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原稿種別: 表紙
2002 年 38 巻 7 号 p.
Cover1-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 表紙
2002 年 38 巻 7 号 p.
Cover2-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App1-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App2-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App3-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App4-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App5-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App6-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App7-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App8-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App9-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App10-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App11-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App12-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App13-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App14-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App15-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App16-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
2002 年 38 巻 7 号 p.
App17-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 目次
2002 年 38 巻 7 号 p.
Toc1-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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上野 滋, 横山 清七, 平川 均
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
987-992
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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フリー
先天性, 後天性疾患や外傷患児の外科的治療にあたる小児外科医は如何にその地位を確たるものにするかという課題がある.優れた学会専門医制度が運営されてはいるが, 急速に進行する医学教育改革では, 基本科目を中心に学修する卒前卒後教育が推進される結果, 小児外科の将来を支える専門医を育成するのに厳しい環境である.そのような中, 著者らの実践に基づき, 卒前には, 日常の診療に学生を組み入れるクリニカル・クラークシップに取組み, 卒後は小児医療研修の場を提供することを提案する.そのためには, 小児外科診療において必要な基本的臨床能力を改めて振り返り, 教育原理に基づく明確な目標, 方略, 評価を伴ったカリキュラム作りが必要である.その結果, 学生や研修医が小児外科疾患について興味を抱いて自らその道を選択したり, たとえ将来他領域に進もうとも小児外科診療の専門性・重要性を認識できると考える.また, 小児外科単独では技術革新や社会の変化に柔軟に対応する環境を整えるのが困難であることから, その変化に対応するには, 周辺の各領域との連携を深め, 特殊で閉鎖的にならないように努めなければならない.医学教育全体の中で自覚を持ってその責任の一端を果たすことは, 小児外科将来の礎となる専門医を志す人材を確保するだけではなく, 周辺領域との連携を深める効果もあり, 小児外科の持続的発展のためこの点からも特に重視すべきであろう.
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青山 興司, 岩村 喜信, 吉岡 秀人, 久守 孝司
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
993-997
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
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吉田 英生, 田辺 政裕, 松永 正訓, 幸地 克憲, 齋藤 武, 大沼 直躬
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
998-1004
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
少子高齢化に伴い, 小児医療は冬の時代ともいわれる.小児外科医を志望する医学生も減少している.その理由として, 医学生の意識の変化, マンパワー不足による過剰労働, 不採算性などがあげられる.しかし, 小児外科医は, 次世代の社会を担うこどもたちの健全な育成に大きな役割を有している.また, 少子化ゆえ小児医療の充実を望む声も高まっている.行政に対しては小児医療の特殊性を踏まえた診療報酬改善を含めた医療制度の改革を求めていくことが重要である.学生には小児医療の意義と楽しさを訴え小児医療への参加を求めるとともに, 卒前・卒後教育・研修体制の改善に向けての努力も必要である.
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金子 道夫
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1005-1009
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
An analytical questionnaire was conducted targeting 78 pediatric surgical units in university hospitals in Japan in order to clarify the present status and to elucidate problems in education, research and clinical practices. Answers to the questionnaire were obtained from 44 institutions. Among the 83 medical schools in Japan, only 29 have independent pediatric surgical departments. There are serious inter-institutional differences in staff number and annual surgical operation number, particularly in neonatal surgical cases. Most of the qualified pediatric surgical units in university hospitals had no more than 20 neonatal cases annually. For appropriate allocation of qualified pediatric surgeons and institutions, and for proper education of undergraduate and postgraduate students as well as resident pediatric surgeons, a novel common nationwide education and training system, not individual institution, should be constructed and introduced. The Japanese Society for Pediatric Surgeons should take the initiative for the construction and proper introduction of such a system.
