり, 術直後は0.30 ± 0.07と低下し, 術後3〜5時間では0.33 ± 0.06であった. 術直後は統計学的有意に AcT/ET が低下し, 肺血管系の抵抗の増加が示された. また, 大動脈では, 術前0.39 ± 0.03, 術直後0.27 ± 0.04, 術後3〜5時間0.28 ± 0.05であった. 術直後は, AcT/ET の軽度の低下が認められた. (4) SVIの低下した症例では, 術直後の下大静脈壁最大速度(dI(t)/dT) は, 術中輸液量の多い症例で低下した. 収縮力の低下した症例では, 下大静脈へのうっ血傾向により, 壁の動きの低下が示唆された. したがって, 麻酔による心収縮力の抑制は, 術中のみならず術後短期間持続し, 術後大循環系と肺循環系の血管抵抗を上昇させ循環動態を安定させていると思われた. 以上, 心臓超音波検査によって全身麻酔術後の左室収縮能の変化, 大循環系と肺循環系の血管抵抗の変化および右心系の負荷の程度が非侵襲的に測定できることが示された.
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野牛 道晃, 河野 澄男, 長谷川 史郎, 杉山 直史, 佐藤 恭久, 関 聖史, 根本 貴史, 浜崎 豊
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
995-1001
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
Hlrschsprung 病類縁疾患の中でも特に稀と思われる小腸に限局した hypogenesis of ganglia を経験したので, 病理所見を中心に報告し, その診断上の問題点について形態的計測面より検討を加えるとともに, 文献的考察を行った. 症例は日齢6, 女児. 生後2日目より出現した腹満・胆汁性嘔吐を主訴に当科に入院となった. 注腸検査, 直腸吸引生検で特に異常所見を認めなかったため, 胎便栓症候群の疑診で手術を施行した. 術中腸生検で直腸・結腸は正常所見を呈したが, 小腸は hypogenesis of ganglia と考えられ, Auerbach 神経叢及びその神経細胞の計測を行い診断を確定した. 症例はその後2回に及ぶ開腹手術を施行し, 1年5ヶ月を経過した現在, TPN 管理下に経過観察中である.
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伊勢 一哉, 金沢 幸夫, 吉野 泰啓, 佐藤 志以樹, 藤生 浩一, 井上 仁, 元木 良一
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1002-1009
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
腸間膜嚢腫に起因する先天性小腸閉鎖症の1例を経験したので報告する. 症例は生直後の男児. 胎児エコーで在胎27週より腹腔内に多房性の嚢腫を認め、在胎35週2日より嚢腫像の他に腸管の拡張像を伴ったため, 在胎35週5日, 帝王切開で娩出した. 生下時体重は2380g. 生後1日, 小腸閉鎖症の診断で開腹術を行った. トライツ靭帯より 20cm の腸間膜に嚢腫がみられ, 空腸は嚢腫を中心に360°捻転しており, この部で空腸の欠損を認めた. 空腸を一部含め嚢腫を切除し, 空腸の端々吻合を行った. 嚢腫の病理組織診断はリンパ管腫であった. 腸間膜嚢腫に起因する小腸軸捻転が原因で発生した先天性小腸閉鎖症の本邦報告例は, 自験例を含めわずか2例で, 極めて稀である. 一方, 腸間膜嚢腫の本邦報告例は474例で, 小児に多くみられ約半数を占めるが, 小児例の多くは1歳以上の症例で, 新生児例はわずか4例である.