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脇坂 宗親, 中田 幸之介, 北川 博昭, 佐藤 百合子, 佐藤 英章
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1010-1014
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】一私立医科大学小児外科診療の現状と問題点を抽出し, その対策と将来有るべき姿を提言する.【問題点】1. 卒前教育に費やす労力の多さ.当院では6年一貫教育の基に, 実習重視の統合カリキュラムが導入された.それにより臨床医にも今までにない多くの教育業務が課せられている.2. 大学院を含む研究実施の困難性.医学部教員の実績は, たとえ外科医でも研究評価の主体は論文数が重視される.臨床業務の傍ら学会発表・論文作成に当たるが, それに割り当てられる時間は極めて少ない.3. 経済効率向上の困難性.現状では小児外科診療の経済効率は極めて低いとされ, 専門施設としての診療報酬, 専門医の収入はその資格に対し適切に反映されていない.【対策】私立大学においても教育, 臨床, 研究の分野別スタッフの確保と予算配分を行い, 人員増員・役割分担する.また大学院は, 臨床各科・部門を離れた系で学ぶ教育制度を作る.社会全体に今以上に小児医療の必要性, 診療技術の困難さを認識させることが必須で, 更なる診療報酬の引き上げを実現させる.人材獲得には, 研修医・若手医師の経済的保証を明確にし, 他施設との格差をなくする.認定医・専門医を取得したものには, 他地域・他施設との連携も可能な仕組みとし将来の保証をする.小児外科はどの時代・地域においても必要とされ, 奉仕的職業としても魅力有ることを呈示し, 人材獲得にあたる.【まとめ】私立医科大学に於いて小児外科などの特殊外科を一生の仕事とするには, いくつかの問題点がある.しかし, それに見合う魅力があることを広報し, 報酬の保証, 将来のポジションを確保することにより小児外科医を育成しなければならない.
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黒田 達夫
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1015-1019
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
近年の小児外科の発展は, キャリーオーバー症例の管理や胎児外科の様な専門的医療から一般小児救急医療にいたる小児外科に対するニーズのますますの多様化をもたらした.我が国の現状の様に多くの小児外科施設が濫立して各施設がそれぞれ単独で多様化したニーズに対応することは限界に近付きつつあると思われる.厳しい勤務形態を強いられながら, 一方で施設当たりの症例数の減少による個々の施設や小児外科医の研究, 臨床, 教育レベルの国際競争力低下が危惧される現状はわれわれ若い小児外科医にとっても大きな不安となりつつある.このような我が国小児外科の問題点に対する将来の方向性として, 淘汰型の小児外科施設や小児外科医の制限ではなく, 垣根のない小児外科施設の再編成による有機的な医療施設複合体の形成により皆が生き残る方法を模索することを提言したい.
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大橋 映介
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1020-1026
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
将来の小児外科に何を提言すべきか.将来の小児外科は何を必要としているのか.今日, 多くの小児外科医が将来の展望が見えぬ儘に, 日々の診療に追われるという危機的状況にある.専門性の高い小児外科は, 小児の診療のどの部分を担うべきか.著者は直面している小児外科の問題点は, 小児医療を志した外科医がどうしたら, 生き甲斐を持って, 満足する生涯を送れるか, その道が提示されていない事にあると考える.認定医, 専門医制度がますます進むなかで, 大学またはそれに準ずる大病院に最後まで勤務する小児外科医は別として, 大部分の医師は一次医療に従事することになる.その時医師には, GPとしての知識が必要になってくるが, 卒後それに対応した教育システムが殆ど出来ていない.著者は小児外科医に小児科の教育を与え, 逆に, 小児科医には小児外科の教育をあたえた「こどものGP」を作り, こどものスクリーニングとプライマリケアを小児外科医が受け持つことが, 患者に真に需められる医師を作り, 小児外科の底辺をひろげ, 外国と異なる日本の医療システムの中で小児医療に奉仕する道であると考え, 提言とする.
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越智 五平
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1027-1031
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】小児医療として小児外科を選びながらも将来にわたって小児外科に専任できるとは限らない.その中で近年小児外科開業を実現させる人も増えている.一小児外科開業医の現状から小児一次医療に果たすその役割を検討し, 小児外科開業医の位置づけと将来性を述べる.【方法】日常診療の中で特に外科疾患症例の分析と, 小児外科の特色を採り入れた乳幼児健診の成果とアンケートによる評価を行った.【結果】小児外科医による乳幼児健診と小児外科診療により, 診療圏は比較的広範囲になった.小児外科疾患の割合は概ね10%であった.大学病院小児外科を始め専門施設への転送もあったが, 多くは外来診療で十分であった.乳幼児健診では超音波検査も併用することもあり好評であった.健診における外科的疾患の診断は再診例も入れて約30%であった.【結論】小児外科開業医の小児一次医療に果たす役割は大きい.小児外科専攻の研修において, 小児外科開業も視野に入れた教育を行うことも小児外科の活性化に役立つかもしれない.