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柳原 潤, 久保田 良浩, 岩田 譲司, 出口 英一, 岩井 直躬
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1010-1015
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
昭和53年から平成6年までの17年間に5例の総排泄腔外反症を経験し, 4例が現在生存している. 昭和63年までの2例の治療方針は新生児期に膀胱腸裂の切離と回腸瘻造設術, 外反膀胱閉鎖術か行われ, 恥骨結合の縫合は乳児期から幼児期に行われた. しかし, 栄養管理と外反膀胱の閉鎖が困難であった. 平成1年以後の3例に対する治療方針は新生児期に膀胱腸裂の切離と結腸瘻造詮術, 外反膀胱閉鎖と恥骨結合の一期的縫合を行い, その後に泌尿器系の再建を考えることにした. この結果, 初期の症例にみられた栄養障害や外反膀胱閉鎖の困難さはなくなり, 新生児期の一期的治療が非常に重要であると考えられた. しかし, 依然として尿路結石, 排尿機能, 性の間題などが今後の課題として残されており, 長期の経過観察と更なる治療の改善が必要である.
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冨重 博一, 岸川 輝彰, 加藤 敬純, 堀内 格, 青野 眞治, 西川 宰, 西田 純久, 金剛 むつみ, 黒田 誠
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1016-1022
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
われわれは1歳5ヵ月の女児で腹部腫瘤を主訴として来院し, 術中所見と術険の病理組織学的検討から, 初めてこの腫瘤が後腹膜腔の分画肺とこれに癒着した胃重複症であることが判明した極めて稀な1例を経験した. MRI で両者はあたかも1つの円形腫瘤のように描出されたが, 腫瘤の上下で intensity が全く異なっていたので術前診断に至らなかったが, MRI を retrospective にみると腹部大動脈からの分画肺への異常血管と考えられる所見が認められた. 自験例は極めて稀ではあるが, 後腹膜腫瘍の鑑別診断の際に考慮しなければならない疾患の1つと考えられた.
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飯沼 泰史, 新田 幸壽, 岩渕 眞, 内山 昌則, 松田 由紀夫, 内藤 万砂文, 小田 良彦, 佐藤 雅久, 渡辺 徹
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1023-1027
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
骨盤部原発の神経芽腫 (以下 NB) は比較的まれであるが, 今回我々は陰嚢および左下肢の浮腫で発見された, 生後1ヵ月の骨盤部 NB の1例を経験したので報告する. 症例は1ヵ月の男児. 急速に進行した陰嚢および左下肢の浮腫と貧血を契機に, 骨盤腔内 NB (Stage II) を発見された. 術中所見では, 主要は仙骨正中から左閉鎖孔付近の後腹膜から発生し, 内外腸骨動静脈が腫瘍により極度に圧排されていた. このため浮腫は腫瘍による静脈還流障害が原因と考えられた. 患児は術後化学療法として2/3量で James 療法を施行し経過観察中である. 一般に骨盤内 NB は病初期の臨床症状に乏しく, 早期に腹部腫瘤として発見することは困難で, 時に直腸膀胱障害を伴って発症することが知られている. しかし今回調べ得た限りでは, 本症例のような浮腫を初発症状とした報告は見あたらず, 興味ある症例と考えられた.
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北谷 秀樹, 河野 美幸, 梶本 照穂
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1028-1032
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
Amniotic band syndrome (短臍帯, 脊柱側弯を伴う臍帯ヘルニア) の一例を報告し, 発生学的な考察を加えた. 症例は生険0日女児で, 在胎31週, 早期破水となり帝王切開にて出生. 出生体重は1195gで, 臍帯は約10cm と極めて短かった. 内臓脱出があり脱出臓器は胃から S 状結腸に至る腹腔内消化管全部と肝脾であった. 臓器は嚢には覆われていなかったが, 破裂部の左半周には臍帯様の組織も見られ, 臍帯ヘルニアの嚢が早期に破裂したものと考えられた. 肝は3分葉で副脾も存在した. 高度の側弯があり, 四肢では左足の内反足が存在した. 腹腔はほとんど形成されていなかったため Allen-Wrenn 法で修復したが, 生後2日で失った. この症例においては, 臍帯が短いことが, 臍帯の異常や脊柱の変形, 肝脾の異常を発生させる原因と思われる. ABS の多くは致死的ではあるが治療方針の決定は個々の重症度に応じてなされるべきである.