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平田 彰業, 倉科 彰夫, 山田 貴子, 米川 幸秀
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1032-1039
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】電子カルテを包含する統合情報システムを稼動させている総合病院の医師の立場から, 電子カルテシステムの現状と開発・導入時の問題点を検討した.あわせて, 地方在住の小児外科医として日本小児外科学会への提言を行った.【方法】当院は, 1999年に新築移転するに際して, 「医療の質の向上」, 「患者サービスの向上」, 「病院管理運営の効率化」を主目的に, ネットワークを前提として開発・実現された「統合情報システム」, 通称IIMS(Integrated Intelligent Management System)を稼動させている.既成のソフトの導入ではなく, 病院の業務を徹底的に見直し, 独自に開発したものである.稼動の現状と開発時の留意点を検討した.【結果・結論】「電子カルテシステム」の目的は医療の標準化, 質の向上である.現在, さまざまな「電子カルテ」が乱立しており, 目的実現のための障害になっている.少なくとも小児外科領域の共通する部分だけでも標準化しておくことが望ましいと考えられた.また, 日本小児外科学会には情報技術の活用を提言した.
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連 利博
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1040-1043
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
21世紀におけるわが国の小児外科医の一つの役割として開発途上国への国際貢献を提言した.【途上国支援の経験】著者はNGO活動としてネパールで小児外科の技術指導を行っている.技術協力の対象はネパールの中西部にあり, 1998年11月に開院し, 現在ベッド数75, 月外来患者数は3, 000人, 出産が月144人と急増している母子病院である.2000年9月, われわれは生後16日目の臍帯ヘルニア(体重2.5kg)の一期的腹壁形成術と生後2カ月のヒルシュスプルング病に対する一期的根治術に成功した.われわれは前後3日間滞在したのみで, 帰国後は写真添付の電子メールで術後管理の意見交換を行った.【考察】ネパールは5歳未満児死亡率が1, 000人出生中100人に到達している国であるが, 小児外科の技術移転の対象はこの程度になっている地域が適切だと考える.1人の小児外科専門医の長期滞在は難しく, 指導が散発的になるので複数のチームをつくり短期派遣の継続的な支援のシステムを構築したい.途上国の医療支援を志望する若い人達が増加している事に鑑み, このような機会も小児外科志望へと導く波及効果も期待できる.【提言】アジア小児外科学会に小児外科医の国際貢献を提案し, アジアの友好と相互扶助という基本概念の中で, その手段と方法を話し合う.
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島田 憲次
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1044-1045
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
To establish a better relationship between pediatric surgeons and pediatric urologists, I propose the following : 1. The Chairman of the annual meeting include requested themes of interest to pediatric urologists. 2. Some pediatric surgeons are willing to spend one or two years as a resident of pediatric urology in children's hospitals. Add this period of time as a requirement for specialist certification. 3. Develop ideas to encourage the pediatric urologists who contribute to the association. Creating the position of consultant pediatric urologist may be one option.
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吉野 泰啓, 金沢 幸夫, 伊勢 一哉, 根本 剛, 川原 義典, 後藤 満一
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1046-1051
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】鎖肛術後排便機能を検討することにより, PSARPが適切な術式かどうか評価し今後の問題点を明らかにすることを目的とした.【方法】1973年1月から1998年12月までの26年間に当教室にて経験した鎖肛66例のうちcut back術以外の根治術を施行し外来経過観察可能であった35例を対象とした.1989年以降は19例にPSARPを行い, それ以前の術式を施行した16例における排便機能と比較した.【結果】術後排便機能に影響する因子(椎骨奇形, 縫合不全, 精神発育障害の有無及び術後年数)に関しては, 術後年数以外に両者の間に有意差はなかった.高位鎖肛11例(直腸膀胱瘻4例, 直腸尿道前立腺部瘻5例, 総排泄腔2例)のうちPSARPを行った6例のscoreは4.7±2.0とそれ以前の5例のscore (2.6±0.5)に比し有意に(p=0.0492)良好であった.特に失禁, 汚染は有意に少なかった.中間位鎖肛16例(無瘻型1例, 直腸尿道球部瘻10例, 総排泄腔2例, 直腸腟瘻2例, 直腸腟前庭瘻1例)のうちPSARPを行った9例のscoreは6.4±1.0とそれ以前の7例のscore (3.7±0.5)に比し有意に(p<0.0001)良好であった.低位鎖肛8例については肛門腟前庭瘻7例について検討した.PSARPを行った3例のscoreは6.3±0.6であり, Potts手術を行った4例のscoreは6.3±0.5で, 両者の間に有意差はなかった(p=0.8457)が, いずれも便秘で苦労する症例が多く, 排便score低下の原因となっていた.【結論】(1)高位鎖肛においてはPSARPにより比較的良好な排便機能が得られた.特に失禁, 汚染は以前の手術より有意に少なく, 良好なQOLが得られた.(2)中間位鎖肛においてはPSARPにより便意, 便秘, 失禁, 汚染のすべての要素につき以前の手術より良好な結果が得られた.(3)肛門腟前庭瘻においてはPSARP, Potts手術後排便機能に有意差はなかったが, いずれも便秘で苦労する症例が多く今後再検討すべき課題と考えられた.
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須貝 道博, 村田 希吉, 棟方 博文
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1052-1056
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】新生児の卵巣嚢腫は出生前超音波検査の普及に伴い発見頻度が増加している.今回われわれは新生児の卵巣嚢腫ならびに1歳以上の卵巣嚢胞性疾患の治療方針につき検討を加えたので報告する.【対象】1995年1月より2001年12月までの7年間に当科で経験した新生児卵巣嚢腫6例, 1歳以上の卵巣嚢胞性疾患6例を対象とした.新生児卵巣嚢腫は全例USにより出生前診断がなされ, 出生後は外来にて1カ月ごとUSを施行し, 嚢腫形態を経時的に観察した.1歳以上の嚢胞性疾患に対しては全例腹腔鏡下手術を施行した.疾患の内訳は嚢胞腺腫1例, 成熟奇形腫4例, 卵胞嚢胞1例と腫瘍性病変が大半を占めた.【結果】新生児嚢腫6例中5例で嚢腫は出生後徐々に縮小した.1例は捻転による卵巣出血を認めた例で手術を施行した.嚢腫5例の大きさは4cm∿9cmで保存的にUSにて経過観察した.2例に穿刺排液を行い, 1.5カ月から10カ月でいずれも消失した.腹腔鏡手術例の年齢は1歳から13歳で腹部腫瘤を主訴として来院した.全例5cm以上の嚢胞性病変が下腹部に認められた.術式は体外法は5例, 体内法は1例で, 腹腔鏡は全例5mmの直視鏡を用い, 鉗子, 電気メス等腹腔内操作器具類はすべて3mmのものを使用した.腫瘍は全例左側卵巣原発で2例に茎捻転を認めた.嚢腫の大きい3例に対してはダブルバルーンキットを用い, 内容液を漏らさぬよう吸引することが可能であった.体外法では嚢腫, 腫瘍の核出を行い, できるだけ卵巣の温存に努めた.【結論】新生児卵巣嚢腫に関しては捻転, 出血例以外はいずれも最高10カ月で全例嚢腫の消失を認めた.USによる経時的観察により早期の手術を避け, 保存的治療により対処可能と考えられた.一方1歳以上の卵巣嚢胞性疾患に対する腹腔鏡下手術はQOLの観点から良い適応であり, 安全で今後ますます適応拡大していくと思われた.
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大塚 恭寛, 岡田 忠雄, 吉田 英生, 松永 正訓, 幸地 克憲, 大沼 直躬
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1057-1063
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
【目的】当科における胆道閉鎖症(BA)術後の脾機能亢進症に対する部分的脾動脈塞栓術(PSE)施行例のretrospectiveな解析から, PSEの血小板増加効果に影響を与え得る因子に関して検討した.【方法】1995年以降に当科のプロトコールに則ってPSEを施行され, 1年以上を経過したBA術後患児10例を対象とした.これらを, PSE前6カ月間の血小板数の平均値に対するPSE 1年後の血小板数の比率(血小板増加率)が2以上の有効群6例と, 2未満の不変群4例の2群に分類し, (1)PSE前の臨床的事項, (2)PSE施行時の状況と所見, (3)PSE後の経過に関する群間の相違を統計学的に比較検討した.【結果】(1)年齢, 脾容積, 血小板数, 肝機能, 内視鏡的に静脈瘤を有する例数は群間に有意差を認めなかった.(2)PSE後1から2週間目に造影CTスキャンにて計測した脾塞栓率は, 有効群が84.7±11.7(平均±SD)%, 不変群が51.6±7.5%と有意差を認め, PSE 1年後の血小板増加率との間にγ=0.723の有意な正の相関を認めた.脾の予測容積に対する非梗塞部の容積比(standardized nonembolized volume of spleen ratio)は有効群が有意に低値を示した.左胃静脈逆流, 短胃静脈逆流, 腎静脈短絡, 脾静脈逆流を有する例数は群間に有意差を認めず, 門脈側副路の形成状況は両群同等であった.(3)発熱日数は群間に有意差を認めず, 全例で一過性かつ軽度の肝機能悪化を認めたが, その程度は両群同等であり, 重篤な合併症を来した例はなかった.【結論】PSEによる有効な血小板増加効果を得るには, 門脈側副路の形成状況と合併症に留意しつつ, 70%以上の脾を塞栓することが必要と思われた.