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荻野 隆史, 鈴木 則夫, 池田 均, 黒岩 実, 高橋 篤, 松山 四郎, 森下 靖雄
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1033-1038
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
新生児期に発生した右傍十二指腸ヘルニアの一例を経験した, 症例は在胎38週, 出生体重3,255g の女児. 生後13日から胆汁性嘔吐, 腹部膨満で発症. 腹部超音波検査で中腸軸捻転を伴う腸回転異常症が疑われ, 緊急手術が施行された, 術中所見で本症と診断され, ヘルニア嚢の切除とヘルニア門の閉鎖が行われた. 術後の上部消化管造影で十二指腸・空腸ループの走行異常を確認したが, 通過障害を認めず経過は良好である. 本邦報告例は自験例を含め32例を数えた. 男女比は2:1で, 年齢は生後10日から66歳, 新生児例は2例のみである. 本編では自験例および報告例の検討から本症の手術術式を中心に文献的考察を加えた.
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向井 基, 高松 英夫, 野口 啓幸, 田原 博幸, 福重 寿郎, 丸山 浩一
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1039-1042
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
1歳5ヶ月時に左下葉切除術を施行した気管支閉鎖症の一例を報告し気管支閉鎖症と他の嚢胞性肺疾患との関係について若干の考察を加えた. 患児は繰り返す肺炎の診断にて入院加療を受けていたが, いずれの場合も左中肺野に異常陰影を認めたため器質的疾患を疑い上部消化管造影, 気管支造影, 血管造影, 気管支鏡, 胸部 CT 検査を施行した. その結果左上-下葉 (B_6) 気管支閉鎖症の診断のもとに左下葉切除術を行った. 気管支閉鎖症は嚢胞性肺疾患の一つとして比較的稀な疾患とされている. しかし肺嚢胞症, CCAM, 肺葉性気腫などの他の嚢胞性肺疾患でもその成因に何らかのかたちで気管支閉鎖が関与している可能性が高い. 嚢脳性肺疾患では術前の気道系, 血管系の十分な検索のみならず切除肺についても同様の検索が必要と思われる.
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大津 一弘, 横山 隆, 市川 徹, 檜山 英三, 今村 祐司, 津村 裕昭, 山岡 裕明, 松浦 雄一郎
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1043-1047
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
我々は小児十二指腸潰瘍穿孔例に対し, 腹腔鏡下大網被覆を施行したので報告する. 症例は12歳男児で主訴は突然の腹痛. 既往歴は8歳時に胃潰瘍平成7年5月15日21時30分頃腹部激痛出現, 胸部レ線で横隔膜下の free air を認めた, 臍上部から Open technique により 10mm 径のトラカールを挿入, CO_2ガス 8 mmHg で気腹. これより scope を挿入し, 左上腹部に1本, 右上腹部に2本の5 mm カニューレを挿入した. 十二指腸前部に径約 5mm の穿孔部あり. 温生食で洗浄後に, 大網を穿孔部まで引き上げ, 3-0 Dexon にて2針穿孔部に縫着し、穿孔部を被覆. 十二指腸前壁に2針追加縫合を行い再度洗浄後にドレーンを3本挿入し, 創部は埋没縫合した. 術翌日より歩行を開始, 同時に鎮痛剤も不要となった. 全経過を通じて H 2 -blocker, Proton-pomp-inhibitor が投与された. 術後再発は認めず経過良好である.
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日本小児外科学会学術委員会
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1048-1052
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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平成5 6年度日本小児外科学会教育委員会
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1053-1059
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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日本小児外科学会保険委員会
原稿種別: 本文
1995 年 31 巻 7 号 p.
1060-1078
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1079-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1079-1084
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1084-1088
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1088-1093
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1093-1096
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1096-1099
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1099-1100
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1101-1102
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1103-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1104-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1104-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1105-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1106-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1107-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1107-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1108-
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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原稿種別: 付録等
1995 年 31 巻 7 号 p.
1109-1113
発行日: 1995/12/20
公開日: 2017/01/01
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