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市川 徹
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1064-1068
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
急性腹症で発症した2例の網嚢嚢胞を経験した.症例は4歳, 7歳女児.腹部膨満, 腹痛, 発熱にて入院, 白血球増多, CRP高値を認めた.超音波検査, CTにて網嚢または腸間膜由来の嚢胞状リンパ管腫と診断し, 手術を行った.発生部位は小網と大網であり, 2例共に腹腔鏡下で開窓術を行った.術後経過は良好で術後6日及び7日目に退院した.術後経過観察期間は2.5年および1.5年と未だ短いが, 腹部症状及び超音波検査上再発は認めない.今後再発の可能性に対し長期間の経過観察は必要であるが, 本術式は特に女児では美容的に優れ, 試みてみる価値のある術式と考える.
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大畠 雅之, 西島 栄治, 高見澤 滋, 堀内 淳, 伊勢 一哉, 佐藤 志以樹, 連 利博, 津川 力
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1069-1073
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
フリー
症例は1歳6カ月の女児で, 在胎38週, 2, 014gにて出生した.出生直後に脊髄髄膜瘤と直腸肛門奇形の存在に気付かれ, 生後1日目に脊髄髄膜瘤根治術とanovestibular fistulaの診断でカットバック手術が行われた.1歳3カ月時に瘻孔が前方に位置するため肛門形成術目的にて当科を紹介された.全身麻酔下の会陰部検査にて腟部分欠損が確認され術後超音波検査, CT, 瘻孔造影によりMayer-Rokitansky-Kuster-Hauser症候群に伴う直腸腟瘻と診断された.根治術は直腸腟瘻を分離し, 会陰部側約2cmを利用して造腟術を行い, 分離上部を用いて直腸肛門形成術を行った.
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岩崎 稔, 上本 伸二, 小川 絵里, 横井 暁子, 田中 紘一
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1074-1079
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
ジャーナル
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小児の特発性化膿性肝膿瘍は稀な疾患である.今回我々は術前診断で, 肝悪性腫瘍を示唆し肝切除を行ったが, 病理所見から特発性化膿性肝膿瘍であった症例を経験したので報告する.症例は1歳のDown症候群の女児で, 基礎疾患はなく, 風邪症状によく似た熱発を時々発症していた.腹部膨満で気付かれ, 貧血の進行, 腹部超音波検査, 腹部CTで肝芽腫の破裂が疑われたが, AFPが正常であることから, 他の肝腫瘍が考えられた.白血球の増多, CRPの上昇から炎症性疾患をも考慮した上で, 悪性腫瘍に重点をおいて手術を行った.開腹所見にて, 肝臓の腫瘍性病変が, 横行結腸および腹壁へ直接浸潤していたため, 肝右葉切除術, 横行結腸および腹壁合併切除術を施行した.病理学的診断では, pseudotumorに近い像を呈し, 肝膿瘍においても肝切除術による治療が適切であったと考えられた.
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堀 哲夫, 金子 道夫, 池袋 賢一, 雨海 照祥, 瓜田 泰久, 五藤 周, 渡部 誠一
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1080-1085
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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症例は在胎40週6日, 出生体重3, 610gの男児, 生下時より左頸部に腫瘤を認め, 徐々に増大し哺乳障害と呼吸困難が出現したため生後5日目に近医に入院となった.その後腫瘤が増大し炎症反応と呼吸困難が増悪したため生後7日目に当科に紹介された.左頸部腫瘤は単純X線写真で球状の透亮像, CTでは鏡面形成を伴う嚢腫であり, 左梨状窩瘻を伴う頸部嚢胞と診断し, 穿刺排膿を行って症状を消退させ, 経管栄養を行い局所の炎症の消退を待って生後35日目に嚢胞瘻管摘出術を施行した.瘻管は嚢腫上極付近の背側に認められ, 甲状軟骨下方外側で下咽頭収縮筋を貫いていた.嚢腫内腔の上皮は殆ど剥離していたが嚢腫壁の一部には副甲状腺組織が認められた.梨状窩瘻を伴う新生児頸部嚢胞の報告例は少ないが, 本症は呼吸障害や哺乳障害を伴う新生児頸部腫瘤の鑑別診断として重要である.これまで文献では28例が報告されている.男児に多く(18/26), ほとんどすべて(26/28)が左側にあった.新生児例では乳幼児以降の症例に比して呼吸器症状が出やすい.
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仁尾 正記, 神山 隆道, 中村 潤, 吉田 茂彦, 石井 智浩, 和田 基, 林 富, 大井 龍司
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1086-1091
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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今回われわれは, 胸腔鏡補助下に分画肺切除術を施行した肺葉内肺分画症の乳児例を経験したので報告する.症例は女児.胎齢26週に行われた胎児超音波検査で左胸腔内に腫瘤の存在を指摘された.その後分娩が進行し, 胎齢28週6日緊急帝王切開で出生, 出生体重は1, 272gであった.生後胸腔内腫瘤の存在が持続し, 生後1カ月時, magnetic resonance angiographyで, 大動脈から直接分枝し腫瘤に向かう2本の動脈と腫瘤から奇静脈に還流する静脈を認め, 肺分画症の診断で当科紹介となった.生後3カ月, 体重3, 490gで手術を施行した.4cmの小開胸とカメラ用ポートを用いて, 良好な視野のもとでの手術が可能であった.手術時間は2時間33分, 出血量21ml.摘出標本の病理学的検索で先天性嚢腫状腺腫様奇形(Stocker type 2)の所見が確認された.術後経過は良好である.
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河崎 正裕, 高田 佳輝, 高橋 康太
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1092-1095
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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出生前診断された副腎嚢胞の1女児例を報告した.在胎34週にエコー検査で右腎上部に径20mmの嚢胞性病変を認めた.生後も増大傾向を示したが2カ月時には縮小しその後自然退縮した.胎児副腎嚢胞は比較的まれな疾患群で, その鑑別では嚢胞状神経芽腫の除外診断が焦点となるが必ずしも容易でない.本例も神経芽腫を否定できなかったが, 2カ月間経過観察することにより手術を免れることができた.
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岡本 健太郎, 井上 裕美, 薄井 佳子, 大谷 俊樹, 有井 滋樹, 岩井 武尚
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1096-1099
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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症例は1歳の男児.先天性免疫不全症とカリニ肺炎の診断にて, 治療のため中心静脈カテーテルの挿入を試みた.セルジンガー法による鎖骨下静脈穿刺において, ガイドワイヤーが断裂し, 一部が体内に残存した.血管造影にてワイヤーが血管外であることを確認し, 全身状態の改善を待ち, 5カ月後に摘出した.J型のガイドワイヤーは血管の細い幼小児ではメリットが少ないばかりでなく, ワイヤーの血管外への迷入, ひいてはワイヤーの損傷を起こしやすいと考えられた.
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小寺 厚志, 鎌形 正一郎, 広部 誠一, 下野 隆一, 渕本 康史, 東間 未来, 大西 文夫, 林 奐, 伊藤 真樹, 近藤 信哉
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1100-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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新開 統子, 川口 文夫, 北川 博昭, 中田 幸之介, 阿部 裕之, 栗原 八千代, 平 泰彦
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1100-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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吉田 茂彦, 大井 龍司, 仁尾 正記, 神山 隆道, 中村 潤, 石井 智浩, 林 富
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1100-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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岡崎 任晴, 河野 澄男, 長谷川 史郎, 漆原 直人, 吉田 篤史, 尾山 貴徳
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1100-1101
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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石丸 由紀, 藤野 順子, 山本 英輝, 内田 広夫, 池田 均
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1101-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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黒岩 実, 鈴木 則夫, 村井 秀昭, 土岐 文彰, 土田 嘉昭, 田中 司玄文
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1101-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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加藤 純爾, 長屋 昌宏, 新美 教弘, 田中 修一, 加藤 禎洋, 甲斐 田章子
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1101-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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山田 弘人, 大野 耕一, 井上 清俊, 西田 達, 河田 安浩, 竹内 敏, 木下 博明
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1101-1102
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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黒田 征加, 大植 孝治, 窪田 昭男, 奥山 宏臣, 河 敬世, 中山 雅弘
原稿種別: 本文
2002 年 38 巻 7 号 p.
1102-
発行日: 2002/12/20
公開日: 2017/01/01
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